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論文

JT-60 Plasma Control System

栗原 研一; 木村 豊秋; 米川 出; 高橋 実; 松川 誠; 武藤 貢; 川俣 陽一; 戸塚 俊之; 赤坂 博美; 坂田 信也

Fusion Engineering and Design, 11, p.441 - 454, 1990/00

JT-60のプラズマ制御は、ポロイダル磁場コイル電源,ガス注入装置、NBI・RF加熱装置等のアクチュエータ、計測装置の検出系、及び全系制御設備を中心とする制御装置の有機的結合により行われる。本報告は、全体を統括して制御するプラズマ制御システムについて、技術的側面に注目したハードウェア及びソフトウェアの最新性能に関するものである。

論文

全系マン・マシン・インターフェース・システムの改造計画

米川 出; 武藤 貢; 戸塚 俊之; 坂田 信也; 木村 豊秋

KEK-Internal-89-7, p.273 - 276, 1989/08

JT-60の制御系の中枢を司どる全系制御設備は、7台の制御用ミニコンピュータを中心とする計算機システムから構成されており、JT-60の運転は、これらミニコンピュータに支援されたCRT群から操作されて実行される。しかしながら、運転に必要なデータの監視、放電条件の作成、実験データの参照などにおいて様々な問題点が、顕著になってきた。その具体例としては、放電条件の作成、変更作業が非能率的で間違いを犯し易かったり、新たな機能の追加、改造ができない程計算機システムの能力が限界に近づいている等である。そこでこれらの問題点の解決を計るために、これまでの貴重な運転経験と、最新の計算機技術を取り入れたマン・マシン・システムを新たに構築し、将来の機能拡張や、よりユーザフレンドリーなシステムの実現を計ることを計画し、その準備を進めている。その計画と、主要な機能について報告をするものである。

論文

The JT-60 central control system

近藤 育朗; 木村 豊秋; 米川 出; 栗原 研一; 高橋 実; 相川 裕史; 細金 延幸; 芳野 隆治; 二宮 博正; 川俣 陽一; et al.

Fusion Engineering and Design, 5, p.69 - 84, 1987/00

 被引用回数:9 パーセンタイル:66.63(Nuclear Science & Technology)

JT-60の制御系は、電源、本体、計測装置など各構成設備毎の制御系全体を総括する全系制御設備とからなる。

論文

線量率直読式$$beta$$線用サーベイメータの開発

備後 一義; 須賀 新一; 上沢 輝夫; 梶本 与一; 武藤 貢; 沼宮内 弼雄

日本原子力学会誌, 21(8), p.668 - 675, 1979/00

 被引用回数:0

皮膚または指先の吸収線量率を直読可能なサーベィメータを開発した。このサーベィメータは表面汚染検査計としても使用可能である。吸収線量率測定に用いるとき、最大エネルギー0.4MeV以上の$$beta$$線に対する線量感度は$$pm$$10%範囲内で一定値である。吸収線量率の測定範囲は3.1$$times$$10$$^{-}$$$$^{2}$$~10$$^{3}$$mrad/hr(皮膚に対する線量率)および1.7$$times$$10$$^{-}$$$$^{2}$$~10$$^{3}$$mrad/hr(指先に対する線量率)である。表面汚染検査計として用いるとき、測定範囲は1.9$$times$$10$$^{-}$$$$^{1}$$~1.7$$times$$10$$^{3}$$n/cm$$^{2}$$・sec(2$$pi$$方向)である(但し、汚染は厚さ27mg/cm$$^{2}$$のAlフィルタ付天然ウラン線源の場合と同じであると仮定した場合)。従来の50mm$$phi$$GM計数管型表面汚染検査計の測定範囲(1.7$$times$$10$$^{-}$$$$^{1}$$~4.2$$times$$10$$^{1}$$n/cm$$^{2}$$・sec)よりも、測定範囲が広く秀れている。

口頭

放射性液体廃棄物を輸送した配管の撤去作業における放射線管理

高橋 照彦; 新沼 真一; 二川 和郎; 大塚 義和; 武藤 康志; 酒井 俊也; 梅原 隆; 清水 勇; 海野 孝明; 山田 悟志; et al.

no journal, , 

過去に放射性液体廃棄物を輸送していた配管(以下、「廃液輸送管」という。)は、原子力科学研究所のホットラボ施設,ラジオアイソトープ製造棟などの原子力施設から発生した放射性液体廃棄物を放射性廃棄物処理場へ輸送するためのものである。廃液輸送管は、土中に直接埋設又はU字溝内に敷設された状態で、1964年から1987年まで使用した。その後、廃液輸送管内を洗浄し、閉止措置を施し、使用を停止して管理してきた。2008年度から撤去作業が行われ2012年度までに撤去する予定である。本報告は、2008年度から2010年度までに行われた廃液輸送管の撤去作業時における放射線管理について報告する。

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