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Hieu, N. M.*; 熊沢 蕃
JAERI-Research 2000-065, 28 Pages, 2001/02
JAERI-Research-2000-065.pdf:1.63MB
本報告書は医療分野における放射線防護体系と線量分布の関係を調べるため、ベトナム原子力委員会(VAEC)第103病院32名の線量データを対数正規及び混成対数正規モデルを適用して解析したものである。解析した1994年の月線量データはVAEC制定基準4.2mSv/月に比べ十分低く、全線量範囲で対数正規性を示す反面、大多数のデータが存在する0.3mSv/月以下の線量域に着目すると、被ばく低減効果を反映する混成対数正規性が確認された。月線量データを職種,線源,作業者または月別に層別化しても分布則性の傾向は同じであった。年線量データも全線量域で対数正規性の反面、1mSv以下では同様に被ばく低減を反映する混成対数正規性を示した。これより、病院における線量分布にも注意深く分析すれば、実際の被ばく低減努力の効果が確認でき、防護の有効性評価が可能になることが知られた。
熊沢 蕃
Proceedings of 10th International Congress of the International Radiation Protection Association (IRPA-10) (CD-ROM), 12 Pages, 2000/05
放射線健康リスクは今日、一般の健康リスクと比較して適正に管理することが求められているため、そのための共通した数学的基礎を示した。リスク増加は比例効果則に従い(比率的に)起こる一方、リスクの管理はフィードバック的に働くと仮定すると、管理されたリスク量は対数から線形に連続的に変化する混成目盛を導入すると体系的に表させることを理論及び実測データを用いて示した。まず、半世紀間に及ぶ職業線量データが線量基準変遷に対応して混成目盛上で管理効果により線形目盛側シフトの傾向を示していること、このような規則性は他分野におけるリスク管理にも見られ、この量の変化の特徴は混成目盛の構造を持つことを示した。次に、混成目盛による方眼紙はICRP放射線防護システムがもたらす量の入出変換過程及び放射線に伴う生物の線量-反応関係の量の変換過程が統一的に示す数学構造を与えることを実測データ例も含め示した。
Indrawati, I.*; 熊沢 蕃
JAERI-Research 2000-005, p.28 - 0, 2000/02
JAERI-Research-2000-005.pdf:1.52MB
線量-反応関係の特性理解及び生物学的線量評価用の校正曲線作成法に役立てるため、染色体異常データの新たな解析法を示す。線形スケールと対数スケールを1つにしたハイブリッドスケールを用いると、通常方眼紙、2種類の片対数方眼紙及び両対数方眼紙を連続的に接続した1つの両混成方眼紙が得られる。この方眼紙を用いると、直線上に並ぶデータ点の傾向から、9種類の線量-反応関係のいずれで適合されるかが知られる。これらの適合モデルを総称してハイブリッドスケールモデルと呼ぶが、本報ではヒトリンパ球の染色体異常データにこれらを適用し、従来モデルの直線-2次式モデルよりもデータへの適合性が勝れていることがわかった。また、直線状校正曲線は推定精度上の利点があるため、これに適したモデルを調べたところ、ハイブリッドハイブリッドモデルがよいことがわかった。
熊沢 蕃; 井沢 庄治
Int. Symp. on Nuclear Energy and the Environment (96 NEE), 0, p.74 - 75, 1996/00
本報は多岐の解析に要する原子力利用に伴う環境影響評価に中庸(過大・過小対応の回避)の考え方を適用することにある。放射線防護の経験から、影響の大小により管理上の対応には違いが認められる。この違いを数量的に1つの尺度で計り、総合的な対応の様子を特徴付ける方法を示した。この方法は環境影響管理を効果的に行った場合の線量変動を対数尺度と線形尺度のハイブリッド尺度上に位置付けてその特徴を捉える。本方法では従来の尺度が中庸的な対応の場合に適用できない点を改善している。例として、世界全体の原子力発電に伴う公衆への集団線量の変動(1970年から1989年まで)を単位発電量あたりとして調べ、この変動が中庸的な対応に相当する性質を示すことを明らかにした。この他、放射性よう素の炉放出物年変動にも同様な性質が認められるなど、環境影響評価への本方法の適用性を示した。
熊沢 蕃
Isotope News, 0(487), p.28 - 29, 1995/01
IAEAは近年、原子力に対する強い風当りの社会勢情に鑑みて、「放射線と社会:放射線リスクの理解」と題する国際会議をフランス政府との共催により1994年10月24日から28日までパリで開催した。この会議には放射線の専門家以外にメディアの代表者及び政策担当者が出席し、技術面の検討に加え、他の面も考慮して放射線リスクの理解を深めるための検討が行われた。本稿はこの会議の印象記をまとめたものである。会議の内容としては技術面として被ばくレベル評価、健康影響評価、環境への放射線影響、リスクの認知、リスクの管理の5課題、社会的関心の高い事例として核兵器の遺産、がんと白血病の多発、屋内ラドン、放射性廃棄物処分と環境及びチエルノブイル健康影響の5課題が取上げられ、これらの整理が行われた。全体として、放射線リスクを理解するには多くの側面を考える必要のあることが印象付けられた。
熊沢 蕃
日本原子力学会誌, 35(7), p.596 - 599, 1993/07
特集記事「放射線の利用に伴うリスク」の中で、原子力、医療、工業、自然放射線等、広範囲にわたる放射線利用と、これに伴う被曝の実態を明らかにしたものである。放射線の利用はX線発見以降に行われた。1950年代に原子力の利用が先進各国で開始され、放射線利用に伴う被曝の評価が各国及び原子放射線の影響に関する国連科学委員会などで実施されるようになった。この評価はまだ進展中であるので、現状における評価結果を自然放射線源、人工放射線源(大気圏内核爆発,原子力発電,医療被曝
,職業被曝),雑線源に分けてまとめた。ただし、
印は自然放射源による被曝を含む。日本の評価結果は市川龍資、委員会報告書(1992)、また世界の評価結果は国連科学委員会報告書(1982と1988)を参考とした。一人あたりの年実効線量当量は世界平均で自然放射線2.4mSv、放射線利用1.1mSv、また日本平均ではそれぞれ1.5mSv、2.5mSvと評価されている。
熊沢 蕃
日本原子力学会誌, 34(10), p.931 - 936, 1992/10
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Nuclear Science & Technology)職業被曝の評価は、原子放射線の影響に関する国連科学委員会の1977年報告以来、いろいろな機関で広く行われるようになって来た。現在、国連科学委員会では1975-1990年間の動向を明らかにすべく検討を進めている。また、ICRP新勧告に対応し、我が国においても職業被曝の実態調査が一部行われている。そこで、本稿では、日本の職業被曝に関して、国民線量への寄与、対象人員の長期動向、産業分野ごとの被曝の年代推移及び年線量分布の特徴、ICRP新勧告が与える影響の評価、今後の検討課題などについて解説を行った。とくに、1990年には約30万人のモニタリングされた職業被曝の人員が我が国におり、全員の平均年線量は0.5mSvで、うち検出限界線量以上の被曝者による平均線量は1.7mSvであることを示した。
V.R.R.Uppuluri*; 熊沢 蕃
JAERI-M 91-025, 53 Pages, 1991/03
本報告書は、1986年にUppuluriが提案した新しいタイプのハイブリッド分布を理論的に検討し、この分布の種々の特徴を調べて、電離放射線に伴う健康リスク評価を目的とする実際のデータに適用したものである。このハイブリッド分布は、熊澤・沼宮内が1980年に正規分布Z~N(0,1)において変量Z=(ln
X+X-
)/
と変換して導いた混成対数正規分布と類似して、指数分布Z~Ex(
)において変量Z=-(lnW+1-W)と変換して導かれた。本報では、このハイブリッド分布の定義、その主な統計量、Uppuluri&Groerが示した本分布を発生させる機構、本分布のパラメータの最尤推定法、及び淘汰による育種価データ並びに電離放射線による白血病・骨がんの潜伏期データへの適用例を示す。
熊沢 蕃; 沼宮内 弼雄
Radiation Protection Dosimetry, 36(2-4), p.269 - 273, 1991/00
本論文は放射線防護の種々の局面における線量分布モデルの必要性を示したものである。対数正規及び正規分布を適用した、作業者の線量分布に関するGaleの研究(AERE-R4736、1965)以来、様々な線量分布モデルが出されている。その中でもICRP Pub1.26の採用により対数正規が最も普及している。しかし実際の線量分布は被曝を抑制するフィードバック機構の存在を示唆し、対数正規分布から外れることがある。このように線量分布モデルは線量限度の影響を反映したものである必要がある。本論文では、線量分布モデルの必要性、その分布モデルの簡単な歴史、1980年に著者らが提案した混成対数正規(HLN)という分布モデルのデータへのあてはめ法、混成目盛というスケール上における被曝管理状態の特徴、HLN分布を生ずる被曝管理過程、及びHLN分布の適用例を示した。
加藤 正平; 山本 英明; 熊沢 蕃; 沼宮内 弼雄
EPA-520/1-90-013, p.266 - 280, 1990/00
原子炉施設のデコミッショニングで発生する有用金属を再利用することにより発生する可能性のある残留放射能による理学工業機器に対する影響を調べる。特にLSI、高感度写真フィルム及び低バックグランド放射線測定器に対してはその可能性があることを明らかにし、その経済的影響の評価法を検討した。
加藤 和明*; 南 賢太郎; 熊沢 蕃
Journal of Nuclear Science and Technology, 26(1), p.174 - 177, 1989/01
最近10年の、我が国における放射線安全管理の分野における技術的進展についてレビューを行った。本分野は裾野が広いため、進展の顕著であったものの中から、実用線量計として取り上げたのは、熱蛍光線量計(TLD)、ガラス線量計およびアラーム線量計の3種である。
熊沢 蕃; 松下 紘三; 山本 峯澄; 沼宮内 弼雄
7th Congress of the IRPA; Radiation Protection Practice, Vol. 1, p.589 - 592, 1988/00
本報は作業固有の作業者線量分布の性質を混成対数正規分布を用いて明らかにしたものである。使用したデーターはJRR-2での1次冷却系関連の修理作業及びJRR-3改造時の多種にわたる撤去作業の2つの放射線作業である。いづれの作業においても作業者の日線量及び累積線量は混成対数正規分布に適合していると考えられる。
熊沢 蕃
フィルムバッジニュース, 0(135), p.1 - 4, 1988/00
被曝の管理を行うのに、'階段ゴムひも論'という観点があり、このような管理を行うとき、作業者の線量分布は混成対数正規分布となることを示した。
熊沢 蕃; 沼宮内 弼雄; A.Wolbarst*; C.B.Richardson*
日本SASユーザー会論文集, p.91 - 94, 1988/00
本報は米国環境保護庁の職業被曝評価のための解析にSAS(Statistical Analysis System)ソフトウエアを利用する方法及びその結果を述べたものである。本研究は、原研と米国環境保護庁との研究協力取決めの一環として実施し、原研で開発した職業被曝解析法の一部をSASソフトウエアで行う方法を開発することにある。本報では、職業被曝人員推定及び線量・年齢2次元分布推定のそれぞれにおけるSASソフトウエアの利用法を検討した。前者では、歯科用
線装置台数、人口等の州分布へのジョンソンS
分布をPROC NLINで実施する方法及びその結果を示した。また、後者では、年線量と年齢による2次元頻度データへの混成対数正規分布及びジョンソンS分布をそれぞれPROC REG及びPROC NLINで実施する方法及びその結果を示した。
熊沢 蕃; 長谷川 征四郎*; 長屋 誠一郎*
日本SASユーザー会論文集, p.291 - 294, 1988/00
本報は米国環境保護庁の職業被曝評価に関する20種ほどの図をSAS(Statistical Analysis System)グラフとして出力する計算コードシステムの開発及びその出力結果を述べたものである。図形出力は特定の歴年における産業分野別の人員及び集団線量の百分率パイチャート、年線量、年齢によるバーチャート、それぞれの産業分野も考慮したブロックチャート、また1960年以降の動向として、人員、集団線量の産業分野を考慮した推移、年線量分布、集団線量分布等を対象とした。とくに、線量分布については複数の図形出力形式が用意され、しかも、年代別、分野別など種々の変化が見込まれるので、本コードシステムは都合のよい融通性を備えていることが知られた。
熊沢 蕃
日本原子力学会誌, 29(11), p.970 - 975, 1987/11
被引用回数：2 パーセンタイル：29.75(Nuclear Science & Technology)国際放射線防護委員会(ICRP)の1977年勧告以来、作業者の線量分布が広く話題にされるようになった。本稿では、今まで提案された線量分布モデルを紹介し、どんなモデルが作業者の線量分布として適しているかを解説する。
熊沢 蕃
日本SASユーザー会論文集1987年, p.183 - 186, 1987/00
米国環境保護庁との研究協力の1つとして実施している職業被曝解析のため、昨年8月にSAS(Statistical Analysis System)ソフトウェアを原研に導入した。
熊沢 蕃; 大橋 靖雄*
応用統計学, 15(1), p.1 - 14, 1986/00
混成対数正規分布とは、正値確率変数Xに対して、パラメータを含む変換lnX+Xが正規分布N(,
)に従う分布のことである。本分布は放射線に被曝する作業に従事する作業者の線量分布が、被曝低減管理の影響を受けて管理の弱い場合は対数正規分布側へ、また管理の強い場合は正規分布へ近づくことをモデル化したものである。本論文では混成対数正規分布の性質と発生機構を述べ、線量分布および他の種類(使用水量、雨量、砂粒径など)の分布へのあてはめ例を示した後、それらの分布の背後にある現象を分布形の違いから解釈できることを示す。このように本分布は線量分布以外にも広く適用できるばかりでなく、本分布の極限分布として一方に対数正規分布を持ち、他方に正規分布を持つ新しい形式の分布システムを構成する。
熊沢 蕃
保健物理, 20, p.320 - 323, 1985/00
NCRP(米国放射線防護及び測定審議会)の第21回年次総会が1985年4月3~4日の間米国科学アカデミー会館講堂で開かれた。今年は時代の流れを反映し「放射性廃棄物」がテーマとして取り上げられた。筆者はUSEPA(米国環境保護庁)と今後の国際協力に関する打ち合わせを行うため原研から米国出張を命ぜられ、さらに併せてNCRP年次総会に出席するように命ぜられた。本報はこのときの年次総会の一端を紹介したものである。内容として米国における放射性廃棄物の簡単な概要、NCRPが考えている公衆個人に対する線量限度および合理的に無視できる線量レベルなどが含まれている。また、筆者のEPA留学中の仕事のその後の米国における評価にも少し触れている。
熊沢 蕃
保健物理, 19(2), p.193 - 194, 1984/00
米国環境保護庁(EPA)放射線計画局に、1981年10月1日から2年半滞在し、連邦放射線防護指針の改訂計画の一環である、全米職業被曝の1980年度版報告書を作ったときの悪戦苦闘を紹介したものである。最初の1年は原子力留学生、残りの期間は原研から承諾を得て、EPAの外来専門家として仕事に従事した。本報では、EPAの職場の様子、連邦指針とNCRPやICRP勧告の性格の違いを簡単に述べた後、筆者の業務遂行上の苦労談を記したものである。全米職業被曝の四半世紀にわたる動向解析という前例のない仕事を、米国事情に疎い筆者がどう切り抜けて行ったかを若い保健物理学会員に伝えたいというのが趣旨である。
