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北川 義大; 白濱 卓馬*; 木曽原 直之; 坪井 昭彦
第96回レーザ加工学会講演論文集(インターネット), p.91 - 96, 2022/01
レーザーを用いた焼入れ処理は、短時間かつ局所的に熱処理が可能であり、冷却材を必要としない特長がある。しかし、高周波焼入れなど従来の焼入れ方法と比較し、焼入れ深さが0.5mm
0.7mmと浅く、用途が限られていた。本研究では、レーザー照射過程における材料内部の伝熱現象を数値解析にてシミュレーションすることで、より深い焼入れを得られる条件を実験的に評価した。その結果、低出力・低速度条件にて深さ方向への伝熱効果が得られ、焼入れ深さを向上できることがわかった。ただし、冷却材を使用しないことから、入熱が深くなることで冷却速度が低下し、焼入れ最深部にて必要な組織変化が得られず、硬度低下が生じた。そこで、非溶融かつ十分な冷却速度を確保するため、複数回の連続照射を実施し、最大1.4mmの焼入れ深さを達成することができた。
石川 法人; 岡本 芳浩; 平尾 法恵*; 中川 将*; 岩瀬 彰宏*; 堀 史説*; 大野 裕隆*; 北川 通治*; 大嶋 隆一郎*
no journal, ,
原子炉圧力容器鋼において、照射による硬化と照射脆化の原因として照射促進析出による銅原子の析出が挙げられる。脆化評価法の開発を目的として、FeCuモデル合金における照射によるビッカース硬度変化と電気抵抗率変化との相関があることがわかった。
山西 毅; 関谷 美智; 稲垣 大介; 羽出山 吉裕*; 北川 義人*
no journal, ,
日本原子力研究開発機構が幌延町で建設を進めている地下施設工事の第I期工事,第I期2次工事での施工実績から、サイクルタイムの分析,立坑機械掘削方式の施工及び掘削体積比エネルギーの分析,ショートステップ工法特有の計測結果、さらには環境保全対策として実施している排水処理設備と現地分析による掘削土(ズリ)の処理方法について、トンネル技術者の観点からまとめるとともに今後の課題について述べるものである。
村松 壽晴*; 亀井 直光*; 青柳 裕治*; 北川 義大; 菖蒲 敬久; 大薗 伸司*
no journal, ,
異材レーザー溶接試験片を製作し、凝固過程における温度変化をレーザー溶融・凝固プロセス解析コードによって解析した。また、X線を利用した溶接部の鋼材成分とひずみの分布特性を明らかにした。これらの解析・分析による評価は、今後、溶接部の健全性を確保するための残留応力発生メカニズムを解明するデータとして活用することができる。
北川 義大
no journal, ,
レーザー焼入れは、従来の方法と比較し短時間で局所的に加工することが可能である。一方で、焼入れ深さが浅いため一部の用途に限られている。本研究では、レーザー焼入れに関するデータベースを構築し、そのデータベースを基に焼入れ深さ向上範囲を明らかにすることを目的としている。本報では、データベース構築過程において、温度解析技術を用いることでレーザー照射中の内部温度分布および温度推移を把握し、レーザー焼入れ時の伝熱メカニズムを明らかにしたので報告する。
西村 昭彦; 北川 義大
no journal, ,
脱炭素化に向けて蓄熱発電技術がエネルギー産業のイノベーションを誘発する。蓄熱材として溶融塩を使用した発電プラントの配管歪の安全監視のため、耐熱FBGセンサを利用した遠隔監視システムの開発を行っている。遠隔加熱への応用・確認のため、原子力機構敦賀事業本部が施設共用を進める「ふくいスマートデコミッショニング技術実証拠点」を活用し、高出力ファイバーレーザーを軸とした遠隔加熱実験を行った。レーザーによる遠隔局所加熱方式によりSUS管を溶接するとともに、レーザーデフォーカスによる高温加熱試験などを実施し、加熱部分の熱歪みを耐熱FBGセンサで測定したもので、加熱条件下で熱歪計測が実現できる可能性や、FGBセンサをダイヤフラム歪み計測に適用し、圧力センサとしての利用の可能性も見出した。今後の実プラントへの適用における課題も議論する。
菅谷 篤志; 目黒 義弘; 北川 修; 青谷 樹里
no journal, ,
原子力機構(JAEA)における廃止措置及び廃棄物管理の状況として、もんじゅ、ふげん、TRPでの活動状況を報告する。また、英国NDAとの協力状況を報告する。
青谷 樹里; McCombs, H.*; 菅谷 篤志; 田口 茂郎; 北川 修; 目黒 義弘; Crowther, M.*
no journal, ,
NDA-JAEA間においては、2008年から放射性廃棄物管理及び廃止措置に係る情報共有に関する協力協定を結んでいる。NDA及びJAEAが取り組んでいる廃止措置には異なる課題やアプローチがあり、安全かつ効率的な廃止措置の遂行のためには両者間で協力していくことが望ましい。そこで協力を強化していく分野を探り、今後の技術協力につなげるため、発表者らはNDA及びJAEAサイトを訪問し、意見交換を通して廃止措置の取組状況に関する情報収集を行った。本発表では、NDA及びJAEAサイトの廃止措置の取組状況及び今後両者で技術協力できる可能性のある分野について報告する。