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Andresz, S.*; Papp, C.*; Clarijs, T.*; 迫田 晃弘; Sez-Muoz, M.*; Qiu, R.*
Journal of Radiological Protection, 42(3), p.031516_1 - 031516_10, 2022/09
被引用回数:0 パーセンタイル:0.01(Environmental Sciences)COVID-19の感染拡大以降、オンライン業務はより一般的になってきており、ソーシャルメディアはより高い双方向性と多くの交流機会を提供してきた。そこで、放射線防護に携わる若手のソーシャルメディアの利用状況やオンライン教育についての実態調査を行った。本調査での回答数は15カ国から89件であった。最もよく使われているソーシャルメディアは、Facebook, LinkdIn, Twitterの順で、その他のソーシャルメディアも報告された。ソーシャルメディアへの接し方にはさまざまあり、異なる目的(主にニュースや放射線防護関連情報・教育資料の共有)や異なる聴衆(例えば、一般公衆や専門家)のために利用しており、公開・相談の頻度やソーシャルメディア内で見られている課題から、熱狂的なユーザーはいないようであった。この調査では、対面と比較したときのオンライン学習のメリットとデメリットについての意見も収集して、回答者のほとんどはオンライン学習に対して複雑な感想を抱いていることがわかった。以上より、放射線防護コミュニティにおいて、若手世代が内外に向けたコミュニケーションを支援できる可能性があることが示された。
Andresz, S.*; 迫田 晃弘; Ha, W.-H.*; Kabrt, F.*; 河野 恭彦; Sez Muoz, M.*; Nusrat, O.*; Papp, C.*; Qiu, R.*; Bryant, P.*
Journal of Radiation Protection and Research, 46(3), p.143 - 150, 2021/09
2018年春、国際放射線防護学会(IRPA)の一部として若手ネットワーク(YGN)が創設された。それ以来、放射線防護とその関連分野の学生や若い専門家のコミュニケーション,協働、および専門性向上の促進に向けて、さまざまな活動を行ってきた。本稿では、2018年中旬から2021年初旬までの最近の活動を、いくつかの重要なイベントのハイライトを交えて報告する。JHPS-SRP-KARP Joint Workshop of Young Generation Network(2019年12月、日本)、(2)Nuclear Energy Agency Workshop on Optimization - Rethinking the Art of Reasonable(2020年1月、ポルトガル)への貢献、(3)IRPA YGNメンバーにおけるCOVID-19の放射線防護への影響に関する調査(2020年3月)、(4)IRPA15への貢献(2021年1-2月、オンライン)。また、各活動で得られた議論や知見もまとめている。IRPA YGNは、COVID-19パンデミックで浮き彫りになった課題も考慮しながら、現在進行中の活動の達成を目指し、戦略的アジェンダに沿って活動を継続する。具体的には、国際的な調査の実施(放射線防護におけるソーシャルメディアの利用やCOVID-19パンデミックの長期的な影響など)、各国YGNとの連携、ネットワークの拡大、若い世代に関心のあるネットワークとの新たな関係の構築(遠隔)イベントへの参加などを目指していく。
Andresz, S.*; Betos, C.*; Ha, W.-H.*; Hamida, T.*; Hussain, B. S.*; Kabrt, F.*; Nusrat, O.*; Michaelidesova, A.*; Lima Thiago V. M.*; Movsisyan, N.*; et al.
no journal, ,
若手ネットワーク(YGN)は、2018年の創設以降、放射線防護や関連分野の学生・若手専門家・科学者によるコミュニケーション・コラボレーション・専門性開発を促進するために、国際放射線防護学会(IRPA)の支援のもとで様々な活動に専念してきた。本発表では、2018年半ばから2022年にかけて行われた活動について、いくつかの重要なイベント・コラボレーション・出版物について概説する。各活動における議論や考察をまとめ、それからIRPA YGNが戦略的アジェンダ2022-2024に従ってどのように現在の活動の達成を目指すのかを報告する。今後は、国際的な調査(例えば、放射線防護分野におけるソーシャルメディアの利用やCOVID-19パンデミックの長期的影響)の実施、各国YGNの参画と協働(例えば、放射線防護の専門家の将来についての議論)、ネットワークの拡大などが望まれている。