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松村 太伊知; 奥村 啓介; 藤田 学*
JAEA-Conf 2021-001, p.144 - 149, 2022/03
新しいセンサーの開発、非破壊分析技術、放射線遮蔽の最適化などの目的で、燃料デブリの放射線特性を適切に評価できる信頼性の高い核データが必要である。これまで、計算コードによって異なる結果が得られたとしても、その違いの原因を解明することは困難であった。それを克服するために、大量の核種と崩壊データファイルの全崩壊モードを正確に扱うことができる信頼性の高い放射性崩壊・放射性線源スペクトル計算コードを新たに開発した。最初のステップとして、最近の崩壊データファイルであるJENDL/DDF-2015, ENDF/B-VIII.0およびJEFF-3.3の崩壊サブライブラリを使用して、燃料デブリの光子スペクトルを比較した。本発表では、次回のJENDL崩壊データファイルに向けて、崩壊スキームと崩壊モードの分岐比の修正の要望を報告する。
片倉 純一; 柳澤 宏司
JAERI-Data/Code 2002-021, 81 Pages, 2002/11
ORIGEN2コード用の光子及び崩壊データライブラリーをJENDL核分裂生成物崩壊データライブラリー2000(JENDL/FPD-00)に基づいて作成した。崩壊データに関しては、半減期,分岐比,再生(recoverable)エネルギーについてJENDL/FPD-00のもので置き換えた。光子ライブラリーについても、JENDL/FPD-00のデータをもとに作り直した。JENDL/FPD-00の光子データは測定データのない核種には理論計算による計算値を採用しているものである。この結果、核分裂後の極短時間における光子スペクトルもORIGEN2コードで計算できるようになった。
馬場 宏; 鈴木 敏夫; 畑 健太郎
Journal of Inorganic and Nuclear Chemistry, 43, p.1059 - 1062, 1981/00
被引用回数:4 パーセンタイル:36.2(Chemistry, Inorganic & Nuclear)表面障壁型半導体検出器を用いて、低エネルギー光子スペクトルを繰返し測定することにより、Puの半減期を測定した。繰返し測定は約600日にわたり43回行った。Pu測定試料は、理研サイクロトロンのHeビームを用いU(He,4n)Pu反応で生成したプルトニウムをイオン交換法により分離精製して調整した。半減期測定に妨害となる不純物放射能はPu及び2Puのみであり、且その妨害はLX線領域に限られていた。不純物放射能の妨害を受けないKX線ならびに線のピーク乃至ピーク群を選んで、それぞれの成分毎に減衰曲線を作成し、最小自乗フィットの操作により、Puの半減期を求めた。得られた半減期の値は45.120.03日であった。
片倉 純一*; 奥村 啓介; 鎌田 創*
no journal, ,
JENDL崩壊データファイル2015(JENDL/DDF-2015)に基づき、ORIGEN2用の新しい崩壊及び光子ライブラリを作成した。これらは、線量率分布評価のための燃料燃焼計算や光子線源の計算に使用することができる。崩壊熱及び光子スペクトルの測定値と比較してライブラリの検証を行った。
松村 太伊知; 奥村 啓介; 藤田 学*
no journal, ,
燃料デブリから放出される光子の線スペクトルとその経時変化を計算で評価し、日本,米国,欧州の最新崩壊データライブラリの違いによる差異を調査した。有意な差異が見られたエネルギー領域においては、主な原因の核種を同定し、関連する核種の崩壊チェーン,崩壊分岐比,半減期,光子放出率の違いを分析し、崩壊データライブラリ間の差異の要因を明らかにした。
吉富 寛; 辻 智也; 深見 智代; 西野 翔; 谷村 嘉彦
no journal, ,
外部放射線防護のための放射線測定は実用量を用いて行われている。国際放射線単位測定委員会(ICRU)は2020年12月にこの実用量の定義変更を勧告するレポート(ICRU Report95)を発刊した。本研究は、原子力施設における光子スペクトルの測定から、これらの放射線場における実用量変更の影響を調査することを目的として実施した。原子力施設においては、多くの場合、線源から放出される光子がそのまま到達した成分と、それらが遮蔽などの周囲の構造物により散乱された光子の成分が混在した場で放射線測定がなされる。すなわち、実用量変更の影響調査をするためには、線源の情報だけではなく、場のスペクトルを知る必要がある。そこで、散乱線の影響が異なる8つの作業場において30以上のスペクトルを取得し、アンフォールディング処理により光子フルエンススペクトルを得た。得られた光子フルエンススペクトルから、現行の各種実用量、新たな各種実用量を算出した。線量当量平均エネルギーは、作業場により0.15MeVから1.1MeVまで違いがみられたが、実効線量の管理に用いる周辺線量については、何れも現行実用量に対する比は0.84程度でほぼ一定であった。したがって、これらの場においては、導入により測定値は一律16%程度小さくなるものの、散乱線の影響等によるエネルギーの違いの影響は小さいことが分かった。