Analysis of the relationship between operational quantity used for area monitoring and protection quantity for external exposure

遠藤 章

JAEA-Research 2024-002, 90 Pages, 2024/05

JAEA-Research-2024-002.pdf:4.22MB

本報告書は、光子、中性子、電子、陽電子、陽子、ミューオン、パイ中間子及びヘリウムイオンによる外部被ばくについて、エリアモニタリングに用いられる3つの量である周辺線量当量(10)、最大線量当量及び周辺線量と実効線量との関係を包括的に分析した結果を示す。分析のための計算は、PHITS (Particle and Heavy Ion Transport code System)とICRU球を用いて行った。その結果、ICRP Publication 116で対象としている幅広いエネルギー範囲における外部被ばくに対して、(10)とは実効線量の評価に大きな差を生じる場合がある一方、はエリアモニタリングに許容される範囲で実効線量を保守的に評価できることが分かった。すなわち、実効線量を評価するために、(10)とには限界があり、より適切な量としての使用が推奨される。この結論は、多様な被ばく状況における実効線量の評価にを導入したICRU Report 95の提案を支持するものである。周辺線量の利用は、医療や学術研究における放射線利用や航空機搭乗時の被ばく等の様々な種類の放射線により被ばくする状況で特に重要であり、放射線防護の対象の拡大に伴う放射線モニタリングの新たなニーズに応えることができる。

Operational quantities and new approach by ICRU

遠藤 章

Annals of the ICRP, 45(1_suppl.), p.178 - 187, 2016/06

https://doi.org/10.1177/0146645315624341

国際放射線防護委員会(ICRP)が提案する臓器・組織の等価線量、実効線量等の防護量は、放射線による人体の被ばくの程度を定量化し、線量の制限や防護の最適化を図るために使われている。人体に対して定義される実用量は測定できないため、国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、測定によって防護量を評価するための実用量を開発した。現在使われている実用量は、30年以上も前に定義されたものである。ICRUは、ICRP 2007年勧告における防護量の変更を契機に実用量の検討を行った。その結果、委員会は現在のものに替わる新たな実用量を提案することとした。エリアモニタリングに対しては、ICRU球のある深さで定義する線量から、粒子フルエンスに基づき防護量と関連付けた量に変更する。本発表では、新たに提案する実用量の定義と、それが線量測定の実務に及ぼす影響について検討した結果を報告する。

新しい外部被ばく線量換算係数の放射線管理への適用とその問題点

吉澤 道夫

保健物理, 33(1), p.7 - 11, 1998/00

https://doi.org/10.5453/jhps.33.7

国際放射線防護委員会(ICRP)は、1990年勧告で変更された線量概念に基づく外部被ばく線量評価のための線量換算係数をPubl.74として出版した。このうち管理実務上重要なのは、実用量(周辺線量当量、方向性線量当量及び個人線量当量)への換算係数である。新しい換算係数を現行のものと比較すると、光子についてはわずかな変更しかないが、中性子については最大1.5倍高い値となっている。新しい換算係数を法規制に適用するためには、通常モニタリングの必要がないため換算係数が示されなかった3mm線量当量の測定義務を合理化する必要がある。放射線管理への適用について、中性子線量換算係数が高くなった影響を評価し、線量当量の増加は原子力施設等で10~30%程度であること、実用量を用いることに問題がないことを明らかにした。校正実務への適用においては、サーベイメータ等と個人モニタとで使用する換算係数が異なることに注意する必要がある。

Calculation of fluence-to-dose equivalent conversion coefficients for neutrons to be used for calibration of personal dosimeters

吉澤 道夫; 山口 恭弘

IRPA9: 1996 International Congress on Radiation Protection, Proceedings, 3, p.41 - 43, 1996/00

ICRUは、個人線量計校正のための基準量として、ICRUスラブ線量当量(ICRU組織等価物質でできた303015cmのスラブファントムの中心軸上深さdmmにおける線量当量)を勧告した。校正実務のためには、中性子フルエンスからICRUスラブ線量当量への換算係数Hsl(d,)/が必要である。この換算係数に関する勧告は少ないので、換算係数の信頼性を向上させるためには、異なる手法と核データを用いた計算を行う必要がある。そこで、モンテカルロコードMCNP-4とJENDL-3.1に基づく断面積ライブラリを用いてHsl(d,)/を計算し、他の計算結果と比較した。その結果、手法と断面積ライブラリが異なっても、値は15%以内で一致することがわかった。また、最近再評価された中性子線質係数が換算係数に及ぼす影響、及びファントムのサイズを変えた場合の換算係数の差異についても明らかにした。

3球形NaI(Tl)シンチレーション検出器の実効線量当量評価用G(E)関数(スペクトル-線量交換演算子)

堤 正博; 森内 茂; 斎藤 公明

JAERI-M 89-196, 30 Pages, 1989/11

JAERI-M-89-196.pdf:1.57MB

国内法令に国際放射線防護委員会の考え方が取り入れられ、実効線量当量が導入された。この実効線量当量を評価するめに、波高スペクトルからの線量換算が容易にしかも高精度にできるスペクトル-線量変換演算子、G(E)関数を決定した。検出器は3球形NaI(Tl)シンチレーション検出器で、測定する線のエネルギーは40KeVから3MeVまでである。照射ジオメトリー別に5種の実効線量当量用G(E)関数を示した。ここでは、人体形状ファントムを用いたモンテカルロ計算から得られた線量値データに基づいて導出された。なお、比較評価のために、球ファントムにおける1cm線量当量および空気吸収線量に対するG(E)関数も併せて示した。

ICRP, ICRUにおける防護量と実用量に関する最新の検討状況

遠藤 章

no journal, , 

放射線の影響からヒトを防護するためには、被ばくの程度を定量化する必要がある。この目的のために、国際放射線防護委員会(ICRP)と国際放射線単位・測定委員会(ICRU)は、防護量と実用量からなる線量の評価・測定の体系を提案した。この線量体系は、放射線防護の実務に広く定着し、利用されている。しかし、加速器の普及による高エネルギー放射線への対応など、現在の線量体系にはいくつかの解決すべき課題がある。これらの課題について、ICRPとICRUは連携して検討を進めており、近く、新たな線量体系を提案しようとしている。本発表では、現行の線量体系の見直しに関するICRPとICRUの取り組みを概観し、今後導入されようとしている新たな線量体系について紹介する。

ICRU Report95に基づいた放射線測定器のエネルギー特性試験

吉富 寛; 辻 智也; 西野 翔; 深見 智代; 谷村 嘉彦

no journal, , 

放射線管理で用いられる線量計は、実用量をベースに設計・校正されている。2020年12月に、国際放射線単位測定委員会(ICRU)は国際放射線防護委員会(ICRP)と合同で、実用量の定義変更を勧告する報告書(ICRU Report 95)を発刊した。この概念が導入された場合に、現行の線量計が引き続き使用できるか、検討しておく必要に迫られている。まず、放射線標準施設棟に整備されている代表的な光子、線及び中性子校正場について、そのエネルギー分布の詳細な評価から新たな実用量に対応した基準線量を算出することで、新たな実用量での校正や試験を可能とした。これらの校正場を利用して、市販線量計の校正及びエネルギー特性試験を行ったところ、特に中性子線量計や眼の水晶体用線量計の線に対する校正定数などに大きな変化がみられた。エネルギー特性についても、中性子については大きな違いがみられ、Am-Beで校正した線量計は熱中性子に対して1.9倍の過大応答を示した。これらのことから、新たな実用量の導入に際しては、まずどの線種、エネルギーで校正するかが必要なことが明らかになった。

今後の等価線量評価を考える; 保健物理の立場から

高橋 史明

no journal, , 

本講演では、医療分野以外の放射線利用における等価線量の評価を解説する。国内の放射線安全基準では、国際放射線防護委員会(ICRP)の勧告等に基づいて等価線量限度が定められ、国際放射線単位測定員会(ICRU)が定義する計測実用量の測定結果に基づいて作業者の等価線量が算定されている。国内における安全基準はICRP1990年勧告の考え方に基づいているが、同勧告に置き換わる2007年勧告に従う線量評価に用いるデータも公開されている。一方、放射線防護における線量の使用に関しては多くの課題が指摘されており、ICRPはこれらを明確にしたPubl.147を2021年に公開した。現在、ここで示された課題の解決へ向けた取り組みが国際的に進められているが、Publ.147で明確にされた課題の中には現行の防護体系の中でも検討や改善策が要求されるものも含まれる。