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量子ビーム応用研究部門
JAEA-Evaluation 2009-001, 131 Pages, 2009/03
JAEA-Evaluation-2009-001-1.pdf:24.92MBJAEA-Evaluation-2009-001-2.pdf:10.67MB
独立行政法人日本原子力研究開発機構(以下、「原子力機構」という)は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」(平成17年3月29日内閣総理大臣決定)及びこの大綱的指針を受けて作成された「文部科学省における研究及び開発に関する評価指針」(平成17年9月26日文部科学大臣決定)、並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規程」(平成17年10月1日制定、平成18年1月1日改正)等に基づき、平成19年11月1日に量子ビーム応用研究に関する中間評価を量子ビーム応用研究・評価委員会に諮問した。これを受けて、量子ビーム応用研究・評価委員会は、本委員会によって定められた評価方法に従い、原子力機構から提出された平成17年10月から平成19年9月までの量子ビーム応用研究部門の運営並びに量子ビーム応用研究の実施状況に関する説明資料の検討を行った。本報告書は、量子ビーム応用研究・評価委員会より提出された中間評価の内容、並びに、委員会による指摘事項とそれに対する措置を取りまとめたものである。
バックエンド推進部門
JAEA-Evaluation 2009-002, 151 Pages, 2009/07
JAEA-Evaluation-2009-002.pdf:22.86MB
独立行政法人日本原子力研究開発機構は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」及び「文部科学省における研究及び開発に関する評価指針」、並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規定」(平成18年1月1日改訂)等に基づき、原子力施設の廃止措置対策や放射性廃棄物処理処分に対して「廃止措置の進め方」及び「処理処分の進め方」に関する中間評価を研究開発・評価委員会(バックエンド推進・評価委員会)に諮問した。これを受けて、バックエンド推進・評価委員会は、本委員会によって定められた評価方法に従い、計画の妥当性及び進め方の妥当性の観点から評価を行い、廃止措置の進め方については妥当、処理処分の進め方についてはおおむね妥当であると評価した。
次世代原子力システム研究開発部門; 日本原子力発電*
JAEA-Evaluation 2009-003, 269 Pages, 2009/07
JAEA-Evaluation-2009-003(errata).pdf:0.12MBJAEA-Evaluation-2009-003-01.pdf:20.22MBJAEA-Evaluation-2009-003-02.pdf:39.04MBJAEA-Evaluation-2009-003-03.pdf:40.73MBJAEA-Evaluation-2009-003-04.pdf:8.74MBJAEA-Evaluation-2009-003-appendix(CD-ROM).pdf:33.64MB
日本原子力研究開発機構と日本原子力発電は協力して2006年度から「高速増殖炉(FBR)サイクル実用化研究開発(FaCTプロジェクト)」を開始した。FaCTプロジェクトでは、「ナトリウム冷却炉(MOX燃料),先進湿式法再処理及び簡素化ペレット法燃料製造の組合せ」を主概念として、これを中心に研究開発を進め、開発目標・設計要求を満足する概念設計を2015年に提示することを目的としている。このため、研究開発体制の整備,研究開発管理の仕組み作り等を進め、関係各署との連携・協力,原子力委員会等からの指摘対応を行いながら、革新的技術の採用可能性を評価するための要素技術開発と設計研究を行っている。2010年度に革新的技術の採否判断を行う予定であり、これに向けて本報告書では、2008年度までの研究開発の成果を中間的に取りまとめ、研究開発の進捗を確認するとともに、新たに明らかとなった課題への対応を明確にし、今後の研究開発の進め方を示した。
次世代原子力システム研究開発部門
JAEA-Evaluation 2009-004, 56 Pages, 2009/08
JAEA-Evaluation-2009-004.pdf:17.86MBJAEA-Evaluation-2009-004-appendix(CD-ROM).pdf:12.91MB
独立行政法人日本原子力研究開発機構は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」及び「文部科学省における研究及び開発に関する評価指針」、並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規程」等に基づき、「高速増殖炉サイクル実用化研究開発(FaCTプロジェクト)」に関する中間評価を研究開発・評価委員会(次世代原子力システム/核燃料サイクル研究開発・評価委員会)に諮問した。これを受けて、次世代原子力システム/核燃料サイクル研究開発・評価委員会は、本課題にかかわる2008年度までの研究開発成果と2010年度までの研究開発計画にかかわるプロジェクトレビュー(技術的評価),研究開発体制等にかかわるマネージメントレビュー(大局的評価)を行った。この結果、2010年に予定されている革新技術の採否判断に向けて研究開発の進捗状況を確認するとともに、今後の研究開発の進め方や、研究開発体制等における改善・見直しを図るべき事項について提言を行った。
原子力基礎工学研究部門
JAEA-Evaluation 2009-005, 83 Pages, 2009/10
JAEA-Evaluation-2009-005.pdf:3.09MBJAEA-Evaluation-2009-005-appendix(CD-ROM).pdf:8.96MB
研究開発評価に関する大綱的指針」(平成17年3月29日内閣総理大臣決定)及びこの大綱的指針を受けて作成された「文部科学省における研究及び開発に関する評価指針」(平成17年9月26日文部科学大臣決定)、並びに原子力機構の「研究開発課題評価実施規程」(平成17年10月1日制定、平成18年1月1日改訂)等に基づき、原子力基礎工学研究部門に関する中間評価を原子力基礎工学研究・評価委員会に諮問した。これを受けて、原子力基礎工学研究・評価委員会は、本委員会によって定められた評価方法に従い、原子力機構から提出された平成17年10月から平成20年8月までの原子力基礎工学研究部門の運営及び原子力基礎工学研究の実施に関する説明資料の検討、及び原子力基礎工学研究部門長、並びにユニット長による口頭発表と質疑応答を行った。本報告書は、原子力基礎工学研究・評価委員会より提出された中間評価の内容、並びに、委員会による指摘事項とそれに対する措置を取りまとめたものである。
長谷川 健; 國友 孝洋; 中島 崇裕; 浅井 秀明; 弥富 洋介; 松井 裕哉
JAEA-Evaluation 2009-006, 120 Pages, 2010/01
JAEA-Evaluation-2009-006.pdf:32.94MB
陸域地下構造フロンティア研究プロジェクトの一環として研究開発されたアクロス(ACROSS: Accurately Controlled Routinely Operated Signal Systemの頭文字をとったもの)は地震研究をその目的としていたが、そこで培われた技術(信号の送受信技術並びにデータの解析技術)は非常に汎用性に富むものであることから、坑道掘削による坑道周辺の地質環境の時間的変化や研究坑道の健全性の監視技術として利用可能かどうかについて2007年度から3年間を目途に検討を進めることとした。3年間の内訳は1年目がアクロス観測網の整備、2年目がデータの収集、3年目がデータの解析及び適用性の評価となっている。本報告書では、2007年度に設置した観測機器で得られたデータの概要並びに継続して実施しているアクロスの基盤的研究の成果について述べる。
次世代原子力システム研究開発部門
JAEA-Evaluation 2009-007, 51 Pages, 2009/12
JAEA-Evaluation-2009-007.pdf:5.75MBJAEA-Evaluation-2009-007-appendix(CD-ROM).pdf:8.76MB
独立行政法人日本原子力研究開発機構(原子力機構)は、「国の研究開発評価に関する大綱的指針」,「文部科学省における研究及び開発に関する評価指針」及び原子力機構の「研究開発課題評価実施規程」等に基づき、「『もんじゅ』における研究開発及びこれに関連する研究開発」に関する事前評価を、研究開発・評価委員会(次世代原子力システム/核燃料サイクル研究開発・評価委員会)に諮問した。原子力機構は「もんじゅ」の運転再開の準備と並行して、「もんじゅ」を活用した2015年以降も含めた長期の研究開発計画の技術的検討や、その管理体制・組織の整備を行ってきている。これに基づき、研究開発・評価委員会は、2015年度までの研究開発計画にかかわるプロジェクトレビュー(技術的評価)及び研究開発体制等にかかわるマネージメントレビュー(大局的評価)を行った。本委員会は、原子力機構が検討している計画を実現していくために研究開発の進め方やその管理に関して、留意すべき事項や重要な視点を指摘した。「もんじゅ」の成果をFaCTプロジェクトに反映し実証炉・実用炉に繋げていくためにも、原子力機構は指摘事項を取り入れ、より良い研究開発成果を生み出していくことを期待する。