「環境調和型材料開発研究会」平成17年度活動報告

2006 activity report of environment conscious materials development research meeting

友田 陽*; 西野 創一郎*; Harjo, S.   ; 高橋 東之*; 盛合 敦; 鈴木 徹也*; 足立 吉隆*

Tomota, Yo*; Nishino, Soichiro*; Harjo, S.; Takahashi, Haruyuki*; Moriai, Atsushi; Suzuki, Tetsuya*; Adachi, Yoshitaka*

民間企業の関心が高い「中性子応力測定法の高度化」に話題の中心を置きながら「量子ビームを環境調和型材料開発へ総合的に利用するニーズ開拓」を目標に、3回の公開研究会と地元企業とのモデル実験を行った。まず、中性子残留応力測定の普及・啓蒙とさらなる技術的発展の検討においてはaA原子力機構において2回,高エネ機構において1回のモデル実験を県内企業3社と行った。その成果は、日本材料学会講演大会(2件:5月),日本機械学会茨城講演会(9月)及びアジア熱処理大会(韓国にて11月:1件)において発表した。欧米におけるこの分野の状況を把握すべく、9月には3名の専門家を招聘して国際ワークショップを開催し理解を深めた。現在、国内で残留応力が測定できる装置は原子力機構のRESAのみであり、各種の宣伝が効を奏してビームタイムの半分近くが産業利用に使われる状況になっている。一方、応力測定以外にも、有望な産業利用方法が考えられ、本会の趣旨に沿って、「茨城県材料解析装置」等の装置も対象にした課題発掘を目指して、界面科学研究会及び次世代電池材料研究会と合同で研究会を開催した。これらの研究会には、新しい人々の参加が目立ち、お互いの交流が促進され中性子ユーザーの裾野を広げるのに役立ったと思われる。とりわけ、平成18年4月から物質材料研究機構がプロジェクトチームを作って取り組まれることになったことは、大きな戦力アップになると期待される。

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