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宮田 初穂; 長島 秀雄
PNC TN7510 98-002, 339 Pages, 1998/08
本報告書「ウラン 1997年 -資源、生産および需要-」は全てのウラン生産国の情報を含む、59ヶ国からの公式報告に基づく世界のウラン需要と供給に関する1997年の取りまとめ結果である。本報告書は、1997年1月1日現在の世界のウラン産業の統計的な概要を提供している。本報告書は1995年版レッド・ブックを更新する形でウラン探鉱活動、資源および生産に関するデータを収録している。オーストラリア、カナダ、カザフスタン、モンゴル、ロシア、アメリカおよびウズベキスタンの生産拡張計画を含む、ウラン生産諸国に関する多くの新たな情報が盛り込まれている。本報告書は現存、計画、または予測される原子力計画を有する全ての国々を含めた2015年までの原子力発電容量と原子炉関連ウラン必要量を予測も示している。
長島 秀雄
PNC TN7510 96-002, 10 Pages, 1996/05
URANIUM(1995年版)はNEA(OECD諸国担当)とIAEA(非OECD諸国担当)の質問状に対する54ケ国からの回答を基に、ウラン資源、ウラン生産量、原子力発電規模、必要量、探査費、在庫量等について、1995年1月1日時点のデータを集積している。1995年版の特徴としてブルガリア、キューバ、ハンガリー、インド、カザフスタン、ウクライナから重要な新情報が得られた。しかし、ロシアとパキスタンからの回答はなかった。最近のウラン市場の状況を勘案し、初めて$40/kgU以下のコストカテゴリーが設けられた。回収コスト$130/kgU以下の確認資源が、1993年版レッドブックから87万tU強増えているが、これはカザフスタンをはじめとするCIS諸国の資源が確認資源に組み込まれた(前回は「その他の既知資源」とされていた)ことと、オーストラリアの推定追加資源-Iが確認資源に入れられたことによる。今回の1995年版では2010年までの需給予測を行っているが、世界のウラン必要量は1995年の約6.1万tUから2010年には約6.9万7.5万tUに拡大する。
石堂 昭夫*; 長谷川 健*; 花木 達美*; 落合 洋治*; 茂田 直孝*; 永崎 靖志*
JNC TN7400 2005-022, 224 Pages, 1996/04
本報告書は、技術開発課が平成7年度に実施した研究開発業務の内容を取りまとめたものであり、探鉱と採鉱に関連する技術開発と、地層科学研究に関する技術開発、および両分野に共通的な業務、の三つに分類して報告した。
坪田 浩二*; 落合 洋治*; 長谷川 健*; 永崎 靖志*; 山岸 明子*; 中野 勝志*; 宗藤 勝*
JNC TN7400 2005-021, 166 Pages, 1995/04
本報告書は,東濃地科学センター・技術開発課が,平成6年度に実施した研究開発業務の内容をとりまとめたものである。成果については,探鉱や採鉱に関連する技術開発と,地層科学研究に関連する技術開発および,共通的な業務,の三つに分類して報告した。平成6年度において技術開発課では,30件の技術資料登録と11件の外部発表を実施した他,工業所有権では特許3件と実用新案1件が公開され,各1件ずつ広告された。
長谷川 健*; 小出 馨*; 宗藤 勝*; 永崎 靖志*; 中野 勝志; 山岸 明子*; 沖田 正俊*
JNC TN7400 2005-020, 199 Pages, 1994/04
本報告書は、東濃地科学センター・技術開発課が平成5年度に実施した研究開発業務の内容を取りまとめたものである。成果については、地層科学研究に係る技術開発と、探鉱や採鉱に関する技術開発、及び、共通的業務に関するものの三つに分類して掲載した。
山岸 明子; 小出 馨
PNC TN7450 93-005, 226 Pages, 1993/12
本カタログは、動力炉・核燃料開発事業団(以下、事業団という)が、オーストラリアの事業団のウラン資源探査地域において平成元年度から2年度にかけて採取した岩石の表面反射スペクトルデータ(分光反射率)をまとめたものである。各岩石毎の反射スペクトルデータの他にX線回析による鉱物同定の結果も掲載しており、岩石中の鉱物と反射スペクトル特性との関係が把握できるようにした。反射スペクトルの形状に現れる特徴を把握することにより、ウラン鉱化作用に関連する鉱物を含む岩石と他の岩石との判別が可能となり、今後のウラン資源探査でのリモートセンシング調査において、ウラン鉱床胚胎母層の抽出法の検討などの基礎データとして活用できる。さらには、地質分野においてより広くリモートセンシング解析の基礎的な資料として供するものである。岩石の採取地域は、オーストラリアの北部準州アリゲーターリバー地域、同州ウエストパインクリーク地域および西オーストラリア州ルーダル地域、同州タナマイ地域であり、ここでは、23岩種、88件の岩石について掲載している。
坪田 浩二*; 落合 洋治*; 花木 達美*; 長谷川 健*; 沖田 正俊*; 小出 馨*; 永崎 靖志*
JNC TN7400 2005-019, 114 Pages, 1993/04
本報告書は、中部事業所・技術開発課が平成4年度に実施した研究開発の業務成果を取りまとめたものである。成果については、地層科学研究に係る技術開発と、探鉱や採鉱に関する技術開発の二つに分類して掲載した。
*
PNC TN7440 93-001, 136 Pages, 1992/12
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沖田 正俊*; 宗藤 勝*; 長谷川 健*; 永崎 靖志*; 小出 馨*; 山岸 明子*; 仙波 毅
JNC TN7400 2005-018, 241 Pages, 1992/04
本報告書は,中部事務所・技術開発課が平成3年度に実施した研究開発業務の成果を取りまとめたものである。探鉱・採鉱に関連した技術開発の成果と,地層科学研究に係る技術開発の成果に大別して報告した。なお,安全部が所掌している安全評価研究の中の1テーマである「地質と環境放射線の変動要因に関する研究」は,探鉱・採鉱に関連した技術開発の成果の中に入れて報告した。探鉱技術開発では,オーストラリア不整合関連型鉱床を対象とした物理探査手法の開発として,複雑地形での探査を効率的に進めるために周波数領域空中電磁(探査)法シミュレーションプログラムの作成と電磁探査解析用のプログラムTDEM2D出力部の機能強化を行ったほか,中国・遼東半島で鉱業事情調査の一部として実施したVLF-比抵抗法の適用試験結果を報告した。また,リモートセンシング技術開発として衛星からの反射スペクトルを解析するための画像処理システムの機能強化と,オーストラリア探査地区の岩石を反射スペクトル測定した同データカタログ作成について中間報告を行った。平成3年度に海外調査探鉱予算で更新したX線回折装置については,技術的な解説も含めて自動化された鉱物組成同定法を報告した。更に,東濃鉱山のインプレスリーチング跡地から湧出する坑水の処理プロセスを合理化する目的で実施した現場試験の成果についても報告した。採鉱技術開発に関する研究については,ラドン湧出抑制試験結果と採鉱エキスパートシステムの構築の2件について報告した。
技術開発課*
JNC TN7400 2005-017, 251 Pages, 1991/04
本報告書は,中部事業所・技術開発課が平成2年度に実施した研究開発業務成果をとりまとめたものであり,主な報告内容は1)地層科学研究(調査技術開発,立坑掘削影響試験),2)地質環境調査(断裂系に関する調査),3)ウラン探鉱技術開発(主としてオーストラリアの不整合関連型鉱床を対象としたリモートセンシング・物理探査・評価技術開発),4)探鉱技術開発(坑外インプレースリーチング,ラドン測定器の現状),5)分析技術開発についてである。なお,前述した成果の中で外部発表または報告書の作成が既に終了しているものについては,そのリストを添付し,報告内容については省略した。
技術開発課*
JNC TN7400 2005-016, 265 Pages, 1990/04
本編は中部事業所技術開発課の平成元年度業務のうち主なものについてその成果を取りまとめたものである。平成元年度は前年度に引き続きウラン探査技術開発、採鉱技術開発、地層科学技術開発のほか平成元年2月の金属鉱山等保安規則改正にともなう周辺監視区域設定のためのガス拡散実験を行った。技術開発課の業務としてこの他分析の実施、東濃鉱山の維持管理など定常業務などを行った。平成元年度組織は図に示す通りである。リモートセンシング及び物理探査グループ、核種探査グループ、分析グループ及び鉱山の維持管理グループの4グループに分けた。リモートセンシング及び物理探査グループはリモートセンシング画像判読と解析、現地調査による岩石のスペクトル特性測定(中国オーストラリア)、地表調査技術開発(精密電磁法開発、オーストラリアルーダル地域への物理探査報予備調査)、試錐孔を利用した調査法の開発(地熱流量探査法の開発とクロスホール調査法の開発)や、評価技術としてIRESS(ウラン資源探査のための知的支援システム)の開発とASURA(高度集中解析システム)の開発などを行った。核種探査法の開発はラドンガス測定器開発(採鉱技術開発)、4チャンネルカーボーン調査による断層調査の実施や坑外インプレースリーチングの開発等を行った。地層科学研究のナチュラルアナログ研究で採取される自然水や岩石の分析、ウラン探査で採取される岩石分析や鉱山保安のためのモニタリング地下水分析などは分析グループが実施した。東濃鉱山の保坑や保安に関する業務は鉱山グループが実施した。