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北里 宏平*; Milliken, R. E.*; 岩田 隆浩*; 安部 正真*; 大竹 真紀子*; 松浦 周二*; 高木 靖彦*; 中村 智樹*; 廣井 孝弘*; 松岡 萌*; et al.
Nature Astronomy (Internet), 5(3), p.246 - 250, 2021/03
被引用回数:44 パーセンタイル:96.99(Astronomy & Astrophysics)2019年4月「はやぶさ2」ミッションは、地球に近い炭素質の小惑星(162173)リュウグウの人工衝撃実験を成功させた。これは露出した地下物質を調査し、放射加熱の潜在的な影響をテストする機会を提供した。はやぶさ2の近赤外線分光器(NIRS3)によるリュウグウの地下物質の観測結果を報告する。発掘された材料の反射スペクトルは、表面で観測されたものと比較して、わずかに強くピークがシフトした水酸基(OH)の吸収を示す。これは、宇宙風化や放射加熱が最上部の表面で微妙なスペクトル変化を引き起こしたことを示している。ただし、このOH吸収の強度と形状は、表面と同様に、地下物質が300Cを超える加熱を経験したことを示している。一方、熱物理モデリングでは、軌道長半径が0.344AUに減少しても、推定される掘削深度1mでは放射加熱によって温度が200Cを超えて上昇しないことが示されている。これは、リュウグウ母天体が放射加熱と衝撃加熱のいずれか、もしくは両方により熱変化が発生したという仮説を裏付けている。
柴田 和重*; 鳥飼 誠之*; 下吉 拓治*; 浅見 政江*; 重松 裕司*; 手嶋 朋子*; 樋口 理恵*
PNC TJ1250 91-007, 353 Pages, 1991/03
高レベル放射性廃棄物(HLW)の地層処分をはじめとする高度技術施設については,科学的知見に基づき見積もられたリスクと一般の人々の認知するリスクとに差があることが知られている。このため,この問題にどのように対処していくかが大きな課題となっており,地層処分についても,これまでのリスクに係る知見・経験を踏まえて,情報提供を検討していくことが求められている。本調査では,これを踏まえ米国を中心としたリスクに係る調査研究成果を収集し,知見を整理するとともにHLWの地層処分と類似した特性をもつと考えられるPCB焼却施設の立地に係る国内事例調査も行った。そして,これら結果から我が国地層処分問題への取り組み等について検討し,課題の抽出も行った。なお,国内事例調査の一環として,リスク・パーセプション(RP),リスク・マネージメント(RM)及びリスク・コミュニケーション(RC)に係る意識調査も実施した。結果として,HLW地層処分に対するRPは厳しい状況であるが,その必要性は多くが認めており,この点が情報提供の核になりそうなことが明らかとなった。また,RM/RCでは,根本的な点において,我が国と諸外国とでは差異はないと見られる。特に,カナダ原子力公社(AECL)が採用しているアプローチはPNCにとって大いに参考となり,これをモデルとした情報提供検討の必要性が認められた。そして,その第一歩として,原子力関係者が地層処分をどのように考え,またPNCをどのように見ているか把握することが重要であることが明らかとなった。
柴田 和重*; 鳥飼 誠之*; 下吉 拓治*; 浅見 政江*; 重松 裕司*; 手嶋 朋子*; 樋口 理恵*
PNC TJ1250 91-005, 36 Pages, 1991/03
高レベル放射性廃棄物(HLW)の地層処分をはじめとする高度技術施設については、科学的知見に基づき見積もられたリスクと一般の人々の認知するリスクとに差があることが知られている。このため、この問題にどのように対処していくかが大きな課題となっており、地層処分についても、これまでのリスクに係る知見・経験を踏まえて、情報提供を検討していくことが求められている。本調査では、これを踏まえ米国を中心としたリスクに係る調査研究成果を収集し、知見を整理するとともに、HLWの地層処分と類似した特性をもつと考えられるPCB焼却施設の立地に係る国内事例調査も行った。そして、これら結果から我が国地層処分問題への取り組み等について検討し、課題の抽出も行った。なお、国内事例調査の一環として、リスク・パーセプション(RP)、リスク・マネージメント(RM)及びリスク・コミュニケーション(RC)に係る意識調査も実施した。結果として、HLW地層処分に対するRPは厳しい状況であるが、その必要性は多くが認めており、この点が情報提供の核になりそうなことが明らかとなった。また、RM/RCでは、根本的な点において、我が国と諸外国とでは差異はないと見られる。特に、カナダ原子力公社(AECL)が採用しているアプローチはPNCにとって大いに参考となり、これをモデルとした情報提供検討の必要性が認められた。そして、その第一歩として、原子力関係者が地層処分をどのように考え、またPNCをどのように見ているか把握することが重要であることが明らかとなった。