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論文

Proton chelating ligands drive improved chemical separations for rhodium

成田 弘一*; Nicolson, R. M.*; 元川 竜平; 伊藤 文之*; 森作 員子*; 後藤 みどり*; 田中 幹也*; Heller, W. T.*; 塩飽 秀啓; 矢板 毅; et al.

Inorganic Chemistry, 58(13), p.8720 - 8734, 2019/07

 被引用回数:13 パーセンタイル:70.31(Chemistry, Inorganic & Nuclear)

Current industrial practices to extract rhodium from virgin ores carry a heavy environmental burden. Improving the efficiency of the hydrometallurgical processes to separate and recover rhodium from other precious metals provides an opportunity to improve the materials and energy balances, but the presence of mixed chloride-rhodium species following leaching by acid chloride media complicates the recovery process. In this work we have applied a broad range of analytical techniques (FT-IR spectroscopy, X-ray diffraction, EXAFS, water-transfer analysis, small-angle neutron scattering, NMR spectroscopy, and electrospray mass spectrometry), which together show that the amino-amide reagent preferentially transports chlorido-rhodium species as a 1:2 neutral assembly from aqueous 2.0 M HCl phase into an organic phase. The extractants then ligate in the outer coordination shell of the chloride-rhodium anion, making this an efficient separation process. In this study, we found that protonation to the extractants induced to form a proton chelate ring, which pre-organises the ligand to present an array of charge diffuse C-H bonds. This templated arrangement of positive dipoles favors complexation to the charge diffuse chloride-rhodium anion over the more charge-dense chloride anion.

報告書

幌延深地層研究計画に係る環境調査(平成17年度)(委託研究)

一安 謙治; 上田 重貴*; 伊藤 尚久*; 中舘 史行*; 山越 千鶴*

JAEA-Research 2006-041, 71 Pages, 2006/06

JAEA-Research-2006-041.pdf:10.97MB

幌延深地層研究計画における開発規模は、環境影響評価法及び北海道環境影響評価条例の対象となる規模より小さいが、近年の社会情勢を考慮して、調査研究や研究所設置に伴う環境への影響を最小限にすることを目的とし、自主的に環境モニタリング調査を実施した。騒音・振動については、重点調査地区周辺の4地点、水質については、重点調査地区内を流れる清水川の上流部と下流部の2地点、魚類については、重点調査地区内を流れる清水川にて調査を行った。また、植物群落調査については、重点調査地区内の2地点に方形区(コドラート)を設定し、ブラウン-ブランケの手法(Blaun-Blanquet,1964)に準じた調査を行った。さらに、平成15年度調査において環境保全措置として移植を行ったハイドジョウツナギの移植先での生育状況を調査した。なお、調査箇所・方法については、過年度調査(平成15$$sim$$16年度)と同様とした。以上の調査により、工事着手後の環境への影響及び実施した環境保全措置の経過を確認した結果、現時点での工事による影響は認められず、環境への影響を最小限にするための措置が十分に行われていると判断された。今後もモニタリングについては継続して実施し、影響が確認された場合には影響を回避・低減するために迅速かつ適切な措置を講ずる必要がある。

報告書

幌延深地層研究計画に係る環境調査(平成16年度)報告書

上田 重貴*; 伊藤 尚久*; 中舘 史行*; 藤田 玲*

JNC TJ5420 2004-006, 64 Pages, 2005/03

JNC-TJ5420-2004-006.pdf:10.73MB

幌延深地層研究計画における開発規模は、環境影響評価法および北海道環境影響評価条例の対象となる規模より小さいが、近年の社会情勢を考慮して、調査研究や研究所設置に伴う環境への影響を最小限にすることを目的とし、自主的に環境モニタリング調査を実施した。騒音・振動については、重点調査地区周辺の4地点、水質については、重点調査地区内を流れる清水沢川の上流部と下流部の2地点にて調査を行った。魚類については、重点調査地区内を流れる清水沢川にて行ない、8種類(うち重要種は6種)が確認された。植物群落調査については、重点調査地区内の2地点に方形区(コドラート)を設定し、ブラウン-ブランケの手法(Blaun-Blanquet,1964)に準じた調査を行った。さらに、平成15年度調査において環境保全措置として移植を行ったハイドジョウツナギの移植先での生育状況を調査した。以上の調査により、造成工事着手後の環境への影響および実施した環境保全措置の経過を確認した結果、現時点での造成工事による影響は認められず、環境への影響を最小限にするための措置が十分に行われていると判断された。今後もモニタリングについては継続して実施し、影響が確認された場合には影響を回避・低減するために迅速且つ適切な措置を講ずる必要がある。

報告書

幌延深地層研究計画に係る環境調査(平成15年度)

上田 重貴*; 米田 豊*; 中舘 史行*; 伊藤 尚久*; 村上 智子*

JNC TJ5420 2003-001, 120 Pages, 2004/03

JNC-TJ5420-2003-001.pdf:10.38MB

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