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論文

J-PARCの緑化計画; 保全と再生への取り組み

山西 毅; 瀬下 和芳; 北見 俊幸; 丹 左京*

日本緑化工学会誌, 32(1), p.191 - 194, 2006/08

大強度陽子加速器施設(J-PARC)の建設では、3.3haに及ぶ松林の伐採が行われている。当地は、保安林と自然環境保全地域に指定されており、その復旧にあたっては、環境保全に十分配慮することが求められているため、貴重植物の保護や森林植栽等、さまざまな試みを行っている。試験植栽については、第35回大会において口頭発表を行ったが、その後の追跡調査結果、伐採から復旧までの経緯と環境保全,再生への取り組みについて報告をする。

論文

J-PARCにおける高次団粒緑化工によるクロマツ成林の試み

山西 毅; 瀬下 和芳; 北見 俊幸; 成瀬 日出夫; 丹 左京*

日本緑化工学会誌, 30(1), p.227 - 230, 2004/08

日本原子力研究所東海研究所における大強度陽子加速器施設(J-PARC)建設にあたっては、大規模な松林の伐採が行われるが、その復旧植栽の一手法として高次団粒方式によるクロマツ種子の吹き付けを試みており、構内において実施している植栽試験について紹介する。

論文

A Study on induced activity in the low-activationized concrete for J-PARC

松田 規宏; 中島 宏; 春日井 好己; 笹本 宣雄*; 金野 正晴*; 北見 俊幸; 市村 隆人; 堀 順一*; 落合 謙太郎; 西谷 健夫

Journal of Nuclear Science and Technology, 41(Suppl.4), p.74 - 77, 2004/03

高強度の陽子加速器施設において、トンネル内遮へいコンクリートの放射化することが予想されるため、加速器機器メンテナンス作業時の作業員の$$gamma$$線被ばく線量は低減対策をとる必要がある。そこで、大強度陽子加速器施設(J-PARC)では、トンネル内遮へいコンクリート躯体の一部に、石灰石を骨材とする低放射化コンクリートを採用することとし、低放射化コンクリートの性能指標として新たに$$^{24}$$Na当量を導入した。低放射化コンクリートの有効性を検証するため、低放射化コンクリートと普通コンクリートの粉末試料について、中性子照射実験を原研FNSで行った。J-PARC用に整備した遮へい設計詳細計算コードシステムを用いて計算解析を行い、その結果はファクター2以内の良い一致を示した。また、J-PARCを模擬した体系での検証は、加速器停止後1週間以内のメンテナンス期間において、低放射化コンクリートによる$$gamma$$線被ばく線量が普通コンクリートに比べて1/10以下であり、低放射化コンクリートの使用は有効であることが確認された。

論文

日本原子力研究所における環境サンプリングへの取り組み状況

西村 秀夫; 間柄 正明; 半澤 有希子; 江坂 文孝; 高橋 司; 郡司 勝文; 宮本 ユタカ; 安田 健一郎; 鶴田 保博; 津田 申士; et al.

平成11年度保障措置セミナーテキスト, p.95 - 107, 2000/01

IAEAの「93+2計画」に基づく重要な施策の一つとして保障措置環境試料分析法が導入された。これに対応するためには、クリーンルームを備えたクリーン化学分析所を整備するとともに、環境試料分析技術を開発することが必要である。このため、原研では、1996年から、極微量核物質分析技術の開発のための調査を開始し、1998年からは、高度環境分析研究棟(クリーン化学分析所)の設計,建設,分析機器等の整備に着手するとともに、極微量核物質分析技術の予備試験を開始した。また、本施設は、IAEAネットワークラボとしてIAEA保障措置に貢献するとともに、CTBT公認実験施設として、また、環境科学研究等のための基礎研究施設としても利用する計画である。本講演では、保障措置環境試料分析法確立計画について、その現状と課題について述べる。

報告書

高温工学試験研究炉における1次上部遮へい体用材料中の水分量検討

角田 淳弥; 沢 和弘; 茂木 春義; 板橋 秀治; 北見 俊幸; 圷 陽一; 渕田 安浩*; 川口 徹*; 守屋 正裕*

JAERI-Research 99-054, p.41 - 0, 1999/09

JAERI-Research-99-054.pdf:1.19MB

高温工学試験研究炉の1次上部遮へい体は、鉄枠中に遮へい体であるコンクリート(グラウト)を封入したものである。1次上部遮へい体の主な機能は、燃料取扱フロア、スタンドパイプ室の線量当量率が遮へい区分の制限値を満足するように炉心からの中性子及び$$gamma$$線を減衰させることである。温度が上昇した場合に特に重要になるもののひとつに、中性子遮へいに大きな影響を与えるコンクリート中の水の含有量(含水量)がある。そこでコンクリート温度と含水量の関係を把握するために、炉外試験を行った。本試験結果に基づき、コンクリートからの水の散逸挙動のモデルを作成した。そのモデルを1次上部遮へい体に適用した結果、1次上部遮へい体の温度が110$$^{circ}C$$以下であれば、遮へい評価に用いている含水量が保持されるという結論を得た。

口頭

J-PARCにおける重量コンクリートの密度管理

久保 隆司; 北見 俊幸; 板橋 秀治; 堀口 隆; 市村 隆人

no journal, , 

これまでの重量コンクリートは、骨材分離を極力起こさないようスランプを0$$sim$$5cm程度としていた。J-PARCに建設中の物質・生命科学実験施設のビームターゲット部の遮蔽に用いる重量コンクリートでは、ポンプ圧送による打設を行うためスランプを12$$pm$$2.5cmとした。そのため骨材沈下による密度のバラツキが懸念されたが、施工試験により密度分布の傾向を把握し、密度のバラツキを補完するように施工計画を立てることにより所定の遮蔽性能を有する重量コンクリートを打設することができた。

口頭

遮蔽用普通コンクリートの打設条件による密度の変動に関する試験

堀口 隆; 北見 俊幸; 板橋 秀治; 市村 隆人; 久保 隆司

no journal, , 

コンクリート打設時におけるバイブレータの振動が、遮蔽コンクリートの品質に与える影響を確認するため、模擬試験体を作成してコンクリートの密度変動の試験を実施した。遮蔽コンクリートに採用される普通コンクリートの設計遮蔽密度は、経験的に2.1t/m$$^{3}$$$$sim$$2.2t/m$$^{3}$$程度が採用されており、コンクリート打設時の密度変動を特に考慮せず、安全側の設定がされてきた。本試験ではコンクリート打設時における密度変動の傾向をコアサンプリング採取した試料により把握して、より合理的な設計遮蔽密度設定や工事方法の改善策等の検討に資するデータを得た。

口頭

リニアックトンネルへの地震動の影響,1; 地震観測

市村 隆人; 北見 俊幸; 堀口 隆; 川満 逸雄*

no journal, , 

J-PARCのリニアックトンネル(以下、トンネル)は、長さ約330mの継ぎ目のない開削トンネルである。地震等によりトンネルが挙動すると加速器運転への影響が懸念されたため、トンネル躯体内,周辺地盤及びトンネル内に地震観測装置を設置して2003年より観測を行っている。観測記録の中からトンネルに対して、(1)茨城沖地震:直角方向約100km,(2)岩手・宮城地震:軸方向約300km,(3)茨城県北部地震:トンネル直下にあたる3つの地震を選定し、トンネル躯体への影響の視点で整理した。観測結果から、(1),(2)地震(2から5秒の卓越周期)では、トンネルよりも長い波長(600から1500m)であることから、軸力と曲げが同じ周期で振動しており、トンネルが岩盤上の堆積層と一体的に挙動している。一方、(3)地震(0.2秒の卓越周期)は、トンネルよりも短い波長(60m)であることから、短周期成分によって軸力と曲げがややランダムに発生している。

口頭

リニアックトンネルへの地震動の影響,2; 地震応答解析

川満 逸雄*; 市村 隆人; 北見 俊幸; 堀口 隆; 青木 佑輔*

no journal, , 

J-PARCのリニアックトンネル(以下、トンネル)は、地震等の外乱によりトンネルが変動すると加速器の運転に影響が懸念されることから、トンネルの変位量の予測シミュレーションを実施するとともに、観測結果との比較を行った。シミュレーションは、複雑な基盤構造であることを考えて、3次元の有限要素モデルを用いて行い、観測された基盤波形を入力してトンネル内に設置した地震計の観測波と解析波との比較をし、おおむね一致することを確認した。解析結果によれば、トンネルにもたらす残留変位は、震度4以上になると残留変位が急激に増える結果となるものの、加速器運転に影響を与える残留変位(残留変位が1mm以上となった場合には加速器のアライメントが必要)は震度5でも発生しないと予測されることから、通常の地震が施設の運転に与える影響は十分に小さいと考えられる。

口頭

リニアックトンネルへの地震動の影響,3; やや長周期地震動

吉村 彩*; 市村 隆人; 北見 俊幸; 堀口 隆; 川満 逸雄*; 大内 一*; 角掛 久雄*

no journal, , 

J-PARCのリニアックトンネル(以下、トンネル)は、継目のない直線開削トンネルである。地震等によりトンネルが挙動すると加速器運転への影響が懸念されたため、トンネル躯体や周辺地盤内に地震観測装置を設置し観測を行うとともに、3次元有限要素モデルを用いた変動予測解析を実施し、トンネルにもたらす影響の検討を行ってきた。その結果、遠距離地震にて発生する表面波によるトンネルの軸ひずみが卓越していることが明らかとなった。

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