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花木 達美; 永崎 靖志; 鈴木 一
JAEA-Technology 2012-002, 8 Pages, 2012/03
JAEA-Technology-2012-002.pdf:2.35MB
平成22年度からの「独立行政法人日本原子力研究開発機構の中期目標を達成するための計画(中期計画)(平成22年4月1日
平成27年3月31日)」(日本原子力研究開発機構, 2010)の第2期中期計画期間においては、東濃鉱山を廃止措置に着手する施設に位置付けている。「東濃鉱山閉山措置計画書; 計画検討とりまとめ」(平成22年6月)は、閉山措置の進め方に関する検討結果をとりまとめたものであるので、本報告書では、施設・設備の具体的措置内容について実施計画を作成することとした。
諫山 明彦; 榊原 悟*; 古川 勝*; 松永 剛; 山崎 耕造*; 渡邊 清政*; 井戸村 泰宏; 坂本 宜照; 田中 謙治*; 田村 直樹*; et al.
プラズマ・核融合学会誌, 86(6), p.374 - 377, 2010/06
この会合報告は、2010年春に開催された国際トカマク物理活動(ITPA)の会合報告を取りまとめたものである。取りまとめたトピカルグループは"MHD安定性", "輸送と閉じ込め物理", "統合運転シナリオ", "ペデスタル物理"及び"高エネルギー粒子物理"の計5グループである。報告内容は、各トピカルグループの国内委員により、各会合で発表されたITER実現に向けた物理課題の解析結果や装置間比較実験報告、また次回会合までに行うべき課題などについてである。
長壁 正樹*; 篠原 孝司; 東井 和夫*; 藤堂 泰*; 濱松 清隆; 村上 定義*; 山本 聡*; 井戸村 泰宏; 坂本 宜照; 田中 謙治*; et al.
プラズマ・核融合学会誌, 85(12), p.839 - 842, 2009/12
この会合報告は、2009年秋に開催された国際トカマク物理活動(ITPA)の会合報告を取りまとめたものである。取りまとめたトピカルグループは"高エネルギー粒子物理", "輸送と閉じこめ物理", "ペデスタル物理", "MHD安定性", "計測"、及び"統合運転シナリオ"の計6グループである。報告内容は、各トピカルグループの国内委員により、各会合で発表されたITER実現に向けた物理課題の解析結果や装置間比較実験結果報告、また次回会合までに行うべき課題などについてである。
井戸村 泰宏; 吉田 麻衣子; 矢木 雅敏*; 田中 謙治*; 林 伸彦; 坂本 宜照; 田村 直樹*; 大山 直幸; 浦野 創; 相羽 信行; et al.
プラズマ・核融合学会誌, 84(12), p.952 - 955, 2008/12
2008年の秋季に、ITPAに関する6つの会合(「輸送と閉込め物理」,「周辺及びペデスタル物理」,「MHD安定性」,「統合運転シナリオ」,「高エネルギー粒子物理」,「スクレイプオフ層及びダイバータ物理」)が開催された。前回までのグループが再編成されグループ名も改称されるとともに、新議長,新副議長が就任し、各国の委員も更新された。各会合の詳細と次回会合の予定(開催日程,場所)等を報告する。
吉川 潔*; 多幾山 憲*; 大西 正視*; 山本 靖*; 長崎 百伸*; 増田 開*; 督 壽之*; 堀池 寛*
JAERI-Tech 2005-006, 116 Pages, 2005/03
JAERI-Tech-2005-006.pdf:24.79MB
ヘリウムのシュタルク効果を用いたレーザ誘起蛍光電界分布計測を球状静電閉じ込め型核融合中性子/陽子源装置中の重水素プラズマに適用可能とするため、入射用ヘリウム励起パルス原子線の高効率発生法を開発,確立するための研究を行った。さまざまなプラズマ生成方式を検討し、最終的にマグネトロン方式により、ヘリウム原子線との相互作用長の長いレーストラック形状のプラズマの低圧力化での生成が、簡潔・コンパクトな構成で可能となった。また、高密度の超音速パルス原子線の高繰り返し入射を実現するための装置を設計・製作して、性能を評価した。そして、高密度化を達成するための装置の改善点が明らかとなり、当初目標の達成が十分視野に入るまでになった。
大川内 靖; 前田 茂貴; 長崎 英明*; 関根 隆
JNC TN9400 2003-029, 96 Pages, 2003/04
サイクル機構では、「常陽」照射用炉心(MK-II炉心)の運転を通じて蓄積した炉心・燃料管理に関する諸データをまとめ、炉心特性データベースとして1998年に公開し、このデータベースは高速炉の炉心設計や照射後試験解析等に使用されてきた。その後、多くのユーザーから、新しい核データライブラリーの適用、炉心核特性・パラメータの追加等、本データベースの更なる充実を求める要望やコメントが寄せられた。これらの要望に応えるため、データベースの改訂を2001年に行った。改訂点は、炉心管理コードシステム(MAGI)の核計算に使用する炉定数を、従来のJFS-3-J2セットからJENDL-3.2ライブラリーに基づくJFS-3-J3.2セットヘ更新した。しかし、データベース改訂後、JFS-3-J3.2の作成にあたって評価済み核データライブラリーを処理する段階において、いくつかの誤りがあったことが明らかとなり、訂正版であるJFS-3-J3.2Rが公開された。そこで、本データベースにおいても炉定数セットをJFS-3-J3.2Rに改訂した。改訂したデータベースは、初版(先に公開した改訂版)と同じ構成とし、各運転サイクルごとの炉心構成及び燃料交換履歴、これまでに照射された362体の炉心燃料集合体と69体の照射試験用集合体の集合体ライブラリデータ(製造時の燃料組成及び燃焼計算による原子数密度、燃焼度等)、照射データ(中性子束、線出力等の計算値)、並びに炉心特性データ(制御棒価値、出力係数等の測定値)をテキスト形式でCD-ROMに収録し、ユーザーが炉心特性解析に利用しやすいものとした。炉定数セットを改訂することにより、過剰反応度は約0.15%
k/kk'低下するが、その他の核特性については影響が小さいことを確認した。
大川内 靖; 前田 茂貴; 関根 隆; 長崎 英明*
JNC TN9400 2002-070, 49 Pages, 2003/01
JNC-TN9400-2002-070.pdf:1.78MB
「常陽」の高度化計画(MK-III計画)の一環として、MK-III炉心における炉心管理及び照射条件評価を高精度で行うため、MK-III炉心管理コードシステム"HESTIA"を開発した。 HESTIAでは、核計算の精度向上として、計算体系については、MK-II炉心管理コードシステム"MAGI"で使用してきたHex-Z体系からTri-Z体系に変更し、集合体あたりの径方向メッシュ数を1から24へ、燃料領域における軸方向メッシュ幅を5cmから2.5cmへ詳細化した。また、エネルギー群数については、中性子束は7群から18群に、
線は3群から7群に増加した。これにより、"MAGI"では十分に模擬できなかったステンレス鋼製反射体と隣接した炉心燃料集合体内での中性子束の空間分布及びスペクトル変化を詳細に計算でき、反射体に隣接した炉心燃料集合体内の出力分布の計算精度を改善できることを確認した。 また、熱流力計算については、上記の核計算で得られた集合体内の詳細な出力分布を考慮でき、集合体内の乱流熱伝達を取り扱え、さらに計算時間が短いポーラスボディモデルを採用することにより、集合体内の冷却材温度の計算精度を向上させた。この結果、サブチャンネルモデルと同等の計算結果が得られることを確認した。 MK-III炉心での実用に先立って、HESTIAを用いてMK-II炉心の記録計算を行い、運用実績のあるMAGIの計算結果と比較することにより、HESTIAの計算値の妥当性を確認した。この結果、両コードシステムによる評価結果は、過剰反応度はエネルギー群縮約効果及びメッシュ効果を考慮すると約0.01%k/kk'以内で、最大中性子束及び炉心平均燃焼度は約3%以内で、冷却材出入口温度差は約7度C以内で一致し、HESTIAによる計算結果の妥当性がかくにんされた。 今後は、MK-III炉心の炉心・燃料管理にHESTIAを用いるとともに、MK-III性能試験及び核特性測定用集合体を用いた出力・中性子束分布測定試験の解析により、本コードシステムの計算精度を評価する計画である。
石堂 昭夫*; 長谷川 健*; 花木 達美*; 落合 洋治*; 茂田 直孝*; 永崎 靖志*
JNC TN7400 2005-022, 224 Pages, 1996/04
JNC-TN7400-2005-022.PDF:9.36MB
本報告書は、技術開発課が平成7年度に実施した研究開発業務の内容を取りまとめたものであり、探鉱と採鉱に関連する技術開発と、地層科学研究に関する技術開発、および両分野に共通的な業務、の三つに分類して報告した。
坪田 浩二*; 落合 洋治*; 長谷川 健*; 永崎 靖志*; 山岸 明子*; 中野 勝志*; 宗藤 勝*
JNC TN7400 2005-021, 166 Pages, 1995/04
JNC-TN7400-2005-021.PDF:7.06MB
本報告書は,東濃地科学センター・技術開発課が,平成6年度に実施した研究開発業務の内容をとりまとめたものである。成果については,探鉱や採鉱に関連する技術開発と,地層科学研究に関連する技術開発および,共通的な業務,の三つに分類して報告した。平成6年度において技術開発課では,30件の技術資料登録と11件の外部発表を実施した他,工業所有権では特許3件と実用新案1件が公開され,各1件ずつ広告された。
長谷川 健*; 小出 馨*; 宗藤 勝*; 永崎 靖志*; 中野 勝志; 山岸 明子*; 沖田 正俊*
JNC TN7400 2005-020, 199 Pages, 1994/04
JNC-TN7400-2005-020.PDF:11.68MB
本報告書は、東濃地科学センター・技術開発課が平成5年度に実施した研究開発業務の内容を取りまとめたものである。成果については、地層科学研究に係る技術開発と、探鉱や採鉱に関する技術開発、及び、共通的業務に関するものの三つに分類して掲載した。
坪田 浩二*; 落合 洋治*; 花木 達美*; 長谷川 健*; 沖田 正俊*; 小出 馨*; 永崎 靖志*
JNC TN7400 2005-019, 114 Pages, 1993/04
JNC-TN7400-2005-019.PDF:7.46MB
本報告書は、中部事業所・技術開発課が平成4年度に実施した研究開発の業務成果を取りまとめたものである。成果については、地層科学研究に係る技術開発と、探鉱や採鉱に関する技術開発の二つに分類して掲載した。
沖田 正俊*; 宗藤 勝*; 長谷川 健*; 永崎 靖志*; 小出 馨*; 山岸 明子*; 仙波 毅
JNC TN7400 2005-018, 241 Pages, 1992/04
JNC-TN7400-2005-018.PDF:10.21MB
本報告書は,中部事務所・技術開発課が平成3年度に実施した研究開発業務の成果を取りまとめたものである。探鉱・採鉱に関連した技術開発の成果と,地層科学研究に係る技術開発の成果に大別して報告した。なお,安全部が所掌している安全評価研究の中の1テーマである「地質と環境放射線の変動要因に関する研究」は,探鉱・採鉱に関連した技術開発の成果の中に入れて報告した。探鉱技術開発では,オーストラリア不整合関連型鉱床を対象とした物理探査手法の開発として,複雑地形での探査を効率的に進めるために周波数領域空中電磁(探査)法シュミレーションプログラムの作成と電磁探査解析用のプログラムTDEM2D出力部の機能強化を行ったほか,中国・遼東半島で鉱業事情調査の一部として実施したVLF-比抵抗法の適用試験結果を報告した。また,リモートセンシング技術開発として衛星からの反射スペクトルを解析するための画像処理システムの機能強化と,オーストラリア探査地区の岩石を反射スペクトル測定した同データカタログ作成について中間報告を行った。平成3年度に海外調査探鉱予算で更新したX線回折装置については,技術的な解説も含めて自動化された鉱物組成同定法を報告した。更に,東濃鉱山のインプレスリーチング跡地から湧出する坑水の処理プロセスを合理化する目的で実施した現場試験の成果についても報告した。採鉱技術開発に関する研究については,ラドン湧出抑制試験結果と採鉱エキスパートシステムの構築の2件について報告した。
関岡 靖司; 武田 聖司; 木村 英雄; 山口 徹治; 大江 俊昭*; 長崎 晋也*; 佐々木 隆之*; 小崎 完*; 稲垣 八穂広*
no journal, ,
長寿命核種を有意に含む放射性廃棄物(高レベル放射性廃棄物,TRU廃棄物)の地層処分の地下水移行シナリオに関する安全解析のために、処分システムにおける時間的及び空間的な変動に起因したパラメータの不確かさを設定する必要がある。本調査では、拡散係数,分配係数,ガラス溶解速度を対象に、既往文献データを収集したデータベースの整備を実施した。また、大学有識者で構成されるデータベース検討会を設置し、データベースをもとにした分配係数及び拡散係数の詳細なデータ分析から、データの変動をもたらす主要因について検討するとともに、ガラス溶解速度の時間減少モデルによる適用について検討した。その結果を踏まえ、Cs-135を対象に安全解析した結果から、データ不確かさの低減化に向けた検討が必要であることを確認した。
大江 俊昭*; 長崎 晋也*; 木村 英雄; 武田 聖司; 関岡 靖司; 加藤 博康*; 赤堀 邦晃*
no journal, ,
収着分配係数のデータベースに内在するデータの変動について、ベントナイトに対するCsの挙動を対象とし、収着モデルを利用して欠損データの推測を行い、変動要因を分析した。その結果、イオン交換反応が卓越すると予想されるCsの分配係数に着目し、共存イオン濃度,初期Cs濃度,砂混合の有無、などの試験条件の相違がベントナイトに対する分配係数のばらつきの要因であることを明らかにした。また、表面錯体反応とイオン交換反応を同時に考慮したモデル解析から、実測結果にかかわる変動は、イオン交換反応に競合するNa濃度の変動が最も大きな要因であることを明らかにした。
大江 俊昭*; 長崎 晋也*; 木村 英雄; 武田 聖司; 関岡 靖司; 加藤 博康*
no journal, ,
収着分配係数のデータベースに内在するデータの変動について、ベントナイトに対するNpの挙動を対象に、分散原因が表面錯体モデルによって論理的に説明可能か否かを検討した。収集した実測データから、Na型,Ca型のいずれも、ほぼ類似のpH依存性を示し、pH6付近に極小値を持ち、アルカリ性になるほど分配係数が増加する傾向が見られた。また、硫酸イオンや炭酸イオンの濃度の変動は、ばらつきの要因である可能性が考えられるが、データベース中にこれらの情報は乏しく、欠損データを推測して解析を実施した。その結果、酸性領域ではネプツニル硫酸錯体、中性からアルカリ領域ではネプルニルイオンとネプツニル炭酸一錯体が各々支配的な表面錯体種であることが推定され、溶存イオンの濃度変動が分配係数の値に大きな影響を及ぼすことが示唆された。
阿部 寛信; 池田 幸喜; 見掛 信一郎; 永崎 靖志; 新里 忠史; 浅妻 新一郎; 青木 勲; 石川 信行; 石川 浩康; 石崎 暢洋; et al.
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴い放出された放射性物質により引き起こされた環境汚染に対し、原子力機構の「除染推進専門家チーム」は、福島県内の各市町村における除染活動の円滑な推進のための行政機関等への支援活動を実施している。平成23年度は、福島県内各市町村における除染計画の策定協力として、延べ321件、除染にかかわる技術指導・支援等として、延べ164件の要請に対応した。そのうち、除染活動によって発生する除去土壌等を保管する仮置場の設置等に関する支援活動では、仮置場の候補地について、地形,土壌,地質,水理,植生等に関する既存情報の整理及び現地調査を実施し、その結果に基づいて、おもに技術的な観点からの助言を行った。また、住民説明会においては、生活環境中に飛散している放射性物質を除去・収集し、一か所に集め、適切に保管することにより、住民の不必要な被ばくを防ぐことが仮置場の設置目的であることを念頭に、仮置場の保管・管理に必要な要件の解説など技術的観点からの説明・支援を実施した。
住谷 正人; 池田 幸喜; 薗田 暁; 新里 忠史; 見掛 信一郎; 阿部 寛信; 井上 誠; 江口 和利; 小澤 政千代; 照沼 章弘; et al.
no journal, ,
原子力機構では、福島県において環境修復に向けた除染活動にかかわる取組みを実施している。本報告では、福島県内の各市町村が中心となって除染計画を策定し、除染を実施する区域(以下、「除染実施区域」という。)における除染計画策定協力や除染活動にかかわる技術指導・支援などの自治体支援の実績とそこから得られた教訓のうち、除染で発生した除去土壌等を一時保管するための仮置場を国有林に設置する際に行う除染関係ガイドラインとの整合性確認等について紹介する。
青木 勲; 浅妻 新一郎; 須藤 智之; 古宮 友和; 中村 暢彦; 内田 伸一; 小澤 政千代; 薗田 暁; 見掛 信一郎; 池田 幸喜; et al.
no journal, ,
平成23年9月28日、内閣府・環境省からの要請により、原子力機構福島支援本部内に「福島除染推進(専門家)チーム」(以下「専門家チーム」と言う。)が発足し、汚染状況重点調査地域に指定された福島県内の各市町村における除染活動の円滑な推進のための支援活動を開始した。また、国直轄の除染事業を支援するため、平成24年2月1日に「除染活動推進員」を配置し、除染特別地域での除染技術指導、住民説明会や個別除染のための同意書取得等の支援活動を開始した。本報告では、専門家チームの広範囲にわたる除染推進活動について紹介する。
古田 定昭; 池田 幸喜; 見掛 信一郎; 今枝 靖博; 永崎 靖志; 鈴木 一; 野村 幸広
no journal, ,
原子力機構の瑞浪超深地層研究所では、高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発として、立坑や水平坑道を設置し、地下水の水圧や水質の観測などを実施している。研究所周辺は花崗岩地帯であることから、平成24, 25年度に深度300mにある延長100mの水平坑道内における空気中の平衡等価ラドン濃度を測定したところ、季節的な変化として夏季に高くなる傾向が見られた。これは外気温が高いことにより地下坑道の自然換気が抑制されたためと考えられる。平衡等価ラドン濃度は最大値3,300Bq/m
が観測されたが、作業者の入坑時間帯(送風時、1015時)では、月平均濃度で最大765Bq/m、最小37Bq/mであった。この間、1,880Bq/mの最大濃度(1時間値)が測定された。この測定データと作業者の立ち入り時間を考慮して被ばく評価を行ったところ年間1mSvを下回ることが確認された。
青木 克憲; 小椋 秀樹; 久保田 満; 鶴留 浩二; 池田 幸喜; 永崎 靖志; 尾方 伸久; 古田 定昭*
no journal, ,
一般的に花崗岩地帯の坑道内では、通気状態により空気中のラドン濃度が高くなることが知られている。研究坑道を有する瑞浪超深地層研究所周辺は花崗岩地帯であるため、深度300m坑道内のラドン濃度測定及び作業者・見学者の被ばく線量評価を行い、坑道内環境の確認を実施した。平成26年4月から平成27年7月の間、平衡等価ラドン濃度測定器を用い、深度300m坑道内の2箇所で断続的(約10日間/月)に測定した結果、月毎の入坑時間帯の1時間値の平均値は521,900Bq/mであった。作業者の被ばく線量はUNSCEAR(2000年)の線量換算係数9
10
mSv/(Bq・h/m)を使用し、入坑記録より作業時間を月20時間として評価した。その結果、平成26年度の年間被ばく線量は0.661mSvとなり、公衆の線量限度である1mSvを超えていなかった。見学者に対する線量評価では、1時間程度の入坑であるため、作業者の線量評価とは異なり、月毎の入坑時間帯の1時間値の最大値を用いて保守的に評価した結果、平成26年8月以降の被ばく線量は見学1回あたり0.004mSv以下であった。今後も測定を継続し、坑道内環境を確認していく。
