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岩本 修; 岩本 信之; 国枝 賢; 湊 太志; 中山 梓介; 木村 敦; 中村 詔司; 遠藤 駿典; 長家 康展; 多田 健一; et al.
EPJ Web of Conferences, 284, p.14001_1 - 14001_7, 2023/05
被引用回数：0 パーセンタイル：0.21(Nuclear Science & Technology)Japanese Evaluated Nuclear Data Library version 5 (JENDL-5) was released in 2021. JENDL-5 is intended to extend its generality from JENDL-4.0 by covering a wide variety of nuclear data for applications not only to nuclear design and decommissioning, but also to radiation-related fields. Overview of JENDL-5 and a future plan for the next of JENDL-5 are presented. JENDL-5 includes up-to-date neutron reaction cross sections incorporating other various types of data such as newly evaluated nuclear decay, fission yield, and thermal neutron scattering law. The neutron induced reaction cross sections especially on minor actinides in the resonance regions are improved by the experimental data measured at ANNRI. The extensive benchmark analyses on neutron nuclear data were made and the performance of JENDL-5 was confirmed by benchmark tests of ICSBEP and IRPhEP as well as fast reactors, radiation shielding calculations, and so on. So far, several JENDL special-purpose files have been developed for various applications. The data cover neutron, charged particles, and photon induced reactions. As the neutron induced reaction files, two special purpose files of JENDL/AD-2017 and JENDL/ImPACT-2018 were released to meet needs of nuclear backend applications including activation evaluation for nuclear facilities and nuclear transmutations of high-level radioactive wastes of long-lived fission products, respectively. Furthermore, the photon, proton and deuteron data were released as JENDL/PD-2016.1, JENDL-4.0/HE and JENDL/DEU-2020, respectively, for accelerator applications. With updating the data, they were incorporated in JENDL-5 as sub-libraries for facilitation of usability of JENDL. As the next step of JENDL-5, provision of the proper and sufficient covariance will be a major challenge, where cross correlations across different reactions or data-types may play a significant role in connection with data assimilation for various applications.
早川 美彩; 米澤 稔; 峯尾 幸信; 国井 克彦; 長屋 俊
第12回情報プロフェッショナルシンポジウム(INFOPRO 2015)予稿集, p.129 - 134, 2015/12
日本原子力研究開発機構では東京電力福島第一原子力発電所事故からの復旧・復興に向けた研究開発の支援という観点から、関連情報の収集・整理・提供の取り組みを行っている。恒久的なアクセスが確保されていないインターネット上の情報及び入手に制約のある学会等における口頭発表情報を収集対象とし、平成25年度から本格的にアーカイブ化に取り組みを開始し、平成26年6月に「福島原子力事故関連情報アーカイブ」として公開を開始した。これまでの経緯、取り組みの状況、課題と今後の展開等について紹介する。
藤江 雄太郎*; 小島 由香*; 長屋 俊
大学図書館研究, (102), p.34 - 43, 2015/08
無料デジタル化資料を取り巻く現状の課題の把握を目的とし、NACSIS-ILLで無料デジタル化資料を案内し謝絶されたログを分析対象として、案内されている無料デジタル化資料の傾向について分析を行った。その結果、無料デジタル化資料はWeb上の広い範囲に散在し、特に国内の無料デジタル化資料の6割程度は、NDL-Search, CiNii Articles, J-GLOBAL, J-STAGEの各サイトに加えて検索エンジンで検索すれば発見可能な資料であることがわかった。また、これらのサイトはメタデータ連携が部分的で、収録状況の詳細が明示されていないことがわかり、発見性低下の要因になっていることが推測される。
早川 美彩; 長屋 俊; 海老澤 直美; 稲垣 理美; 野澤 隆; 板橋 慶造
Proceedings of 4th International Conference of Asian Special Libraries (ICoASL 2015) (USB Flash Drive), 8 Pages, 2015/04
インターネット上には膨大なコンテンツが存在することから、図書館のWebで書誌情報等を発信するにあたっては、メタデータへのアクセスをどのように高めるかを検討する必要がある。メタデータを複数の経路からアクセス可能とすること、メタデータを他の機関が提供するWebコンテンツとリンクさせることでメタデータの価値とアクセス数を増やすことができると考える。ここでは、日本原子力研究開発機構(JAEA)図書館が提供している研究開発成果情報検索・閲覧システム(JOPSS)の改善を事例として報告する。JOPSSでは、Web-APIを活用したメタデータへのアクセス経路の増加、JOPSS上のメタデータからフルテキストへの経路の提供、及びUIの改善を行った。
池田 貴儀; 權田 真幸; 長屋 俊; 早川 美彩; 国井 克彦; 峯尾 幸信; 米澤 稔; 板橋 慶造
Proceedings of 16th International Conference on Grey Literature (GL-16), p.139 - 145, 2015/03
福島第一原子力発電所事故(「3.11事故」)を契機に、プレスリリースやモニタリング情報等の様々な情報がインターネット上から発信されている。JAEA図書館は、3.11事故に関連する情報を保存し、整理し、発信することに努めており、その成果としてDSpaceを活用したFukushima Accident Archiveの取り組みを、第15回灰色文献国際会議で報告した。これらのインターネット情報の中には有用である数値データが数多く含まれているが、書誌情報の欠落により情報の存在を確認することが困難である等、課題も多く存在している。そこで、国際原子力機関が運用する国際原子力情報システムデータベースで利用されている「データフラッギング」の仕組みをFukushima Accident Archiveに応用することを試みる。これにより、Fukushima Accident Archiveの機能向上だけではなく、インターネット上に存在する数値データの効果的な活用に貢献できると考えている。
長屋 俊
カレントアウェアネス, (322), p.13 - 17, 2014/12
学術情報流通の分野ではウェブ上の学術コンテンツの増加、多様化などを背景に学術コンテンツに関連した識別子に注目が集まっている。電子ジャーナルをはじめとした電子情報資源を相互にリンクするとともにリンク切れを回避するための解決モデルとしてDOI(Digital Object Identifier)というデジタル識別子の仕組みが考案された。CrossRefはDOIの登録機関(RA: Registration Agency)としての役割を中核に据えながら、DOI登録や付随した検索サービスのみならずDOI登録の際に収集した書誌情報DBであるメタデータデータベースを活用したサービスを順次拡大している。CrossRefの具体的なサービス事例を参照しながら参加機関のスケールメリットを活かしたサービスや仕組み、メタデータの質・量を拡大することで可能となったCrossRefのサービスを解説した。
權田 真幸; 池田 貴儀; 長屋 俊
情報の科学と技術, 64(9), p.357 - 360, 2014/09
東日本大震災発災後の日本原子力研究開発機構図書館の状況と、3.11原子力事故参考文献情報やTwitterによる情報発信など、東京電力福島第一原子力発電所事故に関するこれまでの取組みを紹介するともに、福島原子力事故関連情報アーカイブ化の活動とその特徴について述べる。
池田 貴儀; 大島 健志; 權田 真幸; 長屋 俊; 早川 美彩; 峯尾 幸信; 米澤 稔; 板橋 慶造
Proceedings of 15th International Conference on Grey Literature (GL-15), p.41 - 47, 2014/03
2011年3月に起きた福島第一原子力発電所事故(「3.11事故」)を受け、国,研究機関,東京電力等から、図書や論文といった文献情報、モニタリング情報や被ばく線量データといったWeb情報等、さまざまな情報が発信されている。原子力機構図書館は、これらの3.11事故に関連する情報を収集し、3.11事故参考文献情報として発信している。しかし、これらの情報の多くは、商業ルートにのらないため灰色文献となるものが多い。さらにWeb情報については、アクセスが恒久的に保存されないことや、書誌コントロールの欠如等、課題も多くある。そこで、原子力機構図書館では、3.11事故のWeb情報に関連した灰色文献の流通性向上を目的に、東京電力の「写真・動画集」のWeb情報(約4,000件)、経済産業省「報道資料」のWeb情報(3,000件)、2012年9月と2013年3月に開催された日本原子力学会の二つの会議を対象に、メタデータ作成を行った。
国井 克彦; 板橋 慶造; 長屋 俊
International Journal of Nuclear Knowledge Management, 6(3), p.217 - 231, 2014/02
ウェブサイトあるいはインターネットを通じて福島第一原子力発電所事故関連の膨大な情報が発信されている。しかし、ウェブサイトが階層化,複雑化している場合が多く、発信元によってデータが改変,削除される場合もあることから、混乱を引き起こし、その必要な情報は関係者に必ずしも有効に届いていないものと考えられる。必要な情報へのアクセスを改善するための方法として、事故の因果関係に基づき階層的に構成されるキーとなる言葉の分類体系(taxonomy)のポテンシャルについて検討した。その結果、必要な情報へのアクセスは、これまで経験していない福島原子力発電所事故特有の事象についてキーとなる言葉を適切に体系づけることにより高められると考えられた。
池田 貴儀; 大島 健志; 權田 真幸; 長屋 俊; 早川 美彩; 峯尾 幸信; 米澤 稔; 板橋 慶造
The Grey Journal; An International Journal on Grey Literature, 10(1), p.7 - 13, 2014/00
福島第一原子力発電所事故(「3.11事故」)を契機に、政府関係機関や東京電力等による報告書、プレスリリース、モニタリングデータといった、様々な情報がインターネット上から発信されている。インターネット情報は有用な情報を含んでいるにも関わらず、散逸や消失するといったアクセス面での課題を持っていることから、灰色文献の一種とされる。JAEA図書館では、政府関係機関や東京電力が発信するインターネット情報について、書誌情報を体系的に整理し、恒久的なアクセスを保証することで、情報の散逸や消失を防ぐだけではなく、灰色文献のアクセス向上にも貢献できると考えている。恒久的にインターネット情報を保存する仕組みとして国立国会図書館インターネット資料収集保存事業(WARP)との連携、情報を整理し発信する仕組みとして、標準化したメタデータの目録規則及び主題分類の検討及びDSpaceを活用した3.11事故アーカイブシステムの開発を行った。現在、36,000件のインターネット情報について、メタデータの作成が完了した。今後は、関連機関との連携強化を図るとともに、3.11事故アーカイブに搭載するメタデータの拡大を図っていくことが必要である。
長屋 俊
情報の科学と技術, 63(6), P. 258, 2013/06
「Linked Data; Webをグローバルなデータ空間にする仕組み」(トム・ヒース,クリスチャンバイツァー著、武田英明監訳)の書評であり、本書の概要と特徴を示したうえでLinked dataと"情報"を取り扱う職業について私見を記した。
早川 美彩; 長屋 俊; 權田 真幸; 深澤 剛靖; 米澤 稔; 板橋 慶造
The Grey Journal; An International Journal on Grey Literature, 9(3), p.139 - 144, 2013/00
会議録は商業流通に乗ることが少ないことから、典型的な「灰色文献」であるといえる。この会議録の刊行形態は冊子体が主流であったが、近年ではInternet上での刊行などが増加している。Internet上で公開されている会議録については、全文へのアクセスが容易になると考えられる一方、URLの変更などInternet上の情報特有の問題があると考えられる。本論文では、会議録の刊行形態について、原子力機構の職員が参加した会議を例に調査した結果を報告するとともに、Internet上の会議録へのアクセスの確保における問題点の整理・検討を行う。本調査の結果、会議録で単体の刊行物として刊行される場合、冊子体で刊行されたものがInternetでも刊行されるなど、複数の形態で刊行されるものが多いことが判明した。一方、Internet上で刊行される会議録で、特に会議HP上に公開されているものについては、URLの変更やHP自体の消滅が起こるものが多く、会議録へのアクセス提供に注意が必要であると言える。
早川 美彩; 長屋 俊; 權田 真幸; 深澤 剛靖; 米澤 稔; 板橋 慶造
Proceedings of 14th International Conference on Grey Literature (GL-14), p.143 - 148, 2012/11
本発表では、原子力機構における会議録情報の収集・発信の状況と全文へのアクセスの確保の取り組みについて述べる。従来、会議録は冊子体の形態で刊行されるのが主流であった。しかし近年、CD-ROM, Internet上の刊行等の形態での刊行が増加している。会議録に掲載される情報は最新の研究動向を入手できることからニーズは高いとされる一方で、収集が難しい資料群であると言える。Internet上で公開されている会議録は、全文情報への到達可能性は向上していると考えられるが、URLの変更などInternet上の情報特有の問題がある。本発表では、会議録へのアクセスの確保の一例として、原子力機構で行っている所属研究者の発表情報の収集と発信について述べる。また、Internet上の会議録へのアクセスの確保における問題点の整理・検討を行う。
国井 克彦; 權田 真幸; 池田 貴儀; 長屋 俊; 板橋 慶造; 中嶋 英充; 峯尾 幸信
Proceedings of International Conference on Toward and Over the Fukushima Daiichi Accident (GLOBAL 2011) (CD-ROM), 8 Pages, 2011/12
国際原子力情報システム(INIS)は原子力文献の国際的な流通促進とその保存を目的とし、国際原子力機関(IAEA)が中心となって運営する原子力文献データベースである。INISには、1970年以降に公表された各国の原子力文献の書誌情報が約330万件、技術資料の全文情報が約28万件収録されており、IAEAウェブサイトから無償で利用可能であることから、原子力分野における人材育成に貢献できる情報システムといえる。原子力機構図書館は、日本のINISナショナルセンターとして、日本で刊行された原子力文献をINISに提供している。本発表では、INIS向け日本語版書誌ツールとして開発した「日本語版INISシソーラス」と「学術雑誌名の日英記述典拠」を慨述する。また、INISを活用して作成した福島第一原発事故レファレンスサイトも紹介している。日本語版書誌ツールは、未だ開発すべき課題はあるが、日本の原子力文献の国際的な流通向上と日本国内におけるINIS普及促進が期待できる。
長屋 俊; 林 豊*; 大谷 周平*; 板橋 慶造
Code4Lib Journal (Internet), 15, 6 Pages, 2011/10
情報資源を組織化するためにメタデータは強力なツールとなる。メタデータとして使用される「キーワード」には「自由語」と「統制語」の2種類がある。自由語を利用するとメタデータ付与者が自由にキーワードを選択できるというメリットがある。しかし、表記揺れが起こるため、情報検索の際に検索漏れが生じうるというデメリットがある。一方、統制語を使った場合には検索精度の向上が見込めるが、統制語の作成・管理にコストがかかる。さらに、既存の統制語は紙,PDF, HTMLなど扱いづらいフォーマットで提供されているものもあり、あまり使われることがない。今回は、あまり使われないが検索精度を高める機能を持つ統制語を活用することを提案する。任意のウェブサービス上で統制語によるメタデータ付与を手軽に行えるような開発者向け汎用JavaScriptライブラリ(一部PHPスクリプト含む)の開発を行った。このライブラリを通じて、(1)FAST, (2)NDLSH, (3)INIS Thesaurus, (4)MeSH, (5)Wikipedia Thesaurus, etc.といった10種類のシソーラス・件名標目を利用できる。統制語の利用支援を進めるとともに自由語まで含め環境に影響を受けることなくメタデータを横断的に利用するための仕組み作りが今後の課題である。
長屋 俊; 倉上 順一; 峯尾 幸信; 米澤 稔
放射線科学, 52(4), p.15 - 25, 2009/04
国際原子力情報機関(IAEA)の行っている原子力文献情報提供活動、特に国際原子力情報システム(INIS)を中心に紹介を行った。
長屋 俊
情報の科学と技術, 58(2), P. 90, 2008/02
「キーワード検索がわかる」(藤田節子著)の書評であり、本書の概要と特徴を示した。さらに、図書館情報学とウェブ技術との関連について記した。また、今後の図書館情報学の流れについて私見を加えた。
長屋 俊
専門図書館, (226), p.57 - 58, 2007/11
「日本図書館史概説」(岩猿敏生著)の書評であり、本書の概要と特徴を示した。さらに、図書館史をものの来歴という視点から示した。また、今後の図書館史への私見を加えた。
大島 健志; 長屋 俊; 米澤 稔; 深澤 剛靖
no journal, ,
日本原子力研究開発機構では、原子力関連会議口頭発表情報の英文索引データベースであるNSIJ-OP(Nuclear Science Information of Japan - Oral Presentation)を作成している。これは原子力関連の各学協会の協力のもとに、それぞれの年会,大会,研究発表会などにおける口頭発表情報を収録したものであり、日本の原子力分野において、現在どこの機関で、誰が、どのような研究開発活動を行っているかという最新の研究課題情報を、おもに国外に迅速に報知することを目的としている。本報告では、NSIJ-OPの概要,これまでの経緯及びデータ作成作業における問題点とその対応等について述べるとともに、2007年1月から公開を開始したWeb版NSIJ-OPについても紹介する。
大島 健志; 長屋 俊; 米澤 稔
no journal, ,
日本原子力学会「2005年春の年会」で行われた口頭発表を対象に、発表後の文献としての刊行状況を明らかにするため、アンケートによる追跡調査を行い、過去2回(1969年及び1987年)の調査結果との比較を行った。口頭発表が文献として刊行されていた割合は67.3%(69年)
68.2%(87年)54.5%(08年)と減少し、現在投稿中あるいは今後投稿予定のものは7.0%10.2%19.6%と増加していた。一方で、文献として刊行されず、今後もその予定がない口頭発表の割合は23.2%19.3%19.6%とほとんど変化はなかった。過去2回の調査結果に比べ、発表から3年以上が経過しても文献として刊行されていない口頭発表の割合が増加しているが、これは投稿中・投稿予定のものが増加したためであり、潜在的に文献として刊行される口頭発表の割合は、前回の調査時点から大きく変化していないと考えられる。一方で、口頭発表後にその内容が文献として刊行されるまでに、以前より多くの時間がかかるようになっていることがわかった。
