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報告書

幌延深地層研究計画平成21年度地下施設計測データ集

稲垣 大介; 石井 英一; 新沼 寛明; 真田 祐幸; 津坂 仁和; 佐野 満昭*; 澤田 純之

JAEA-Data/Code 2010-027, 151 Pages, 2011/02

JAEA-Data-Code-2010-027.pdf:9.75MB

幌延深地層研究計画では、第2段階の調査研究として、換気立坑,東立坑及び140m, 250m水平坑道の掘削を進めている。本調査研究では、切羽や後続施工箇所の設計・施工にフィードバックする情報化施工プログラムを実施しており、毎掘削断面において、岩相及び割れ目などの壁面観察や、簡易弾性波探査・シュミットハンマー反発度試験・エコーチップ硬さ試験及び点載荷試験等の原位置試験を行い、特定断面では地中変位測定・ロックボルト軸力測定・吹付けコンクリート応力測定及び覆工コンクリート応力測定等のデータを取得している。また、第1段階で実施した地下施設の坑道掘削に伴う湧水量の予測解析結果の妥当性を確認することを目的とし、掘削工事の進行に伴う湧水量や水質の変化に関するデータを取得した。本報告書は、2009年度(平成21年度)に実施した東立坑(GL-140mから-210mまで)、並びに140m水平坑道で得られた調査・計測データを取りまとめたものである。

報告書

幌延深地層研究計画; 平成22年度調査研究計画

中山 雅; 真田 祐幸; 佐野 満昭; 杉田 裕

JAEA-Review 2010-041, 26 Pages, 2010/10

JAEA-Review-2010-041.pdf:3.2MB

本計画は、原子力機構が堆積岩を対象に北海道幌延町で実施しているものであり、深地層環境における調査研究を実施し、その成果は地層処分の実施主体や安全規制機関に提供される。研究内容は地層科学研究と地層処分研究開発からなり、地下施設の建設と並行して調査研究を実施している。平成22年度は、研究所用地やその周辺において、地下施設の建設及び第2段階の調査研究を継続し、第3段階の具体的な調査研究計画を策定する。また、完成した一部の坑道を利用して第3段階の調査研究を開始する計画である。なお、本計画で実施する地下深部の地質環境を対象とした研究は、地球科学の幅広い分野にわたり、学術研究の発展にも広く寄与することから、国内外の関連する研究機関の専門家の参加を積極的に得つつ進めていく。

報告書

幌延深地層研究計画; 平成21年度調査研究成果報告

中山 雅; 佐野 満昭; 真田 祐幸; 杉田 裕

JAEA-Review 2010-039, 67 Pages, 2010/10

JAEA-Review-2010-039.pdf:18.17MB

幌延深地層研究計画は、「地上からの調査研究段階(第1段階)」,「坑道掘削(地下施設建設)時の調査研究段階(第2段階)」,「地下施設での調査研究段階(第3段階)」の3つの段階に分けて実施している。平成21年度は、「幌延深地層研究計画平成21年度調査研究計画」に従って、「地層科学研究」では、地質環境調査技術開発,地質環境モニタリング技術開発,深地層における工学的技術の基礎の開発,地質環境の長期安定性に関する研究を、「地層処分研究開発」では、人工バリアなどの工学技術の検証,設計手法の適用性確認,安全評価モデルの高度化及び安全評価手法の適用性確認、という研究を実施した。本報告書はそれらを取りまとめたものである。幌延深地層研究計画の成果は、原子力機構における他の研究開発拠点での成果と合わせて一連の地層処分技術として、処分事業や安全規制に適宜反映していく。

報告書

幌延深地層研究計画; 平成20年度調査研究成果報告

中山 雅; 佐野 満昭; 真田 祐幸; 杉田 裕

JAEA-Research 2009-032, 68 Pages, 2009/11

JAEA-Research-2009-032.pdf:30.99MB

幌延深地層研究計画は、「地上からの調査研究段階(第1段階)」,「坑道掘削(地下施設建設)時の調査研究段階(第2段階)」,「地下施設での調査研究段階(第3段階)」の3つの段階に分けて実施しており、平成20年度は第2段階の4年目にあたる。平成20年度は、「幌延深地層研究計画平成20年度調査研究計画」に従って、「地層科学研究」では、地質環境調査技術開発,地質環境モニタリング技術開発,深地層における工学的技術の基礎の開発,地質環境の長期安定性に関する研究を、「地層処分研究開発」では、人工バリアなどの工学技術の検証,設計手法の適用性確認,安全評価モデルの高度化及び安全評価手法の適用性確認、という研究を実施した。本報告書はそれらを取りまとめたものである。幌延深地層研究計画の成果は、原子力機構における他の研究開発拠点での成果と合わせて一連の地層処分技術として、処分事業や安全規制に適宜反映していく。

報告書

幌延深地層研究計画平成20年度地下施設計測データ集

佐野 満昭; 石井 英一; 新沼 寛明; 藤川 大輔; 真田 祐幸; 平賀 正人; 津坂 仁和; 山崎 雅直*

JAEA-Data/Code 2009-015, 142 Pages, 2009/11

JAEA-Data-Code-2009-015.pdf:41.84MB

幌延深地層研究計画では、第2段階の調査研究として、換気立坑,東立坑及び140m, 250m水平坑道の掘削を進めている。本調査研究では、切羽や後続施工箇所の設計・施工にフィードバックする情報化施工プログラムを実施しており、毎掘削断面において、岩相及び割れ目などの壁面観察や、簡易弾性波探査・シュミットハンマー反発度試験・エコーチップ硬さ試験及び点載荷試験等の原位置試験を行い、特定断面では地中変位測定・ロックボルト軸力測定・吹付けコンクリート応力測定及び覆工コンクリート応力測定等のデータを取得している。また、第1段階で実施した地下施設の坑道掘削に伴う湧水量の予測解析結果の妥当性を確認することを目的とし、掘削工事の進行に伴う湧水量や水質の変化に関するデータを取得した。本報告書は、2008年度(平成20年度)に実施した換気立坑(GL-161mから-250mまで),東立坑(GL-110mから-140mまで)並びに140m水平坑道で得られた調査・計測データを取りまとめたものである。

報告書

幌延深地層研究計画; 平成21年度調査研究計画

中山 雅; 真田 祐幸; 佐野 満昭; 杉田 裕

JAEA-Review 2009-012, 29 Pages, 2009/06

JAEA-Review-2009-012.pdf:3.64MB

本報告は、原子力機構が堆積岩を対象に北海道幌延町で実施している幌延深地層研究計画の平成21年度計画を記述したものである。本計画は、調査研究の開始から調査研究の終了まで20年程度の計画とし、「地上からの調査研究段階(第1段階)」,「坑道掘削(地下施設建設)時の調査研究段階(第2段階)」,「地下施設での調査研究段階(第3段階)」の3つの段階に分けて実施することとしており、平成21年度は第2段階の5年目にあたる。平成21年度は、地層科学研究として、地質環境調査技術開発,地質環境モニタリング技術開発,深地層における工学的技術の基礎の開発及び地質環境の長期安定性に関する研究を、地層処分研究開発として、処分技術の信頼性向上及び安全評価手法の高度化についての調査研究を継続する。また、地下施設の建設については、水平坑道と東立坑の掘削を継続する。地上施設については、国際交流施設の建設を継続し、平成21年10月頃の運用開始を予定している。

口頭

幌延深地層研究計画; 地下施設建設の現状

佐野 満昭; 関谷 美智

no journal, , 

日本原子力研究開発機構は、高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発を目的として、北海道幌延町において堆積岩を対象とした地下研究施設を建設中である。地下研究施設は、3本の立坑(東立坑・西立坑:内径6.5m,換気立坑:内径4.5m)と複数の水平坑道からなり、現在2本の立坑(換気立坑,東立坑)の建設を進めている。2009年7月20日時点で、換気立坑は深度250.5m、東立坑は深度140.5mまで到達し、深度140mにおいて東立坑と換気立坑を結ぶ水平坑道が貫通するとともに、西立坑方向へ水平坑道を掘削中である。本報告では、地下施設の建設状況や地山性状,坑道掘削に伴い発生する掘削土(ズリ)や排水の処理の現状について述べる。

口頭

幌延深地層研究計画,深地層の工学的技術の基礎の開発; 立坑掘削時における初期変形率を用いた覆工コンクリート応力の収束値の推定

稲垣 大介; 佐野 満昭; 津坂 仁和

no journal, , 

立坑の建設では既施工区間に戻って後普請を行うことが困難なため、計測データから早期に支保の健全性を評価する情報化施工が重要である。北海道幌延町で建設している深地層研究計画のための地下施設のうち、立坑については1m区間を2回掘削した後に2m分の覆工コンクリートを打設するショートステップ工法で施工されているが、この工法における変形挙動を評価して後続の設計や施工に反映した事例は少ない。換気立坑($$phi$$4.5m),東立坑($$phi$$6.5m)の支保については、掘削に伴い発生する覆工コンクリートの応力を各許容応力内に収めるように設計していることから、コンクリート打設前から測定される初期内空変位に基づいて算出される初期変形率に着目し、覆工コンクリート応力の収束値との相関関係を把握した。その結果、初期変形率から覆工コンクリートの収束値を推定し、早期に支保の健全性を判断することが可能となった。

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