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高橋 良和; 諏訪 友音; 名原 啓博; 尾関 秀将; 辺見 努; 布谷 嘉彦; 礒野 高明; 松井 邦浩; 河野 勝己; 押切 雅幸; et al.
IEEE Transactions on Applied Superconductivity, 25(3), p.4200904_1 - 4200904_4, 2015/06
被引用回数:6 パーセンタイル:20.14(Engineering, Electrical & Electronic)原子力機構はITER中心ソレノイド(CS)コイル用導体の調達を担当し、製作したCS導体をコイル製作担当の米国に送付することになっている。CSコイルは高さ約12m、外径約4mで、6個のモジュールを積み重ねた構造を有する。導体の単長は最大910mであり、通電電流値は13Tの磁場中において40kAである。導体はケーブル・イン・コンジット型と呼ばれるもので、576本のNbSn素線と288本の銅素線で構成される撚線を、矩形の中に円形の穴がある高マンガン鋼(JK2LB)製ジャケットに挿入し、ジャケットを圧縮成型したものである。圧縮成型される前のジャケットは、外寸法51.3mm、穴の直径35.3mm、単長7m、重さ約90kgである。このジャケットは、出荷前に非破壊検査により、最大許容サイズの欠陥がないことを確認する必要がある。内及び外表面の欠陥は、渦電流探傷(ECT)法 で、内部の欠陥は、超音波探傷(UT)法で行われる。UTにおいて、矩形の中に円形の穴がある形状であるので、超音波の入射の方向を工夫する必要があった。表面のECT及び内部のUTについて、その技術と検査実績を報告する。
名原 啓博; 諏訪 友音; 高橋 良和; 辺見 努; 梶谷 秀樹; 尾関 秀将; 櫻井 武尊; 井口 将秀; 布谷 嘉彦; 礒野 高明; et al.
IEEE Transactions on Applied Superconductivity, 25(3), p.4200305_1 - 4200305_5, 2015/06
被引用回数:0 パーセンタイル:0(Engineering, Electrical & Electronic)JAEA procures all superconductors for central solenoid (CS) in the ITER project. The cable is inserted into a conduit and compacted with it. During the insertion, the number of the rotation at the point () of the TF cable increased linearly to 50 against the inserted cable length (). At first, of the CS cable also increased linearly by of 150 m. However, the increasing rate declined and the became constant to 30 at 600 m. During the compaction, the number of the rotation at the tail () of the CS cable increased linearly to 69 against the compacted cable length (). It is important to measure not only but also because the rotation affects the twist pitch of the cable (). After manufacturing the CS conductor, an X-ray transmission imaging made clear the along the whole length of the conductor for the first time. The peaked at the point; thus, a conductor sample should be taken there to investigate the effect of the elongation on the conductor performance.
幕内 恵三; 田川 精一*; 柏木 正之*; 釜田 敏光*; 関口 正之*; 細淵 和成*; 富永 洋*; 大岡 紀一
Journal of Nuclear Science and Technology, 39(9), p.1002 - 1007, 2002/09
被引用回数:6 パーセンタイル:39.48(Nuclear Science & Technology)本件は、平成11年度及び平成12年度に実施した「我が国の放射線利用経済規模」、「我が国と米国の放射線利用経済規模」に関連し、工業利用についての報告である。調査の結果は次のとおりである。(1)米国放射線利用項目を経済規模が大きい順に並べると、(a)半導体加工(4.5兆円),(b)タイヤ(1.6兆円),(c)医療用具の滅菌(約5,800億円),(d)非破壊検査(約780億円)の順となる。傾向は我が国も同じである。この(a)から(d)の合計(特化項目の合計)は、米国が約6.7兆円,我が国が約4.7兆円となる。この規模比率は1.4である。全体的に見ると放射線工業利用製品を、米国は大量に安く生産している。(2)1997年における米国のGDPは1,006兆円、此に対する日本のGDPは512兆円である。米国は日本の約2倍である。米国特化項目の合計の対GDP比は0.7%,我が国限定項目の合計の対GDP比は0.9%となる。両者はほとんど差がない。
石川 真*; 遠藤 雅行*; 関口 善之*
PNC TN941 80-06, 83 Pages, 1980/01
高速実験炉「常陽」50MW出力上昇試験の一項目として実施された出力係数試験(NT―34)の結果について報告する。本試験は,出力上昇時の定格出力までの各出力レベルにおいて,原子炉の熱出力及び余剰反応度を測定する事によって,出力上昇に伴う反応度変化量(出力係数)を求める事をその内容とする。出力係数は。1978年7月から8月にかけて計6回の出力上昇・下降時に測定され,その結果,以下の主要諸点が確認された。1)出力係数は,50MW定格までの全出力範囲で負であり,非常に良い再現性をもって,下式で表わせる。出力係数fp(%k/k/MW)=-5.9310-5P-6.0510-3P‥炉熱出力(MW)(11MWP53MW)出力係数は,10MW時の―6.610-3%K/K/MWから50MW時の―9.010-3%k/k/MWまで,直線的に負の方向に大きくなる。出力係数の絶対値に対する測定誤差は+4.6―9.7%であり,その大部分が系統誤差である。内訳では,制御棒延長管と炉容器の熱膨張の差による誤差が約+-4%で最大の寄与である。誤差幅が負の方向に偏っているのは,試験時に用いた調整棒価値が干渉効果の変化・炉心配置の変更・調整棒の燃焼のために,現実の価値よりも数%過大評価であったと見積られるためである。出力係数は,出力上昇と下降時で差異が見られない。原子炉は,新しい出力レベルに到達した後,約20分経過すれば,炉容器も含めて反応度的・熱的に充分な平衡に達する。
石川 真*; 遠藤 雅行*; 小沢 健二*; 佐久間 孝志*; 揃 政敏*; 関口 善之*
PNC TN941 79-179, 198 Pages, 1979/10
高速実験炉「常陽」出力上昇試験の一項目として実施された熱出力較正試験(PT―11)の結果について報告する。▲本試験は,低出力から50MW定格出力までの各段階において熱出力を測定し,核計装設備における出力系の較正を行なう事を目的とする。原子炉の熱出力は一次主冷系のNa出入口温度及び流量を測定する事によって求められ,出力系及び中間系はその指示値が熱出力に一致するように電子回路を調整した。▲本試験は1978年4月から8月まで実施され,この結果以下の主要諸点が確認された。▲1)出力系指示値と熱出力の間には,非常に良好な直線性がある。▲出力系と中間系は,3デカード以上の充分なオーバーラップを示す。▲3)出力系指示値は,原子炉の運転履歴に依存して変動する。▲起動直後の出力系指示値は,原子炉熱出力に対して小さめの値を示し,その後次第に増加して,起動後約1週間で安定する。その変動量は最大で約6%である。▲
広瀬 正史*; 遠藤 雅行*; 七島 建志*; 土井 基尾*; 榎本 俊彦*; 鈴木 幸夫*; 関口 善之*; 山本 寿*
PNC TN941 79-91, 81 Pages, 1978/12
補助冷却系は、主冷却系による熱除去が期待出来なくなった時、炉内ナトリウムレベル低下時、及び炉内検査時に崩壊熱除去系として用いられる。その設計除熱量は2.6MWtであり、本試験はその除熱能力を確認するものである。 本試験は原子炉熱出力を求め易いよう炉内ナトリウムレベルを下げ、又試験中の異常時に崩壊熱を冷却材熱容量で吸収させるため、冷却材温度を定格条件より下げて行った(A/C出口250に設定)。 試験は原子炉出力1.16MWt、及び2.16MWtにて定常状態を保ち測定を行い、測定結果より定格条件での除熱能力を推定した。 試験結果‥試験温度条件において原子炉出力2.16MWtに対応する補助冷却器入口ベーン開度は72%であった。これを定格温度条件に外挿すると原子炉出力2.6MWtにおいてはベーン開度に余裕があり、(定格条件をさらに延長すれば)その最大除熱能力は約3.1MWtと推定された。
岡田 智行*; 飯塚 正英*; 長谷 純宏; 野澤 樹; 鳴海 一成; 関口 政行*
no journal, ,
オステオスペルマムは南アフリカ原産のキク科多年草であり、花壇苗や鉢花として人気が高まっている品目である。われわれは、イオンビーム照射による人為的突然変異誘発を利用して、交配や枝変わりの選抜などの通常の育種法では得られない形質を獲得し、品種化に成功した。本発表では、イオンビーム照射により得た変異体に再度イオンビームを照射することで、1度目の照射では得られない形質を持った変異体を獲得でき、実用品種の開発に成功したことについて報告する。イオンビーム照射により育成した品種"ヴィエントフラミンゴ"の葉片培養物に対して炭素イオンを照射した。獲得した249個体の再生個体のうち14個体が花色に変異を示した。このうち、赤橙色系及び黄色系の変異株について慣行栽培した結果、変異形質が安定していることを確認した。また、花形や草姿、草丈などの形態的特性並びに開花時期などの生理的特性については親品種である"ヴィエントフラミンゴ"と差異が見られず、イオンビーム照射によって花色に関して限定的な変異が起きたことが示唆された。
高附 巧*; 堤 智昭*; 松田 りえ子*; 岡野 和史*; 亀谷 宏美*; 等々力 節子*; 菊地 正博; 後藤 浩文*; 関口 正之*; 原 英之*; et al.
no journal, ,
照射食品の検知法として熱ルミネッセンス法とアルキルシクロブタノン法が通知されている。しかし、乾燥果実及び貝では、鉱物や脂肪の採取が困難なため、他の原理に基づく検知法として電子スピン共鳴(ESR)法をこれらの試料に対して検討した。糖結晶及び貝殻に生成したラジカルは比較的安定であるため、これらを含む乾燥果実及び貝がESR法の対象となる。本研究では種々の乾燥果実及び貝を対象に、試料数を増やして本法の検知性能について検証した。乾燥果実は糖結晶を多く含む部位、貝は粉砕した貝殻を測定部位とし、乾燥させた後、ESR測定した。照射の判定はESRのスペクトル形状から求めたg値又は線幅により行った。g値及び線幅が示した範囲内であった場合、照射と判定すると、乾燥果実3種及び貝2種では、照射に由来するラジカルのピークが認められ、すべて照射と判定された。この方法で未照射試料は、すべて未照射と判定された。6か月間保存した試料でも照射の判定は正しく行え、ラジカルの減衰に伴う誤判定は生じなかった。以上の結果より、本法で乾燥果実及び貝における照射の有無の判定が照射後6か月までは可能と考えられた。
諏訪 友音; 名原 啓博; 高橋 良和; 押切 雅幸; 堤 史明; 渋谷 和幸*; 関口 信雄*; 松田 英光*
no journal, ,
ITERの超伝導マグネットは、NbSn素線を用いたケーブルインコンジット導体(CICC)を用いて製作される。CICC製作時にステンレスにNbSn撚線を引き込むが、このとき、撚線が回転することで撚線の後端ではツイストピッチが短くなっていることがわかっている。撚線引き込み中のツイストピッチ変化の挙動を明らかにするために、Cu素線から成る中心ソレノイド撚線と同じ構造のダミー撚線を用いステンレス管への引き込みを行い、撚線引き込み中の長手方向のツイストピッチの分布を調べた。その結果、ツイストピッチは撚線先端の方が後端よりも大きく、先端から後端にかけてほぼ線形なツイストピッチ分布を持っていることがわかった。