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玉置 等史; 内藤 俶孝*; 鈴木 忠和*; 三橋 雄志*
日本原子力学会誌ATOMO
, 50(2), p.97 - 102, 2008/02
近年、我が国では、原子力施設の潜在的危険性(リスク)を定量的に評価することにより得られるリスク情報を活用した安全規制導入の検討や安全管理へのリスク情報の反映方法の検討が進められている。安全規制にリスク情報を活用することにより、規制の合理性・整合性・透明性の向上、さらに効果的な規制活動が期待される。一方、海外諸国のうち、特に米国及び英国では、原子力施設すべてを対象に、リスク情報を活用した規制や管理を行うとしている。これまで、核燃料サイクル施設へのリスク情報の活用例はほとんど公開されていなかったが、2007年サンクトペテルスブルグで開催された臨界安全国際会議において、英国及び米国より核燃料サイクル施設へのリスク評価の応用研究についての報告があった。そこで、臨界安全に関する国内のリスク評価研究の現状と上記会議での報告内容を紹介する。
木名瀬 栄; 村上 優子; 高橋 知之*; 鈴木 忠和*; 杉田 武志*; 安藤 真樹; 三上 智; 山本 英明; 斎藤 公明
no journal, ,
原子力機構では、福島復興に資するため、原子力規制庁の放射性物質測定調査委託事業の一環として、環境中の放射性セシウムを起因とした空間線量率の分布状況変化モデルを開発している。開発したモデルを用いて、福島事故30年後の避難指示区域内の空間線量率分布を評価した結果、年間20mSv(3.8
Sv/h)を超えるエリアは、事故5年後に較べ、約20分の1程度に減少することが示唆された。
鈴木 忠和*; 杉田 武志*; 木名瀬 栄; 操上 広志; 北村 哲浩
no journal, ,
最適化問題を総合的に解くシーケンスOPASを開発した。OPASは放射性セシウムの分布状況変化モデルを用いた環境パラメータの導出などの環境問題に適用され、良好な結果を得た。ここでは、OPASの概要と適用結果について報告する。
