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線応答特性市川 達也*; 清藤 一; 佐藤 良成*; 武久 正昭*; 小嶋 拓治; 渡辺 宏*
食品照射, 45(1-2), p.1 - 3, 2010/09
response of Radix W in the dose range of 1 kGy to 10 kGy was investigated using a readout wavelength of 280 nm. The dose response curve was linear. The coefficients of variation at different doses were within 1%. The influence of irradiation temperature on the dose response was negligibly small in the range of 10 - 28
C. Influence of post-irradiation temperature was less than 
4% at 7C - 30C even after 24 hour storage. These facts show Radix W enables to measure precisely doses in the range of 1 kGy - 10 kGy by employing readout wavelength of 280 nm. Radix W can be applied to practical use in food radiation processing.
柳澤 和章; 久米 民和; 幕内 恵三; 田川 精一*; 茅野 光男*; 井上 登美夫*; 武久 正昭*; 萩原 幸*; 清水 雅彦*
Journal of Nuclear Science and Technology, 39(10), p.1120 - 1124, 2002/10
被引用回数：3 パーセンタイル：23.41(Nuclear Science & Technology)本件は、日本原子力学会からの投稿依頼に応えたものである。発表内容は、平成11年度に調査した「我が国の放射線利用経済規模」及び平成12年度に実施した「我が国と米国の放射線利用経済規模」をとりまとめたものである。調査対象が膨大であるので、(1)工業利用,(2)農業利用,(3)医学・医療利用,(4)原発と放射線利用の4つに仕分けした。本件は(4)原発と放射線利用についての報告である。なお、上記調査はいずれも文部科学省の委託調査(特会)であり、成果の発表にあたっては相手方の了解を得ている。主な成果; 1997年における米国の原子力売上は158b$であり、内訳は放射線利用が119b$(75%),原発売上が39b$(25%)であった。此に対して我が国の原子力売上は99b$で、内訳は放射線利用が52b$(53%),原発売上が47b$(47%)であった。米国の原子力売上は我が国の約1.6倍となったが、米国では工業と医学・医療の分野で放射線利用が積極的になされていることが一つの理由である。相対的であるが、原発売上額は米国よりも我が国の方が大きい。
武久 正昭*; 田川 精一*; 柏木 正之*; 富永 洋*; 石川 勇*; 大岡 紀一; 釜田 敏光*; 細淵 和成*; 幕内 恵三; 竹下 英文; et al.
原子力利用の経済規模; NSAコメンタリーシリーズ, No.9, 139 Pages, 2001/01
平成11年度に、原研は科技庁研究技術課(現在、文科省研究振興局量子放射線研究課)から委託調査を受け、「放射線利用の国民生活に与える影響に関する研究」と題する調査を実施した。調査実施主体は原研高崎研である。具体的には原研高崎研のなかに放射線フロンティア研究委員会放射線利用経済効果専門部会を作り、約20名の放射線利用専門家に委員となって戴いた。工業,農業,及び医学・医療といった異なる分野からの委員が参集して下さった。1年間(実質は6ヶ月)の活動により、我が国において放射線利用がどの程度拡がっているが、経済規模(金額)の形で数値が報告された。約8兆6千億円であった。また、成果の一部は放射線利用シンポジウム等で公開された。この成果報告に興味を持たれた田畑米穂先生(東大名誉教授)が、原子力研究システム懇話会から成果報告冊子を出してはどうかと原研に進めて下さった。研究事務局では専門部会に諮ったところ了解が得られた。最終的には「原子力利用の経済規模」という標題で刊行が決まった。標題が放射線利用から原子力利用に変わったのは、原研に東電グループが協力して原発の経済規模を求め、放射線利用と合体してくれたからである。詳細に検討するといろいろ課題は残っているものの、システマティックに我が国の原子力利用の経済規模を求めるのに成功した。本外部発表票の発表者は、上記経済効果専門部会に原研高崎から参加した専門家である。
武久 正昭*; 斉藤 敏夫*; 高橋 徹*; 佐藤 利男*; 田中 進; 上松 敬; 谷口 周一*; 坂本 勇*
Cost-benefit Aspects of Food Irradiation Processing; IAEA-SM-328/22, p.243 - 257, 1993/00
工業利用、照射サービス、デモンストレーション用として世界で数ヶ所のX線照射施設が嫁働している。この報告では、1991年から照射サービス用として稼働しているRIC施設の概要、その施設で食品を照射した場合の性能をDEXコードにより計算した結果を述べる。計算結果から、X線の透過能力は、高密度の食品を大きいコンテナーに入れた場合の照射に有効であることが明らかとなった。また、食品照射用のコンベアシステムを開発すれば、X線は工業的な食品照射用線源として充分な性能を持つことが分かった。
田中 隆一; 武久 正昭*
放射線化学, (56), p.9 - 19, 1993/00
放射線照射した製品の受ける線量の下限、上限が絶対値で規定される加工処理では、品質保証の基本となる線量値は国家標準等に対してトレーサブルであることが要求される。欧米先進国ではトレーサビリティシステムがすでに多くの国で確立しているが、国内でも急速に創設のための作業が進んでいる。本稿では、線量計測標準化の現状、線量計及び周辺技術の現状、トレーサビリティシステムと標準供給の方法、トレーサビリティと線量計校正の現状、電子線量計測の標準化等について述べる。
武久 正昭*; 団野 晧文*; 長山 尚; 大野 新一; 小池 満
放射線化学の歴史と未来; 30年の歩み, p.57 - 67, 1991/00
30年前にわが国における放射線化学の研究が開始した。原研東海研においては10hCiの
Coの線源が設置され、広く共同利用に供されるとともに放射線利用研究室を中心に、高崎研究所設置まで、放射線化学の基礎研究がすすめられた。そのあらましを記した。
宇田川 昂; 萩原 幸; 河西 俊一; 貴家 恒男; 江草 茂則; 橋本 修*; 山本 泰*; 園田 克己*; 小野 利夫*; 長田 大三郎*; et al.
JAERI-M 85-220, 26 Pages, 1986/01
種々の機械特性とその破壊面の電子顕微鏡による観察から、加工性に優れた数種のFRPについて、それぞれの放射線劣化挙動を検討した。ビスフェノール型エポキシを母材とするFRPは10~30MGyの低下が始まった。これは、母材の耐放射線性が低いことによる。さらに、母材が同一であるにもかかわらず、基材としてはガラス繊維よりカーボン繊維の方がFRPの機械特性低下に明らかな影響を与える線量が大きく、劣化開始線量は約60MGyとなった。BTレジン系の樹脂を母材とするGFRPは、少なくとも60MGyの線量に耐えた。3点曲げ強度は100MGyの線量でも影響されない。これは、母材と界面の耐放射線性が共に高いことによる。種々の機械特性試験のなかで、せん断強度が放射線劣化を最も敏感に反映した。
武久 正昭; 伊藤 均
Food Reviews International, 2(1), p.19 - 44, 1986/01
ここでは日本国内での食品照射研究と実用化の経験と現状について報告する。1967年に原子力委員会は食品照射特定総合研究を発足させ、馬鈴薯,玉ねぎ,米,小麦,ウィンナソーセージ,カマボコ,みかんが取り上げられた。この研究で馬鈴薯照射が実用化となり、価格の安定化に貢献した。しかし、照射食品の反対運動が起り食品照射研究は後退をよぎなくされた。玉ねぎなど残りの品目についても健全性が照明されたが、法的許可は馬鈴薯だけとなっている。特定総合研究は1982年に終了したが、原研や食品総合研究所,国立衛生試験所などで基礎研究が継続して行われており、興味ある成果が得られつつある。現在、日本国内で最も重要な課題は国民の照射食品に対する心理的不安感を克服することが実用化の上で必要なことのように思われる。
武久 正昭
At.Jpn., 30(8), p.1 - 7, 1986/00
高崎研で検討を進めている放射線高度利用研究について紹介した。すなわち、我が国における線、電子線照射産業の定着と科学技術会議で策定した先端技術指向の研究方針を受けて、イオンビーム利用による宇宙環境材料、核融合炉材料、バイオ技術、新機能材料、高度計測などの分野における具体的な研究課題を検討してきた。幸い、原研で策定した研究計画は放射線高度利用研究委員会、同専門部会での審議により具体化した。また本研究の実施に必要な4台のイオン照射装置、建屋などの仕様の検討も進んでいる。本稿はこれらの現状を解説し、将来の本施設の利用ならびに研究員の交流について開かれた研究所を目指していることを記した。
町 末男; 武久 正昭
原子力工業, 32(11), p.1 - 5, 1986/00
昨年中国の原子力研究所、大学を訪問し、調査した。中国の放射線利用開発の現状について紹介する。主要項目は下記の通り。1.主な研究機関での開発研究と研究施設。2.中国における放射線照射工業利用の進展。(1)高分子材料(2)医療器具滅菌(3)食品照射(4)照射施設
久米 民和; 武久 正昭
J.Agric.Food Chem., 32, p.656 - 658, 1984/00
被引用回数：7 パーセンタイル：66.42(Agriculture, Multidisciplinary)種々の動物用飼料原料やモデル系での照射によるリジノアラニン(LAL)含量の変化について検討した。飼料原料のうち、魚粉、フィッシュソリュブル、骨粉からは各々0.3~0.6、1.0、2.9
mol/100mgのLALが検出されたが、大豆粕や羽毛粉からは検出されなかった。これらの飼料原料を5Mradまで照射してもLAL含量に変化は認められなかった。LALは水溶液中(35mol/100ml、PH7.4)での照射により指数関数的に減少し、分解のG値は2.84と求められた。一方、乾燥状態の照射ではLALは安定であり、50Mrad照射しても27%が残存していた。タンパク質溶液を照射した場合には、タンパク質の種類(ウシ血清アルブミン、オボアルブミン、リゾチーム)、濃度(0.2~10%)、pH(7~13)に関係なく、いずれの場合にもLALの生成は認められなかった。この結果は、LAL生成の問題に関して放射線殺菌法の方が加熱殺菌法より優れていることを示している。
貴家 恒男; 河西 俊一; 武久 正昭
J.Phys.Chem., 88(15), p.3326 - 3329, 1984/00
700MPaまでの高圧下でビニルモノマーの誘電特性を測定した。基をもつビニルモノマーの誘電率
'は200~300MPa附近で急激に増大した。この圧力は圧力~体積(P-V)関係に不連続を与える圧力に対応し、これまで報告した高圧下では平面構造を有するビニルモノマーは短距離に配列するという考えを支持する結果を得た。圧力~'に不連続性を与える圧力はモノマーの化学構造により変化し、基とビニル基との位置関係と密接に関連する。
武久 正昭
日本原子力学会誌, 26(9), p.748 - 752, 1984/00
被引用回数：0 パーセンタイル：0.02(Nuclear Science & Technology)食品照射研究30年の歴史で照射食品一般の安全性について明確に結論付けられたのは最近である。現在世界26ヶ国で品目毎に照射食品が認可されているが、本年2月米国FDAがより一般的な前向きの提案を行った。食品照射の実用化は日本、欧州で行われてきたが今後米国で急成長すると思われる。また食品の国際貿易を推進する国際食品規格委員会は昨年7月、照射食品の一般規格を改訂し、参加122ヶ国に送付して承認を求めている。開発途上国の関心も高まり、消費者の受容性と照射食品の表示の議論も盛んになった現在、我が国も積極的に対応すべきであろう。
久米 民和; 武久 正昭
Radiation Physics and Chemistry, 23(5), p.579 - 582, 1984/00
馬鈴薯澱粉廃液をモデルとして、未利用資源の飼料化への放射線処理効果について検討した。澱粉廃液中の懸濁物質は、5Mradまでの照射を行うことにより凝集が促進された。キチンの脱アセチル化物であるキトサンを凝集剤として用いると、照射廃液での凝集効果が著しく、キトサンと照射を併用することによる凝集促進効果が認められた。廃液中の可溶性タンパク質はキトサンにより凝集させることはできないが、照射することによりタンパク質が不溶化しキトサンによる凝集が容易となった。用いた凝粉廃液中には大腸菌群は検出されなかったが、総細菌数は1ml当り8
10
個検出された。また10
%のキトサンによる廃液凝集物(約8倍に濃縮)中には3.510
個/mlの総細菌数が検出された。これら廃液および凝集物を照射するとほぼ同様の殺菌曲線が得られ、1.0Mradの照射で各々11個および45個/mlにまで減少した。したがって、キトサンの存在が殺菌効果に影響を及ぼすことはなかった。
渡辺 宏; 武久 正昭
Radiation Physics and Chemistry, 24(1), p.41 - 54, 1984/00
脱水した都市下水汚泥の線による殺菌効果をレビューした。脱水汚泥中の細菌数は10
/g、大腸菌群数は10/g程度であった。この大腸菌群を検出限界以下に殺菌する必要線量は0.3~0.5Mradで季節により変化する。また0.5Mrad照射汚泥中の大腸菌は保管中に再増殖することがなかった。この結果から脱水汚泥の殺菌線量は0.5Mradと結論した。照射によるミクロフローラの変化は非照射汚泥の主要菌種がP.Cepaciaから、0.5~0.7Mrad照射によりバチルス類に変化する。また照射汚泥のベチルス類の再増殖、大腸菌を接種したときの増殖についても言及した。
久米 民和; 武久 正昭
食品照射, 19, p.22 - 26, 1984/00
線照射による水溶液中でのキトサンの諸性質の変化について検討した。キトサンの重要な性質の一つであるタンパク質懸濁液に対する凝集能は、照射によって著しく減少した。一方、キトサンの表面電荷や分子量も照射によって減少することが明らかとなった。これらはキトサンの凝集能を左右する重要な因子と考えられている。分子量の減少に要する線量は凝集能変化の場合とほぼ同じオーダーであったのに対し、表面電荷の減少には約10倍の線量が必要であった。これらの結果から、照射によるキトサンのタンパク質凝集能の低下には主として分子量の著しい低下が寄与しているものと考えられた。また、O
は一般に放射線分解を促進すると考えられているが、キトサンの放射線分解はOにより保護されるという興味ある結果が得られた。
伊藤 均; 渡辺 宏; 飯塚 廣*; 武久 正昭
Agricultural and Biological Chemistry, 47(12), p.2707 - 2711, 1983/00
活性汚泥脱水ケーキ1gの総菌数は210個検出され、その多くはPseudomonas psendomalleiで占められていた。また大腸菌群は810個検出され50%以上がE.coliで占められていた。汚泥にガンマー線を照射すると一般細菌は0.5Mradまでは急激に減少したが、それ以上の線量では菌数減少はゆるやかとなり10Mradまで照射しても1g当り10
個生残していた。一方、大腸菌群は0.5Mrad以下で殺菌された。高線量照射後の汚泥に主に生残している金はpoly-
-hydroxybutylate蓄積能を有するPseudomonas類であり、非照射から2Mradまでの線量では0.5から0.7MradでBacillusが主要残存菌となることを除いてはP.preudomalleiが主要フローラを構成していた。また2から5MradではP.cepaciaP.saccharaphiliaが主要残存菌であり、5Mrad以上ではP.flavaが主に生残していた。しかし、これらのPsendomonasは燐酸緩衝液中では放射線抵抗性は著しく弱くD
値も0.005から0.021Mradにすぎなかった。
伊藤 均; 渡辺 宏; 武久 正昭; 飯塚 廣*
Agricultural and Biological Chemistry, 47(6), p.1239 - 1247, 1983/00
1Mrad以上照射した下水汚泥および飼料から6株の放射線抵抗性球菌が分離された。これらの分離株はnutrient agarで生育でき、一部の菌株はglutamate agarでも生育した。各分離株は単球菌または2連球で、4連球菌となるものもあった。細胞は0.8~1.0mで、ペプチッドグリカンは全株がオルニチン型である。細胞の主要脂肪酸組成はC
である。DNAのGC含量は59~66mol%であり、これらの性質は「Micrococcus radiodurans」と同じグループに属することを示している。最近BrooksとMurrayはこのグループを新属のDeinococcusと提唱しており、本研究の分離株TD1,TD3,TD9,Fr3,Fr7はD.proteolyticusと同定された。しかしT843株は脂肪酸組成がC
とCであり、GC含量も59%と小さく、白色コロニーを形成する点から新たにD.takasakiensisと命名した。各菌株は放射線抵抗性でD値は0.10~0.25Mradあり、Deinococcusの全株で酸素効果がほとんど認められない点は他の細菌類と異なった特徴である。
久米 民和; R.Chosdu*; 伊藤 均; 武久 正昭
Agricultural and Biological Chemistry, 47(4), p.723 - 727, 1983/00
魚粉に対する照射効果ならびに貯蔵効果について検討した。魚粉中の好浸透圧性糸状菌や大腸菌群は0.5Mradの照射で殺菌できた。粗タンパク含量、ペプシン消化率、アミノ酸組成には5Mradまで照射しても変化は認められなかった。酸価、過酸化物価は照射によりわずかに増加したが、過酸化物価の増加は脱酸素状態で照射することにより抑制できた。魚粉の水分含量を15.5%と高くして30Cで貯蔵した場合、非照射試料で著しい好浸透圧性糸状菌数の増大が認められた。0.5Mrad照射試料では1ヶ月間糸状菌の発生を抑制でき、1.0Mrad照射試料では2ヶ月の貯蔵期間中糸状菌は検出されなかった。粗タンパク含量およびペプシン消化率には貯蔵期間中変化は認められなかったが、酸価は照射、非照射試料ともに貯蔵中に増加傾向を示した。非照射試料中の水分含量や過酸化物価は貯蔵中の糸状菌数の増大とともに増加し、粗脂肪含量は急激に減少した。一方、照射試料ではこれらの貯蔵中の変化を抑制できた。
久米 民和; 武久 正昭
Agricultural and Biological Chemistry, 47(2), p.359 - 363, 1983/00
照射により生成したラジカルアニオンによるグルコースイソメラーゼの失活について検討した。精製酵素を水溶液(pH7.0)中で照射した場合、Brは著しい増感効果を示し、(CNS)は保護効果を示した。また、Brは高pH溶液での酸素の失活を増感しなかった。これらの結果および各アミノ酸との反応性から、グルコースイソメラーゼの活性にはヒスチジン残茎が関与していることが推定された。Streptomyces菌体内グルコースイソメラーゼの失活もまたBrにより著しく増大された。一方、KCNS,tert-BuOH,Oはin vitroの照射では保護効果を示すのに対し、in vivoでは失活を増大した。これらの物質はグルコースイソメラーゼの活性部位に直接作用はしないと考えられるので、細胞内の保護物質の破壊といった間接効果によって失活が増大されたものと考えられた。
