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Lee, C.*; 松岡 稔幸; 石垣 孝一; 田上 正義*; 山口 伸治*; 土家 輝光*; 松岡 俊文*
Proceedings of 11th International Symposium on Recent Advances in Exploration Geophysics (RAEG 2007), p.69 - 71, 2007/04
Image Pointは、発振点,受振点,反射面間のGeometryにより決められる反射面に対する発振点の鏡像点である。IP(ImagePoint)変換は、一般ラドン変換により、通常の共通発振点記録(時間領域)をIP領域(Image Pointを基準にした空間(IPの深度)-空間(原点からIPまでの距離)領域)へ変換する。IP変換によって、時間領域の反射波は、IP領域において集中し、S/Nを高めることができる。筆者らは、瑞浪超深地層研究所周辺で実施した逆VSP探査で取得したデータを用いて、IP変換を適用し、断層のイメージングに成功した。
Lee, C.*; 松岡 稔幸; 石垣 孝一; 田上 正義*; 成田 憲文*; 小島 正和*; 土家 輝光*; 松岡 俊文*
Proceedings of 10th International Symposium on Recent Advances in Exploration Geophysics (RAEG 2006), p.143 - 146, 2006/00
3次元VSPは、ボーリング孔近傍に存在する高角度の断層や亀裂の性状を把握するための手法として優れている。筆者らは、Cosma et al. (2003)が破砕帯からの微弱な反射信号を強調するために開発したIP変換法を応用して3次元VSPのイメージングを行う方法を考案し、その方法をモデリング波形に適用した。その結果、高角度の断層が良好にイメージングされており、本方法が有効であることを確認した。
土屋 輝光*; 成田 憲文*; 谷 和幸*
JNC TJ7400 2005-022, 45 Pages, 2004/01
立坑の掘削に伴う発破を震源とする逆VSP探査法(以下、坑道逆VSPという)について、それを超深地層研究所の研究坑道に適用する場合の仕様案を策定することを目的とした調査を行なった。坑道逆VSPについては、一般論としての有効性は当初から明らかであったが、超深地層研究所の研究坑道に適用するための適切な利用方法については、不明な点が多かった。そこで本調査において、坑道逆VSPについて、文献調査によって情報を整理するとともに、シュミレーションを活用してデータ取得方法および処理・解析方法などに関して最適化する作業を行った。その結果、情報を整理する作業によって、適切な測定配置や高度なデータ処理方法を確認することができた。また、シュミレーションを活用した最適化作業によって、測定頻度、受信器間隔、および測定範囲に関して最適なパラメータを得ることができた。
土屋 輝光*; 成田 憲文*
JNC TJ7440 2005-059, 151 Pages, 2003/03
JNC-TJ7440-2005-059.PDF:30.48MB
広域地下水流動研究における地質・地質構造に関する調査では、地下水流動に大きく影響を及ぼしていると考えられる断層などの不連続構造の分布や堆積岩と花崗岩の不整合面付近の性状、花崗岩中の不均質性(風化帯や割れ目帯の分布や連続性)を把握することが重要である。これらの情報を地表から得るための調査として反射法弾性波探査が最も有効な手法と考えられている。しかしながら、基盤花崗岩の上位に堆積岩が厚く分布しているような地質条件では、堆積岩中を通って来た花崗岩中からの反射法弾性波探査データの品質は劣化するため、花崗岩中の不均質性を精度よく把握するためには、反射法弾性波探査データを補完する情報が必要である。マルチオフセットVSP探査法は、反射法弾性波探査と同じ地表型震源を用いるが、受振機をボーリング孔内に設置する手法であることから堆積岩によるデータ品質の劣化が軽減でき、かつ縦系の不連続面からの反射波をイメージングすることも可能な手法である。そこで本調査では、マルチオフセットVSP探査をDH-2号孔において実施することによって、DH-2号孔と交差する割れ目帯の連続性などに関するデータを取得し、反射法弾性波のデータを補完することを試みた。
小尾 繁*; 牧野 仁史; 山口 正秋; 江橋 健; 高橋 博一*; 土家 輝光*; 三津山 和朗*
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の処分方法について、幅広い選択肢を確保する観点から、地層処分以外の処分方法に関する調査研究を推進することが特定放射性廃棄物の最終処分に関する基本方針等に示されている。本検討は資源エネルギー庁からの受託事業「高レベル放射性廃棄物等の地層処分に関する技術開発事業(直接処分等代替処分技術高度化開発)(平成30年度
令和2年度)」の一環として実施した、その他の代替処分オプションについての調査に関するものである。発表では超深孔処分の概要と海外での検討事例を紹介するとともに、国内外での関連情報の収集・整理の状況について報告する。
小尾 繁*; 山口 正秋; 牧野 仁史; 土家 輝光*; 神崎 至時*
no journal, ,
特定放射性廃棄物の処分方法について、将来に向けて幅広い選択肢を確保する観点から、使用済燃料の直接処分などの代替処分オプションに関する調査研究を推進することがエネルギー基本計画等に示されている。ここで代替処分オプションのひとつである深孔処分については、近年諸外国でさまざまな技術的検討が行われている。本報告では、深孔処分の特徴およびその実現のポイントや課題について、まず、諸外国の複数の事例の比較などを通じて主な論点を整理する。さらに、深孔処分成立の重要な前提のひとつとなる深孔の掘削や孔壁の維持についてのケーススタディの試行などを通じて、実現のポイントや課題をより具体的に考察することを試みる。