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薄井 利英; 三上 智; 橋本 周; 中山 直人; 鈴木 ちひろ*; 谷 幸太郎*; 山崎 敬三*; 三澤 毅*
KURRI Progress Report 2010, P. 209, 2011/10
中性子場に応じた線量評価ができる可搬型中性子線量計の開発を行っている。この可搬型中性子線量計は熱中性子と速中性子それぞれによる反応に基づく出力から被ばく線量推定するものである。この可搬型中性子線量計を用いた中性子線量評価は、現場におけるスペクトル情報がなくとも、中性子場の状況を的確に反映した線量評価を可能にする技術として期待される。本線量計を用いた線量評価手法の有効性の検証及び線量評価性能の向上のため、特有の中性子エネルギー分布が予想される京都大学の加速器駆動未臨界炉にて、検出器の特性試験を実施した。
薄井 利英; 高嶋 秀樹; 岩佐 忠敏; 浜崎 正章
Proceedings of 3rd Asian and Oceanic Congress on Radiation Protection (AOCRP-3) (CD-ROM), 3 Pages, 2010/05
As to the evaluation method of surface contamination used in radiation control of ORDC, where an evaluation method of surface contamination provided by JIS (Z4329, Z4334, Z4504: 2008) is introduced, an influence on radiation control was investigated. As a result of the investigation, measurement conditions and radiation control method need to be changed where the evaluation method according to JIS (Z4329, 4334, 4504; 2008) is adopted. The operated radiation control may not be able to maintain because the detection limit is higher than current one. Therefore the procedure of surface contamination control of JIS (Z4329, 4334, 4504: 2008) should be adopted after reviewing details considering the reasonableness of radiation control.
橋本 周; 薄井 利英
Proceedings of 2nd Asian and Oceanic Congress Radiological Protection (AOCRP-2) (CD-ROM), p.1175 - 1181, 2006/10
原子炉施設において気体状放射性物質の放出が発生した場合に、既存のガスモニタを用いて放出管理を行う必要がある。一般的にガスモニタは、放出ガスの放射能を連続的に評価するための十分な情報を得ることができない。そのため、核種組成を決定する手法の一つとして、放出ガスをサンプリングし、Ge-PHAで核種分析を実施している。ところが現状では、核分裂生成物(FP)の希ガス核種に対する感度の評価が不十分であったり、複数核種が放出された場合の評価手法の整備も不十分であった。そこで、FPガス核種に対するガスモニタの応答について、モンテカルロ法を用いて計算的に評価を行った。その結果、FPガス核種に対するガスモニタの換算定数を与えることができた。複数核種が放出された場合の評価手法の改善として、ガスサンプリング容器の整備を行った。従来の金属製容器から樹脂製容器に変更したことで低エネルギー
線の検出感度が上昇した。また、この分析結果に基づき、ガスモニタの測定値から個々のガス濃度を導く方法について具体化を図り、ガスモニタを用いたモニタリングと放出評価の手法について整備することができた。
干場 英明; 橋本 周; 色川 弘行; 薄井 利英; 佐藤 隼人; 江森 修一
JNC TN9410 2004-017, 170 Pages, 2004/08
JNC-TN9410-2004-017.pdf:18.93MB
「常陽」のMK-III計画では、2000年10月から本格的な冷却系改造工事が実施され、総合機能試験を経て、2003年6月から設計性能の確認及び照射炉としての基本特性の確認を目的に、性能試験が実施された。性能試験は、全体で28項目の試験が実施され、この内、放射線管理課は、空間線量率分布、放射線管理、廃ガス濃度測定の3項目を担当した。放射線管理課が担当した性能試験は、2003年6月27日の原子炉起動前から開始し、原子炉熱出力が約40MWt、約70MWt、約105MWt、約125MWt、定格熱出力(140MWt)の状態で実施した。放射線管理課が担当した使用前検査については、原子炉運転中及び停止中の線量率測定検査、放射性物質濃度測定検査、処理能力検査を担当し、2003年11月27日に最終検査である原子炉停止中の線量率測定検査を受検し、合格をもって全ての試験が終了した。性能試験で得られた主な結果は以下の通りである。1)全ての試験項目について、判定基準以下であることが確認できた。2)空間線量率測定、放射線管理で得られたデータについては、全体的にMK-II運転時と比べて低い値であることが確認できた。今回の性能試験では、全ての試験項目について判定基準以下であることが確認できたが、これから状況が変化する可能性もあることから、今後も今回の試験項目について適宜確認していく必要があると考える。
薄井 利英; 高嶋 秀樹; 齋藤 圭; 田川 博; 伊藤 公雄; 江森 修一
no journal, ,
固着性汚染の測定では、サーベイメータによる直接測定法が一般的であるが、測定場所の空間線量当量率が高いために直接測定法で評価することが困難な場合がある。そこで今回、イメージングプレート(以下、IPという。)を用いて放射線作業環境中における固着性汚染分布の測定,評価への適応を目的とする試験を実施した。IPの基礎特性試験として、IP測定面の感度均一性,測定値の再現性やフェーディング特性を確認した。また、測定対象に核燃料物質等を取扱う施設の汚染されたグローブ手部を用いた。測定の結果、IP測定面の均一性は、読み取り装置に起因し、一部の位置で約20%程度低くなることがわかった。また、測定値の再現性及びフェーディング(Cl-36 75.4Bq/cm
で10分暴露、暴露後60分)は、それぞれ約5%,約1%以内と非常に良かった。グローブ手部は、汚染分布や相対的な強度を確認することができ、サーベイメータによる固着性汚染の分布や相対強度の評価が難しい測定環境下でも、IPを用いることで評価が可能となり、作業者の被ばく低減対策のための効率的な汚染除去や最適な放射線防護措置の検討に適応できるものと考える。
石田 恵一; 三上 智; 岩佐 忠敏; 浜崎 正章; 薄井 利英; 高嶋 秀樹; 人見 順一
no journal, ,
大洗研究開発センターで使用している表面汚染計等に対しJIS(Z4334, Z4504;2008)による表面密度の評価方法を導入した場合の影響調査を行った結果、検出下限値の変更等により一部の表面汚染計等ではセンター内の管理基準値(
:0.04Bq/cm, 
():0.4Bq/cm)を満足できない場合があることなどが明らかとなった。センター内における管理基準値を満足させるために必要な管理方法の変更等具体的な対策についてサーベイメータ他を対象機器として、時定数や測定時間等の測定条件を変化させた場合、それら対象機器の検出下限値が管理基準値を満足する条件を調査した。その結果、現在の管理基準を満たすためには、測定時間の延長,スミヤ試料の採取面積の変更のほか、実験的評価により得たふき取り効率の採用等の対策が必要であることがわかった。同時に、さらに人や物品の出入りにかかわる汚染検査等放射線管理に要する時間の増加等、現場における負担増を最小限に抑えるように管理基準値の変更も含めた合理的な運用管理方法を採用することも肝要と考えられる。
薄井 利英; 三上 智; 中山 直人; 橋本 周; 鈴木 ちひろ*; 山崎 敬三*; 三澤 毅*
no journal, ,
中性子場に応じた線量評価を可能とするため、混合ガスを封入した比例計数管(以下、「複合型比例計数管」という)の開発を行っている。この複合型比例計数管は、熱中性子と高速中性子それぞれによる反応数の比に基づき、それぞれの場の中性子エネルギー分布状況に適した線量評価指標を抽出し、線量を推定するものである。これまでに、単色エネルギーの中性子場や原子炉容器周辺などの中性子場で試験し、その性能が確認されている。京都大学臨界集合体実験装置(以下、「KUCA」という)の加速器駆動未臨界炉周辺では、D-T反応により生み出される高速中性子(約14MeV)と原子炉からの熱中性子が混在する特有のエネルギー分布の中性子場であると想定される。その場において、複合型比例計数管を使用した線量評価法のより一層の適合性を確認するために、実験を行ったので報告する。
薄井 利英; 中山 直人; 岩佐 忠敏; 三浦 嘉之; 石田 恵一; 色川 弘行; 浜崎 正章; 大川 康寿; 岩井 亮
no journal, ,
原子力機構大洗研究開発センターは、現在、文部科学省公募事業に応募して採択された「放射性物質・放射線取扱いへの正しい理解を持った若手教育者の育成」として、これまで知識を得る場の少なかった「放射性物質や放射線の取扱い」について、教員を目指す学生及び若手教員を対象に正しい知識を身につけ、次世代の子供達に正しく伝えられる人材の育成に貢献することを目的とした研修を実施している。本発表では、研修内容を具体的に紹介するものである。
薄井 利英; 岩井 亮; 五味渕 優; 中山 直人; 岩佐 忠敏; 高嶋 秀樹; 人見 順一
no journal, ,
放射線作業の管理における一環として、表面密度の管理があり、測定対象物の表面密度を間接的に測定する方法としてふき取り法がある。また、必要に応じて作業場所等の放射性物質の除染が必要となる。その際使用するふき取り用の資材としては一般的に市販されているもので、紙タオル・化学ぞうきん・スミヤろ紙等がある。本件ではスミヤ資材として、4枚重ねの紙タオル(パルプ100%)・化学ぞうきんA(セルロース製不織布)・化学ぞうきんB(含油脂レーヨン不織布)・スミヤろ紙を用い、これらのふき取り効率、除染の容易性に関し、福島第一原子力発電所の事故由来の核種Cs-134及びCs-137が含まれた塵等を水に溶かした溶液を用いて「JIS Z4504放射性表面汚染の測定方法」に基づく実験的評価を実施したので、その結果を報告する。
対比率の測定及び核種分析結果から鑑みた放射線管理中山 直人; 薄井 利英; 五味渕 優; 高嶋 秀樹; 人見 順一
no journal, ,
照射燃料試験施設における現状の核種組成比を把握し、放射線管理手法の再検討を行う目的で、セル及びグローブボックス内を対象に、スミヤろ紙を用いて対放射能比率の測定及び線核種分析の試験を実施したので報告する。
加藤 祥成; 薄井 利英; 五味渕 優
no journal, ,
表面密度について、汚染に対し0.04[Bq/cm]、汚染に対して0.4[Bq/cm]を管理基準値とする現場において、管理基準基準値近くの広範囲な面状の汚染を特定することは比較的容易であるが、スポット汚染の検出は非常に困難である。表面密度管理において、市販のサーベイメータを用いた直接測定法による管理方法では、測定時におけるサーベイメータの移動速度がスポット汚染の検出に大きく影響するため、実際にスポット状の汚染試料と汚染試料を等速で移動させる装置を用い、汚染および汚染に対するサーベイメータによる適切なサーベイ速度を実験的に調査した。調査の結果、管理基準値をわずかに超えるレベルのスポット状汚染のサーベイ時において、汚染を見逃すことなく検出限界値以上の計数率を得るためには、汚染について0.4[cm/sec]以下、汚染について0.8[cm/sec]以下でのサーベイ速度が望ましいことが確認できた。また、汚染を見逃す確率とサーベイ速度との相関を調査した結果、実際の現場においては、ビープ音の間隔から表面汚染を判断することで、より短時間で効率的なサーベイが行えることを確認した。
岩佐 忠敏; 中山 直人; 前田 英太; 薄井 利英; 叶野 豊; 高嶋 秀樹; 色川 弘行
no journal, ,
遊離性表面汚染の測定方法として、スミヤ法があり、その際に使用するふき取り資材には一般的にスミヤろ紙を用いることが多い。また、作業場所等の放射性物質の除染の際には、スミヤろ紙を含め、紙タオル, 化学ぞうきん等の資材を用いている。これらのふき取り資材におけるふき取り特性(ふき取り効率、除染の容易性)に関して実際の現場で表面密度管理の対象となる材質や核種を考慮し、「JIS Z4504放射性表面汚染の測定方法」に基づき実験的評価を実施した。本報告では、前回の報告後に、今後の管理に有用な情報となる試験片及び試験溶液(核種)を選定し、ふき取り資材の特性評価を実施したので、その結果について報告する。
中山 直人; 谷田 一美; 浜崎 正章; 薄井 利英; 中田 陽
no journal, ,
放射線作業時に作業者が着用する呼吸保護具は、着用方法のミスによりマスク面体と顔面の密着性が悪化し、放射性物質がマスク内へ漏れこむことで予期せぬ内部被ばくを引き起こす恐れがある。予期せぬ内部被ばくを防ぐために、着用方法のミスがマスク内への漏れ率に与える影響を把握することは、呼吸保護具の適切な着用を指導する上で重要な情報である。そこで、本研究は呼吸保護具の適切な着用に資することを目的として、様々な着用状態(フィルターの緩み、しめひもの緩み、サイズの違い、発汗状態)におけるマスク内への漏れ率に対する影響を調査したので、その結果について報告する。
浜崎 正章; 森 愛理; 阿部 はるか; 五位渕 章太; 岩佐 忠敏; 石田 恵一; 薄井 利英; 江口 和利; 中田 陽
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所の事故において、放出された放射性物質による一般家屋への汚染が発生しており、家屋内の汚染レベルを確認することは、住民の放射線防護を考えるうえで重要である。その方法として、間接法による測定の際に重要な要素となる拭取り効率がある。拭取り効率については、実験的評価がなければ、10%とすることが「JIS Z4504放射性表面汚染の測定方法」により推奨されている。本報告では、実験的評価による拭取り効率を求める実験を行ったので、その結果について報告する。
