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塚田 和明; 永目 諭一郎
JAERI-Conf 2003-007, 108 Pages, 2003/06
JAERI-Conf-2003-007.pdf:7.81MB
平成13年2月に行われた「第2回重元素核科学ワークショップ, 超アクチノイド元素化学研究の進展」の報文集である。ワークショップは大学をはじめとする各研究機関との連携を強化し、超アクチノイド元素を中心とした重元素科学研究の今後の進展を図る目的で、先端基礎研究センター第205回基礎科学セミナーとしておこなわれた。参加者は国内の研究グループから24人,所内から24人であった。本ワークショップは平成11年夏に行われた第1回のワークショップに引き続き開かれたもので、前回は国内での実験がほとんど計画段階であったのに比べて、今回は特に超アクチノイド元素の化学を中心に具体的な討論も行われた。議論の中では国内の研究施設の充実を目指した取り組みを進めることや、今後の研究協力の方法など実りある議論が展開され、本研究分野の新たな展開を期待させるものであった。
高橋 祥次
JAERI-Review 2002-020, 19 Pages, 2002/08
JAERI-Review-2002-020.pdf:1.27MB
米国業績結果法(GPRA)は連邦政府機関がその実施する政策を特に経済的観点から評価し、議会に報告することを目的とした法律である。納税者に対する説明責任を果たし、予算の効率化を図る狙いがある。政府機関は、戦略計画(5年ごと),年次計画(毎年),業績報告書(毎年)を提出しなければならない。行政の内容を経済的に評価し難い、特に基礎科学に対する資金を拠出しているエネルギー省(DOE)や国立科学財団(NSF)も例外ではない。翻って、特殊法人改革の中で、研究開発に対する投資効果分析を求められている我が国研究開発法人も同様の課題を抱えている。このため、DOE,NSFのGPRA報告書の内容や関連する議論を紹介,分析し、課題解決の糸口を提供する。しかし、米国でも、基礎科学の経済評価,投資判断基準の必要性は認めても、内容,手法について議論がまとまっていないのが現状である。
伊達 宗行*
原子力工業, 41(3), p.5 - 7, 1995/00
日本原子力研究所が作った新しい研究組織、先端基礎研究センターについての解説。導入部として、基礎研究の宿命をのべる。とくに原子力については核分裂の発見からその応用までがあまりに急だったことが核アレルギーの源となっていることで、原研の基礎研究は国内的には我が国独自の原子力基礎科学を確立するという使命とともに、核アレルギーの解消に向けての世界をリードする国際貢献が重要であることを強調している。本文は以下数節にわけて原研の計画と現状について紹介している。
