逆断層帯の3次元地質構造モデル化のための地質構造調査

三輪 敦志*; 黒澤 英樹*

JNC TJ7420 2005-108, 101 Pages, 2004/03

逆断層帯およびその変形帯の長期的な変化予測の一環として,千屋断層周辺域で逆断層帯周辺の地質構造モデル化に必要となる地質データを得るため,地質構造調査を行ったので,その結果を報告する。調査は、まず、千屋断層周辺の第三紀層を主な対象として,約80k㎡の範囲について地表踏査を行い,既存の地質図や地質データをもとに,地質の分布や断層の位置の確認を行った。そして、その調査結果と太田断層付近の反射法地震探査による地下構造の資料、および文献により推定した地質構造発達史をもとに,地質断面図を縦・横方向に合計13断面作成し、これら断面図を元に,3次元地質構造モデルを作成した。地表踏査の結果、断層の位置のほかに、逆断層周辺の褶曲などの地質構造が明らかになった。3次元地質構造モデルでは、各逆断層の形状の違いを3次元の視点で示したほか、各断層の3次元的な地下深部でのつながりを示せた。既存データを3次元的な情報として用いるときには地質構造に着目した地表踏査が有効であった。しかし、断層の盆地側では、露頭が乏しいため既存のデータを3次元的に連続させる根拠が不足しており今後の課題である。

断層運動による地下水挙動に関する調査

三輪 敦志*; 黒澤 英樹*

JNC TJ7420 2005-121, 81 Pages, 2003/03

震源断層近傍で、どのように地下水位の変化が生じているかについての基礎的な情報を蓄積し、その原因を検討するため、鳥取県西部地震の震源近傍において、地震発生からその後約2年間の水理的な変化を、現地での聞き取りによって調査したので、その結果を報告する。調査範囲は、本震の震央を中心とする半径約20kmの地域とした。聞き取り調査は、調査範囲内の井戸等を対象に、合計171箇所で実施した。そのほか、河川流量の変化について、観測値を調べた。その結果、地震発生に伴い地下水位の変化がみられた地点は、全171箇所のうちの4割程度であり、さらにその3/4が水位低下、1/4が水位の上昇(湧水量の増加を含む)であった。震源断層近傍では、本震の震源断層のみならず、分岐断層の断層運動によって生じる地殻応力の変化に対応して地下水位の変化が生じている可能性を示す証拠が得られた。

断層周辺岩盤の化学組成に関する調査

三輪 敦志*; 黒澤 英樹*; 市川 八州夫*

JNC TJ7420 2005-097, 60 Pages, 2002/03

JNC-TJ7420-2005-097.pdf:18.2MB

野島断層を深さ389.52mで貫くボーリングにより得られたコアを用い、コアに見られる破砕された断層岩の岩石学的、巨視的-微視的構造観察の結果を記述した。さらに、断層の中央部の変形と変質から想定される断層沿いの地下水流動モデルを示した。

活断層の地下構造に関する情報収集

三輪 敦志*; 高橋 奈緒*

JNC TJ7420 2005-065, 153 Pages, 2001/03

本業務は,活断層の地下構造の調査手法および既存調査結果に関する情報を収集・整理し,地下の断層の将来の活動を推定するための調査の問題点を抽出・整理した。作業内容は、文献調査,一覧表の作成ならびに解説書の作成である。調査した文献は,地表付近から深度1km程度までの活断層等に関する50件である。一覧表は,調査手法の概要のほか,1)活断層等の状況・規模 2)地表と地下の活断層の対比 3)活断層等の将来の活動性についてまとめた。調査の結果,活断層の地下構造に関する調査手法には,物理探査やボーリング調査などが利用されているほかに,断層破砕帯等の記載や実際に断層内物質の地下での状況を把握できるトンネル工事が利用できることがわかった。また,各物理探査手法は,近年活断層の調査手法として,多く適応され,実用性についても認められた。活断層等について総合的に多方面から評価・検討する場合には,各目的に応じた手法により調査をするとともに,他の調査手法も併用して,比較・検討することにより,よりよい調査結果を生み出すことが重要であるといえる。

活断層の分布特性に関する調査

三輪 敦志*; 佐々木 達哉*; 高橋 奈緒*

JNC TJ7420 2005-027, 334 Pages, 2000/03

JNC-TJ7420-2005-027.pdf:53.45MB

活断層の分布の特徴を把握することは、活断層が地質環境に与える影響を評価する上で重要である。本調査は、活断層の分布の特徴を把握し、断層活動の変化について推定することを目的として行った。空中写真を用いて、活断層による変位地形を判読・抽出するとともに、活断層の属性データを整備し、活断層の分布の特徴、活動性について検討した。活断層の分布には、地域的な偏在性が認められる。特に活断層の密集する地域は、糸魚川静岡構造線から西の近畿地方北部である。変位様式別では、東北日本に逆断層、西南日本に横ずれ断層、中部九州に正断層が、それぞれ東西圧縮である現在の地殻応力に応じた分布を示す。日本列島に分布する活断層のほとんどが、活動度B級である。A級の活断層の分布は限られており、糸魚川静岡構造線から伊豆地方にかける地域、跡津川断層帯から有馬-高槻断層帯・中央構造線にかける地域に主に分布する。属性データより活断層の活動開始時期の推定を行った。それによると、日本列島に発達する活断層は、過去数十万年において継続して活動しており、目に見えるスケールで成長したり、進化したりすることはないとわかった。

断層活動が変化する確率に関する調査

曽根 好徳*; 細田 宏*; 三輪 敦志*; 下山 昌宏*

JNC TJ7420 2005-011, 104 Pages, 1999/03

地質環境の安定性を推定する上で、将来の断層の発生や活動の開始および活動の休止等、断層活動の変化の確率を把握することは重要である。本調査は、テクトニックインバージョン、断層発生確率および活断層分布と震源分布の対比について既存情報を収集・整理し、解析・とりまとめを行った。テクトニックインバージョンの地域性:東北日本は主に正逆断層系(正逆断層型応力状態)のテクトニックインバージョンが多発し、西南日本は主に横ずれ断層系(横ずれ断層型応力状態)のテクトニックインバージョンが多発する傾向が認められた。断層発生確率:2Ma以前から20.5Maに時代が変遷すると断層数に増加傾向が認められた。20.5Maから0.5Ma現在に時代が変遷すると断層数に減少傾向が認められた。この結果は現在の応力状況と相反するものであった。基本資料等の検討・考察を行い断層発生確率を検討する必要がある。活断層分布と震源分布の関係:M5以上の地震のうち活断層領域から外れるものがある理由として、震源に伴う活断層が地表に現れないため、震源が海域のためそれに伴う活断層がわからないため、原因不明なため等が考えられた。