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大久保 綾子; 小畑 元*; 蒲生 俊敬*; 山田 正俊*
Earth and Planetary Science Letters, 339-340, p.139 - 150, 2012/07
被引用回数:39 パーセンタイル:71.8(Geochemistry & Geophysics)Th-U放射非平衡についてのモデル計算とThの分布から、海洋環境中の微量元素の物質循環を調査した。北太平洋におけるThの分布については、モデルによる解析が確立しているが、実測した結果、深層において、これまでの知見にない著しい濃度の欠損をとらえた。海底付近でのThの除去過程と複雑な海底地形で生じる物理混合によって、低いTh濃度の海水が拡散したと考えられた。
鈴木 崇史; 乙坂 重嘉; 桑原 潤; 西川 淳*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故により環境中にIが放出された。海洋環境におけるIの移行過程を解明するために事故後約一年経過した福島沿岸海域及び沖合海域におけるI濃度レベルを調査した。海水試料は福島沿岸海域及び沖合海域でそれぞれ事故から約13か月及び約11か月経過した試料を採取した。沿岸海域におけるI濃度レベルはほぼすべての観測点でバックグランドレベルまで減少していたが、福島第一原子力発電所から南方に約80km離れた観測地点ではバックグランドより一桁高い値を示した。水温,塩分の結果から、この地点における海水は親潮が起源であると考えられるため、海水中のIの分布は沿岸沿いの南向き海流の影響を強く受けていると考えられる。沖合海域における表面海水中のIは親潮, 親潮-黒潮混合海域ではバックグランドレベルより高く、黒潮海域ではほぼバックグランドレベルであった。黒潮海域では水深400-500mにI濃度のピークを観測した。これは38Nで表面に露出する密度面に沿って事故起因Iが拡散したためだと考えられる。
小畑 元*; 三輪 一爾*; 近藤 能子*; 蒲生 俊敬*; 乙坂 重嘉; 鈴木 崇史
no journal, ,
北極域は、人為的な環境変化による影響を受けやすいことが知られている。本研究では、北極域の縁辺海であるチュクチ海及びベーリング海において、海水中のヨウ素濃度分布を化学種(ヨウ素酸イオン, ヨウ化物イオン, 有機態ヨウ素)別に調査し、これらの海域へのヨウ素の供給経路について解析した。加えて、人為起源ヨウ素の分布を明らかにするために、海水中のI濃度分布を調査した。多くの観測点で、海水中のヨウ素濃度は海底付近で増加傾向を示した。この傾向はヨウ化物イオンや有機態ヨウ素で顕著で、これらの化学種が大陸棚の海底から溶出していることがわかった。海水中のI濃度は、0.82.910 atom/Lの範囲であった。この濃度は北太平洋における濃度の数倍であり、北大西洋からの海水の流入を示す顕著な濃度増加は見られなかった。調査海域が高緯度であることを考慮すると、本研究で観測されたIは欧州を起源とするIが大気経由で沈着したものと推測された。
Jeon, H.; 乙坂 重嘉; 渡邊 隆広; 阿瀬 貴博*; 宮入 陽介*; 横山 祐典*; 小川 浩史*
no journal, ,
海水中の溶存有機炭素が持つ放射性炭素(DOC-14)の同位体比を精度よく分析し、その年代を決定することで、海洋での溶存有機物の分布に時間軸、すなわち、溶存有機物の分解速度や、海域間での移動時間等の情報を与えることが期待されている。われわれはこれまでに、海水中のDOC-14分析に成功させていたものの、大型の前処理装置を用いる必要があり、その分析を広く適用させるには至っていなかった。本発表では、この装置をより安全で取り扱いやすいものとするために加えた改良点について報告する。海水からのDOC-14の抽出には既往の方法を踏襲し、試料に紫外線(UV)を照射して生じた二酸化炭素を回収・精製し、C-14同位体比をAMSで計測する方法を採用した。大きな改良点として、UV光源に有機物の分解に適した短波長(=172nm及び185nm)のUVが照射可能な低圧水銀ランプを導入した。これによって、試料処理中の温度上昇を大幅に低減するとともに、照射装置のサイズを約半分に小型化することを可能にした。