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論文

A Conceptual design study of pool-type sodium-cooled fast reactor with enhanced anti-seismic capability

久保 重信; 近澤 佳隆; 大島 宏之; 内田 昌人*; 宮川 高行*; 衛藤 将生*; 鈴野 哲司*; 的場 一洋*; 遠藤 淳二*; 渡辺 収*; et al.

Proceedings of 27th International Conference on Nuclear Engineering (ICONE-27) (Internet), 8 Pages, 2019/05

日本におけるNa冷却高速炉の炉型選択の幅を広げ、国際協力のメリットを追求する観点から、本研究では、第4世代炉の安全設計クライテリア及びガイドラインを満足し、かつ地震条件等の我が国特有の環境条件への適合性を有するタンク型の設計概念の構築を進めていた。電気出力を650MWeとし、高速増殖炉サイクルシステムの実用化戦略調査研究及び実用化研究開発を通じて開発された先進ループ型のJSFRの技術及び福島第一原子力発電所事故の教訓を踏まえた安全向上技術等を反映して原子炉構造概念を構築するとともに、耐震性と耐熱性に関する評価を実施した。

報告書

リスクコミュニケーション実施上の課題の研究; 平成28年度(委託研究)

田中 勝*; 河原 長美*; 石坂 薫*; 大畑 ゆき*; 福池 伊織*; 川瀬 啓一; 時澤 孝之; 宮川 洋*; 石森 有

JAEA-Research 2018-001, 98 Pages, 2018/06

JAEA-Research-2018-001.pdf:2.49MB

平成28年度は、最近の一般廃棄物処分場の建設事例を調査し、環境保全・回復事業等が地域や一般に受け入れられるために必要な施策やコミュニケーションの条件を調査した。その結果、(1)事業者と地域との間で長期にわたる良好な関係が築かれていること、あるいは取り決めが存在すること、(2)事業者が立地選定や施設内容の決定プロセスにおいて複数代替案を合理的に検討し、地域に選定・決定理由の説明ができること、(3)計画公表後であっても、地域の関心や要望に応じて計画を変更できる余地があること、(4)事業が跡地利用を含む地域づくりに向けたコミュニケーションの契機となること、の重要性が示唆された。

報告書

リスクコミュニケーション実施上の課題の研究; 平成27年度(委託研究)

田中 勝*; 青山 勲*; 石坂 薫*; 大畑 ゆき*; 福池 伊織*; 川瀬 啓一; 渡邊 雅範; 時澤 孝之; 宮川 洋*; 石森 有

JAEA-Research 2017-003, 65 Pages, 2017/06

JAEA-Research-2017-003.pdf:2.92MB

日本原子力研究開発機構人形峠環境技術センターと福島環境安全センターは共同で、今後の跡措置や環境回復等の事業に関して、地域との継続性のある関係構築に必要な条件や、活動を通して得られる効果を把握するため、閉止鉱山及び産業廃棄物処分場でのリスクコミュニケーション事例を委託調査した。その結果、(1)地域におけるつながりや、つながりの場の形成、(2)既存のリソース(人員・土地・施設等)の活用、(3)地域における新たな価値の創出、(4)事業の安全性の担保や信頼の醸成に向けた取り組み、などによる、事業の安全性や周辺環境の健全性を長期的に確認できる仕組みや環境保全などについて学べる地域的フィールドの創成、が重要であることが示唆された。

報告書

幌延深地層研究計画における坑道掘削(地下施設建設)時の調査研究段階(第2段階:深度350mまで)研究成果報告書

佐藤 稔紀; 笹本 広; 石井 英一; 松岡 稔幸; 早野 明; 宮川 和也; 藤田 朝雄*; 棚井 憲治; 中山 雅; 武田 匡樹; et al.

JAEA-Research 2016-025, 313 Pages, 2017/03

JAEA-Research-2016-025.pdf:45.1MB

幌延深地層研究計画は、高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関わる研究開発の一環として、日本原子力研究開発機構が北海道幌延町で進めているプロジェクトである。本報告書は、深度350mの研究坑道掘削終了までの期間(2005年4月から2014年6月)に行われた第2段階における調査研究の成果を取りまとめたものである。第2段階における深地層の科学的研究では、「地質環境調査技術開発」、「深地層における工学的技術の基礎の開発」、「地質環境の長期安定性に関する研究」を、地層処分研究開発では、「処分技術の信頼性向上」、「安全手法の高度化」を実施し、これらに加えて「地下施設の建設」、「環境モニタリング」を実施し、当初の目標どおりの成果を得た。「地質環境調査技術開発」では、坑道掘削中の地質環境の変化を把握するとともに、第1段階で予測した結果の妥当性を確認した。「深地層における工学的技術の基礎の開発」においては、地下施設の建設に適用した工学的技術の有効性を確認した。「地質環境の長期安定性に関する研究」ならびに地層処分研究開発の「処分技術の信頼性向上」と「安全手法の高度化」では、この期間の研究成果をまとめた。「地下施設の建設」では坑道掘削の実績を整理した。「環境モニタリング」では、環境調査などを継続し、地上及び地下施設の建設に伴う影響の低減を図る措置が適切であることを確認した。

報告書

リスクコミュニケーション実施上の課題の研究(委託研究)

田中 勝*; 青山 勲*; 石坂 薫*; 大畑 ゆき*; 福池 伊織*; 宮川 洋*; 石森 有

JAEA-Research 2016-017, 76 Pages, 2017/01

JAEA-Research-2016-017.pdf:10.57MB

日本原子力研究開発機構人形峠環境技術センターでは、1955年のウラン鉱床露頭発見以降、ウランの探鉱、採鉱、製錬・転換、濃縮に係る研究技術開発事業や、2001年以降の廃止措置事業を通じて、50年以上にわたって地域とのコミュニケーションの経験を重ねてきた。数十年を超える長期に展開するようなウラン鉱山跡措置を含む廃止措置事業が主要業務となっているセンターにとって、地域とどのような関係を築き、さらにそれを形骸化させず、どのように継続できるかが特に重要なリスクコミュニケーション上の課題であると考えている。このような課題解決に資するため、センターの事業と類似した国内の事例を調査し、センターで現在行われている取組と比較して、今後センターで必要になる取組などについて検討した。

報告書

Synthesized research report in the second mid-term research phase, Mizunami Underground Research Laboratory Project, Horonobe Underground Research Laboratory Project and Geo-stability Project (Translated document)

濱 克宏; 笹尾 英嗣; 岩月 輝希; 尾上 博則; 佐藤 稔紀; 藤田 朝雄; 笹本 広; 松岡 稔幸; 武田 匡樹; 青柳 和平; et al.

JAEA-Review 2016-014, 274 Pages, 2016/08

JAEA-Review-2016-014.pdf:44.45MB

日本原子力研究開発機構は、高レベル放射性廃棄物の地層処分の実現に向けた国の第2期中期目標(平成22$$sim$$26年度)に基づき中期計画を策定し、処分事業と国による安全規制の両面を支える技術基盤を整備するため、地層処分研究開発と深地層の科学的研究の2つの領域において研究開発を進めている。今般、本中期計画期間における深地層の科学的研究分野(超深地層研究所計画、幌延深地層研究計画、地質環境の長期安定性に関する研究)の成果を取りまとめるにあたり、処分事業におけるサイト選定から処分開始に関する意思決定ポイントまでに必要な技術情報を事業者・規制機関が活用しやすい形式で体系化し、所期の目標の精密調査(前半)の段階に必要となる技術基盤として整備した。

報告書

人形峠環境技術センターにおける廃止措置業務マネジメントシステムの運用実績; 平成26年度報告

江間 晃; 宮川 洋; 石森 有

JAEA-Review 2016-006, 88 Pages, 2016/03

JAEA-Review-2016-006.pdf:10.59MB

人形峠環境技術センターでは、品質・環境マネジメントシステムの一環として、廃止措置プロジェクトの計画管理を行ってきたが、廃止措置プロジェクトの計画管理の観点からは幾つかの課題が存在していた。これを受け、センターでは、従前の課題を改善し廃止措置プロジェクトの計画管理を強化するため、平成25年4月より、「バックエンド推進タスクチーム」を運営主体とした、新たな廃止措置プロジェクトの計画管理の運用を開始した。平成26年4月には、センターの組織業務として廃止措置プロジェクトの計画管理を推進するため、環境保全技術開発部内に「研究開発推進課」を設置し、「研究開発推進課」を運営主体とした計画管理の運用を開始した。また、既存の品質・環境マネジメントシステムに代わる新たな仕組みとして、業務実施活動の管理を目的とした「業務マネジメントシステム(EMS)」を平成27年4月から運用開始するため、センター1次文書及び2次文書の整備を進めた。本稿では、廃止措置プロジェクトの計画管理に関する平成26年度実績を報告するとともに、1次文書及び2次文書の整備に向け、平成26年度、必要な課題検討を行ってきた結果を報告する。

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ性能試験(炉心確認試験)報告書「フィードバック反応度評価」

宮川 高行*; 北野 彰洋; 大川内 靖

JAEA-Technology 2014-008, 60 Pages, 2014/05

JAEA-Technology-2014-008.pdf:29.75MB

高速増殖原型炉もんじゅは、平成7年12月に発生した2次主冷却系ナトリウム漏えい事故後、運転を停止していたが、平成22年5月6日に14年5か月ぶりに性能試験を再開した。性能試験は、3段階にわけて実施していく計画であり、その最初の段階の炉心確認試験を78日間にわたって実施し、同年7月22日に終了した。炉心確認試験のうちフィードバック反応度評価では、一定量の制御棒引抜により炉心に正の反応度を印加し、「もんじゅ」炉心固有の負の反応度フィードバック特性と補助冷却設備の制御特性によって、原子炉出力やナトリウム温度などのプラントパラメータが安定に向かう様子を確認する「自己安定性の確認」を実施した。また、得られた試験データを用いて、炉心のフィードバック特性について定量的評価を試みた。

論文

Evaluation of feedback reactivity in Monju start-up test

北野 彰洋; 宮川 高行*; 大川内 靖; 羽様 平

Proceedings of International Conference on Fast Reactors and Related Fuel Cycles; Safe Technologies and Sustainable Scenarios (FR-13) (USB Flash Drive), 9 Pages, 2013/03

2010年の「もんじゅ」性能試験(炉心確認試験)でフィードバック反応度測定試験を実施した。フィードバック反応度の2要素(出力及び原子炉入口冷却材温度に関する反応度)を出力と冷却材温度の測定データを反応度バランス式にフィティングして評価した。フィードバック反応度及びその2要素について、炉心内の温度分布を考慮した計算値を求め、測定値と比較した。フィードバック反応度の測定値と計算値は良好に一致することを確認した。

報告書

高速増殖原型炉もんじゅ性能試験(炉心確認試験)結果報告書

城 隆久; 後藤 健博; 矢吹 健太郎; 池上 和律; 宮川 高行; 毛利 哲也; 久保 篤彦; 北野 彰洋; 中川 浩樹; 川村 義明; et al.

JAEA-Technology 2010-052, 84 Pages, 2011/03

JAEA-Technology-2010-052.pdf:17.14MB

高速増殖原型炉もんじゅは、平成7年12月に発生した2次主冷却系ナトリウム漏えい事故後、運転を停止していたが、平成22年5月6日に14年5か月ぶりに性能試験を再開した。性能試験は、3段階に分けて実施していく計画であり、その最初の段階の炉心確認試験を78日間に渡って実施し、同年7月22日に終了した。炉心確認試験は、制御棒価値,プラント内外の空間線量当量率,冷却材やカバーガスの純度確認及び1次主冷却系循環ポンプのコーストダウン特性を測定する試験等、合計20項目の試験で構成される。平成22年5月8日に臨界を達成、長期停止・燃料交換後炉心でも十分な精度で臨界予測が可能であることを実証した後、国の使用前検査により安全上の技術基準を満足していることを確認した。その後、研究開発を目的とした試験を行い、おもに零出力炉物理特性(特に、Am-241を多く含む炉心の特性)の把握に資するデータを収集した。また、日本原子力学会を通じて大学等から提案のあった未臨界度の測定法を検討するための試験も実施するとともに、中性子計装の健全性確認のための測定や核出力校正の確認、1次主冷却系循環ポンプコーストダウン特性確認等を実施した。

論文

ウラン濃縮原型プラントにおける経済性の実証

杉杖 典岳; 宮川 洋*

サイクル機構技報, (10), p.25 - 30, 2001/03

本報告では、ウラン濃縮原型プラントに実現している技術の経済性について評価した。その結果、原型プラントは商業プラントにつながる確かな経済的見通しを得るという、ウラン濃縮原型プラントに与えられた所期に目的を十分に果たしたものと評価できる。これと併せて、約13年にわたるウラン濃縮原型プラントの運営をとおして行った経済解析により、ウラン濃縮事業の経済的特徴を明らかにした。これらの知見から、ウラン濃縮事業では、遠心分離機の性能と価格、信頼性が事業全体の経済性を決める重要な要素になっており、開発費とのバランスの考慮しつつ、遠心分離機の継続的な開発とプラントへの導入の必要性を指摘した。

報告書

高速実験炉「常陽」出力上昇計画報告書(分冊1)

苫米地 顕*; 井上 晃次*; 吉見 宏孝*; 吉野 富士男*; 金子 洋光; 相澤 清人*; 宮川 俊一*

PNC-TN241 77-05VOL1, 314 Pages, 1977/03

PNC-TN241-77-05VOL1.pdf:8.45MB

本報告書は,「常陽」の第2期原子炉出力(MK-1炉心,75MWt)および照射用炉心(MK-2炉心,100MWt)について,安全審査を受けるために必要な内容をまとめたものである。報告書は3分冊より構成される。分冊1は設置変更許可申請書の本文(案)および添付書類(案)であり,分冊2はこれらの出力上昇を行いうる技術的な根拠をまとめた参考資料(公開扱いにしてもよいもの)であり,分冊3はその技術的な根拠をより詳細に理解するためのメモ(非公開扱いとするもの)である。内容は炉心設計,燃料設計,炉構造プラント関連の特性,安全解析および評価などであり,過去6$$sim$$7年の間,実施してきた多数の研究開発の結果が技術的内容の支えとなっている。これらの報告書は,安全審査の準備作業として作成されたものであるが,動燃事業団内で活用されるよう希望する。

口頭

高速増殖原型炉「もんじゅ」性能試験(零出力炉物理試験),2; 臨界性・制御棒価値確認試験

矢吹 健太郎; 北野 彰洋; 福島 昌宏; 宮川 高行; 大川内 靖

no journal, , 

高速増殖原型炉「もんじゅ」性能試験において、ペリオド法及び置換法にて制御棒価値を求め、さらに制御棒校正曲線,原子炉の過剰反応度及び反応度停止余裕についても測定した。得られた測定結果について前回性能試験との比較並びに予測解析値との比較を行った。

口頭

高速増殖原型炉「もんじゅ」性能試験(零出力炉物理試験),4; 中性子計装健全性確認

高野 和也; 宮川 高行; 池上 和律; 北野 彰洋

no journal, , 

高速増殖原型炉「もんじゅ」性能試験において、中性子検出器の健全性を確認するため、広域中性子計装(WRM)のプラトー特性,ディスクリ特性、及び線源領域中性子計装(SRM)と広域中性子計装(WRM)との両者のオーバーラップ領域及び比例関係を確認するとともに、前回性能試験の結果と比較,検討した。

口頭

高速増殖原型炉「もんじゅ」性能試験(零出力炉物理試験),8; フィードバック反応度評価

宮川 高行; 北野 彰洋; 村中 誠; 加藤 満也*; 大川内 靖

no journal, , 

高速増殖原型炉「もんじゅ」性能試験において、制御棒引抜により炉心に正の反応度を印加した後、操作を行わずに原子炉が安定な状態に静定する自己安定性を有していることを確認した。

口頭

高速増殖原型炉もんじゅ炉心確認試験,2; 臨界性・制御棒価値確認試験

矢吹 健太郎; 北野 彰洋; 福島 昌宏; 宮川 高行; 大川内 靖

no journal, , 

高速増殖原型炉もんじゅ性能試験において、ペリオド法及び置換法にて制御棒価値を求め、さらに制御棒校正曲線,原子炉の過剰反応度及び反応度停止余裕についても測定した。得られた測定結果について前回性能試験との比較並びに予測解析値との比較を行った。

口頭

高速増殖原型炉もんじゅ炉心確認試験,8; フィードバック反応度評価

宮川 高行; 北野 彰洋; 村中 誠; 加藤 満也*; 大川内 靖

no journal, , 

高速増殖原型炉もんじゅ性能試験において、制御棒引抜により炉心に正の反応度を印加した後、操作を行わずに原子炉が安定な状態に静定する自己安定性を有していることを確認した。

口頭

Results of Monju zero power reactor physics test

毛利 哲也; 高野 和也; 北野 彰洋; 諸橋 裕子; 加藤 優子; 矢吹 健太郎; 宮川 高行; 大川内 靖; 羽様 平

no journal, , 

「もんじゅ」は2010年5月6日に、約14年5か月の停止期間を経て試運転を開始し、同年7月22日まで炉心確認試験を実施した。停止中の約14年の間に、炉心の燃料にはAm-241が蓄積している。このため、Am-241を比較的多く含んだ炉心の炉物理特性データを取得することができる。試験ではおもに、臨界性,制御棒価値,温度係数が測定された。臨界性については、臨界となったときの制御棒位置は事前の予測の範囲内であり、Am-241を含んだ炉心の臨界性の予測制度は良好であることが確認できた。制御棒価値については、中心制御棒であるCCR1をペリオド法で、その他の制御棒を置換法で測定した。温度係数については、測定値は前回性能試験と比べて、絶対値が減少していることが確認された。これは燃料交換等による燃料の組成変化が影響していると考えられ、おもに、Pu-239, Pu-241, Am-241の寄与が大きいと考えられる。

口頭

「もんじゅ」性能試験(炉心確認試験)におけるフィードバック反応度評価,2; 臨界点に基づく測定値評価と解析との比較

北野 彰洋; 宮川 高行*; 大川内 靖; 羽様 平

no journal, , 

「もんじゅ」性能試験(炉心確認試験)にて実施された過渡試験(フィードバック反応度評価試験,1)の温度フィードバック反応度特性について成分分離モデルによる定量評価を行った。データ開示票(MD-11-009)「共同研究「動特性同定法による温度反応度係数の測定」にかかわるデータ開示(フィードバック反応度評価)」による。

口頭

ステークホルダーが要求する情報の内容・質の整理

宮川 洋; 石森 有

no journal, , 

ステークホルダーとの関係が一旦成立した場合でも、時間の経過によって、相手方の要求の変化に対応できなくなるなどマネジメント上のリスクが増大する可能性がある。そのため、継続的に相手の立場や社会の価値観の変化などに配慮した情報共有を行い、関係の形骸化を防ぐ必要があることが明らかになった。

口頭

農産物特有の香り測定技術の開発報告

時澤 孝之; 宮川 洋*

no journal, , 

「味」と「香り」の立体的評価である「味覚マッピング」に関する検討を美作大学との共同事業として2017年度からはじめた。2019年度機構は、食品を国に含む直前の香りを、原子力機構ライセンス製品の日本金属化学製高感度ガス質量分析装置(ブレスマス; 日本分析化学商標)を用いて、津山産食材(ピオーネ, 生姜, 小麦使用食材(ロールケーキ, 食パン, うどん), 焼栗, 黒豆、及びお酒など)について、農園や他産地産食材との違いなどについて測定を行った。公開されているスペクトルデータベースから香気成分を推定し、得られた質量スペクトルから主成分分析を行い、農園や産地の差による香りの違いについて評価を行った。

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