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宮原 要; 舘 幸男; 北村 暁; 三ツ井 誠一郎; 澤田 淳; 柴田 雅博; Neall, F.*; McKinley, I. G.*
Proceedings of 2011 International High-Level Radioactive Waste Management Conference (IHLRWMC 2011) (CD-ROM), p.292 - 298, 2011/04
日本の地層処分計画における公募方式による複数の処分候補地を比較評価するため、処分場閉鎖後の安全評価ではできるだけ現実的に核種移行現象を取り扱うことが求められる。現実的なモデルやパラメータ設定のためには、理論の裏付け,室内,野外試験,ナチュラルアナログによる知見や情報を総合した現象理解を踏まえる必要があり、データ取得手法の信頼性をチェックする等のこれまでの紋切り型の品質保証手続きは役に立たない。本研究では、この問題を掘り下げたうえで、知識工学手法を適用した解決策を提案する。
増田 純男*; 河村 秀紀*; McKinley, I. G.*; Neall, F. B.*; 梅木 博之
Proceedings of 11th International High-Level Radioactive Waste Management Conference (IHLRWM) (CD-ROM), p.507 - 514, 2006/00
長期にわたって廃棄物の回収を容易なままの状態に維持する高レベル放射性廃棄物や使用済燃料の地層処分場設計に対して国際的な関心が高まりつつある。これは、処分についての社会の受入を徐々に獲得していくことの必要性、あるいは将来いつでも使用済燃料を再処理することができる状態を維持したままにしておくことの要望から、処分場の閉鎖の時期を遅らせるという処分概念の発想に至っている。いずれの場合にも、異なる境界条件の下に設計を変更していくよりも、要件そのものに特化して概念を構築していくことに利点がある。本件は、その一つの設計例であり、その基本的な考え方は、処分場の操業と閉鎖後の双方の安全性を最適化するという視点で論じたものである。
Neall, F. B.*; Smith, P. A.*
JNC TY1400 2004-001, 144 Pages, 2004/05
JNC-TY1400-2004-001.pdf:1.58MB
第2次取りまとめの安全評価に対する考察を行った。その結果、第2次取りまとめは、日本における高レベル放射性廃棄物の安全な処分に向けてサイト選定及び処分場建設が実現可能であるという、明確かつ根拠のあるメッセージを提示していることが示された。