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論文

Organ dose reconstruction applicable for a Japanese nuclear worker cohort; J-EPISODE

古田 裕繁*; 佐藤 薫; 西出 朱美*; 工藤 伸一*; 三枝 新*

Health Physics, 121(5), p.471 - 483, 2021/11

 被引用回数:1 パーセンタイル:16.97(Environmental Sciences)

従来、国内の放射線業務従事者の低線量放射線被ばくによる発がん等の健康影響は、個人線量計の指示値(個人線量当量: Hp(10))と疾病情報を用いた疫学的解析によって推定されていた(J-EPISODE: the Japanese Epidemiological Study on Low-Dose Radiation Effects)。一方、放射線被ばくによる発がんは臓器線量に依存するため、放射線防護の目的で使用されるHp(10)を用いて発がん率等を推定することは適切でなかった。そこで本研究では、放射線業務従事者のHp(10)から臓器線量を推定する手法を新たに構築した。構築した推定手法では、着用個人線量計の応答特性、被ばくジオメトリ・エネルギー、体格等のパラメーターを考慮することで、国内の放射線業務従事者を対象とした疫学的解析を可能にした。今後、構築した臓器線量推定方法を用いて、放射線影響協会の放射線従事者中央登録センターにより管理・保存されている被ばく線量データを解析することにより、国内の放射線業務従事者における低線量放射線被ばくによる健康影響の推定に利用する予定である。

論文

Conversion factor from dosemeter reading to air kerma for nuclear worker using anthropomorphic phantom for further conversion from air kerma to organ-absorbed dose

古田 裕繁*; 辻村 憲雄; 西出 朱美*; 工藤 伸一*; 三枝 新*

Radiation Protection Dosimetry, 189(3), p.371 - 383, 2020/05

 被引用回数:3 パーセンタイル:46.37(Environmental Sciences)

Estimation of cancer risk based on the organ-absorbed dose is underway for the Japanese Epidemiological Study on Low-Dose Radiation Effects (J-EPISODE). The reconstruction method for the organ-absorbed dose follows the approach adopted in the IARC 15-Country Collaborative Study, which examined the dosemeter response to photon exposure for the old film badge (FB) type, a multi-element FB and a thermoluminescence dosemeter. Until 2000, the dosemeters used in Japan were almost the same in the IARC study, so IARC study data could be used as they were. However, since 2000, the type of dosemeter has been replaced with active personal dosemeters (hereafter called electronic personal dosemeters), radio-photoluminescent glass dosemeters (Glass badge) and optically stimulated luminescence dosemeters (Luminess badge). Hence, it was necessary to collect these data again. A dosemeter response experiment was conducted using a device that irradiated an anthropomorphic phantom in the Japan Atomic Energy Agency calibration laboratories. The aim of the paper is to provide a conversion factor from reading in terms of $$H_{rm p}$$(10) to air kerma for realistic conditions for further conversion from air kerma to organ-absorbed dose. The obtained dosemeter responses for the dosemeter types currently used in Japan were consistent with those in the IARC study. These data will be utilized for J-EPISODE in reconstructing the organ-absorbed dose.

論文

Decontamination of outdoor school swimming pools in Fukushima after the nuclear accident in March 2011

三枝 純; 操上 広志; 安田 良; 栗原 和男; 新井 栄揮; 黒木 良太; 松橋 信平; 小澤 隆志; 後藤 浩明; 高野 隆夫; et al.

Health Physics, 104(3), p.243 - 250, 2013/03

 被引用回数:3 パーセンタイル:25.83(Environmental Sciences)

2011年3月の原子力発電所事故を受け、福島県内の多くの学校プールでは、放射性セシウムを含んだ水が農地に放出されることへの懸念から、プール水が排水できないままにあった。原子力機構では、プール水を除染するための方法として、各種のセシウム吸着材を使った方法や凝集沈殿法について調査・検討を行った。この結果をもとに、福島県内の学校プールにおいて除染の実証試験を行い、手法の見直しや改良を進めることにより、プール水の除染方法を構築した。

報告書

超深地層研究所計画(岩盤の水理に関する調査研究); サイトスケールの地下水流動解析及び粒子追跡解析

小坂 寛; 三枝 博光; 栗原 新*; 尾上 博則

JAEA-Research 2012-012, 100 Pages, 2012/07

JAEA-Research-2012-012.pdf:17.95MB

深地層の科学的研究(地層科学研究)の一環として進めている、結晶質岩(花崗岩)を対象とした超深地層研究所計画では、第1段階(地表からの調査予測研究段階)、第2段階(研究坑道の掘削を伴う研究段階)及び第3段階(研究坑道を利用した研究段階)の3段階に区分して、繰り返しアプローチに基づく調査研究を実施している。本研究では、調査の進展に伴う情報量の増加に応じた、地下水の流速分布及び移行特性の変化を把握すること、及び不連続構造分布の地質学的解釈の違いや岩盤の水理的不均質性の有無が、地下水流動特性に与える影響を評価することを目的として、第1段階及び第2段階において構築された地質構造モデル及び水理地質構造モデルに基づき、地下水流動解析及び粒子追跡解析を実施した。結果として、調査の進展に伴う情報量の増加により、地下水の流速分布及び移行特性の不確実性が低減されたことを確認した。また、不連続構造分布の地質学的解釈の違い及び岩盤の水理的不均質性の有無が地下水流動特性に与える影響を確認した。これらの結果に基づき、次期調査に向けてターゲットとなる不確実性要因の特定及びターゲットに対する調査方法を提案した。

論文

Technical know-how of site descriptive modeling for site characterization

三枝 博光; 新里 忠史; 安江 健一; 尾上 博則; 道家 涼介

Proceedings of 14th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM 2011) (CD-ROM), p.1451 - 1460, 2011/09

地質環境モデルの不確実性を評価すること、及び不確実性に対する影響因子を抽出するとともに、その重要度を評価することは、調査計画を策定するうえで重要である。地層処分の観点からは、地質環境モデルとしては、現時点の地質環境を対象としたものと、地質環境の長期変化を考慮したものの両者がある。この地質環境モデルを構築するうえでは、多くの技術的ノウハウが存在し、技術基盤整備の点からは、それらを保管・管理することが必要となる。本研究では、瑞浪における超深地層研究所計画や幌延深地層研究所計画での経験に基づき、既存情報収集から地質環境モデルの構築,調査計画立案までの包括的フローを構築するとともに、地質環境モデル構築に関する作業フローや技術的ノウハウなどについて取りまとめた。

報告書

「地質環境総合評価技術高度化開発; 次世代型サイト特性調査情報統合システムの開発」平成19年度成果報告書(受託研究)

大澤 英昭; 太田 久仁雄; 濱 克宏; 澤田 淳; 竹内 真司; 天野 健治; 三枝 博光; 松岡 稔幸; 宮本 哲雄; 豊田 岳司; et al.

JAEA-Research 2008-085, 742 Pages, 2008/11

JAEA-Research-2008-085-1.pdf:26.22MB
JAEA-Research-2008-085-2.pdf:16.64MB
JAEA-Research-2008-085-3.pdf:28.27MB

本報告書は、経済産業省資源エネルギー庁から受託した平成19年度地層処分技術調査等委託費(地層処分共通技術調査:地質環境総合評価技術高度化開発)の平成19年度の成果を示すものである。

論文

Study for evaluation of the influence of long-term climate change on deep groundwater flow conditions; Integration of paleo-climatology and hydrogeology

安江 健一; 三枝 博光; 尾上 博則; 竹内 竜史; 新里 忠史

Proceedings of 36th International Association of Hydrogeologists Congress 2008 (IAH 2008) (CD-ROM), 7 Pages, 2008/10

東濃地域を事例とした地下水流動の数値シミュレーションの結果、気候変化に伴う涵養量の変化が地下水流動に影響を与えることがわかった。このことは解析地域の長期的な気候変化とそれに伴う涵養量の変化の把握が必要であることを示している。このことを踏まえて、さらに本研究では、将来の涵養量の推定手法を示し、既存データから涵養量の推定に必要な蒸発散量が年平均気温からある程度推定できることを示した。また、花粉化石分析の結果から東濃地域の氷期の気温は日本列島の最北部地域における現在の気温と同程度であり、日本最北部地域の現在の表層水理情報が東濃地域の氷期の涵養量推定に役立つ見通しを得た。

論文

Hydrogeological conceptual model determined from baseline and construction phase groundwater pressure and surface tiltmeter data at the Mizunami Underground Research Laboratory, Japan

竹内 真司; 竹内 竜史; Salden, W.*; 三枝 博光; 新井 孝志*; 松木 浩二*

Proceedings of 11th International Conference on Environmental Remediation and Radioactive Waste Management (ICEM '07) (CD-ROM), 8 Pages, 2007/00

瑞浪超深地層研究所計画において、研究坑道の掘削前から掘削中において計測した地下水水圧及び地表傾斜データを用いて水理地質構造の概念モデルを構築した。その結果、地表からの調査段階で2本の立坑間に予測した地下水流動に対する遮水性断層の存在を、研究坑道掘削中の上記モニタリングデータ等の解析によって確認した。

報告書

Na冷却中型モジュール炉設計研究 (研究報告)

木曽原 直之; 菱田 正彦; 新部 信昭; 堀 徹; 藤井 正; 内田 昌人; 近澤 佳隆; 三枝 利家; 宇野 修; 惣万 芳人; et al.

JNC TY9400 2003-015, 103 Pages, 2003/09

JNC-TY9400-2003-015.pdf:6.39MB

実用化戦略調査研究フェーズIにおいて、経済性目標を初めとする設計要求を満足する可能性のある有望なNa冷却中型モジュール炉概念として、アドバンスト・ループ型炉が抽出された。本報告書は、フェーズIIの2年目である平成14年度に実施したNa冷却中型モジュール炉設計研究の成果をまとめたものである。大型炉において採用したコストダウン方策及び共用効果を取込んだ平成13年度の設計結果では経済性目標である建設コスト20万円/kWeをわずかに下回り、目標を達成したものの、その達成度に余裕はない。そのため、更なるコストダウンを目指して平成13年度の成果に基づきNa冷却中型モジュール炉概念の再構築を行った。再構築に際し、モジュールあたりの電気出力を50万kWeから75万kWeに上昇させ、モジュール数を3から2に変更した。また、崩壊熟の除去を完全自然循環でできる特徴を生かして非常系の電気設備容量を極小とし、小型ガスタービンを採用した。この再構築したプラント概念について設備・機器の具体化を進めるとともに、成立性評価及び経済性評価を実施した。その結果、経済性目標を満足し、概念成立性に関する基本的な見通しを有するNa冷却中型モジュール炉のプラント概念を構築した。また、経済性向上の可能性を有する2次系簡素化プラントの検討、電磁ポンプを2次系に使用した場合の検討、燃料取扱設備の検討も行った。今後は、要素試験の成果等を適宜反映しつつ予備的概念設計を進め、プラント基本概念を明確化するとともに、概念成立性の見通し、経済性目標達成見通しを確たるものとして行く計画である。

報告書

Na冷却大型炉設計研究(研究報告)

木曽原 直之; 菱田 正彦; 新部 信昭; 堀 徹; 藤井 正; 内田 昌人; 近澤 佳隆; 三枝 利家; 宇野 修; 惣万 芳人; et al.

JNC TY9400 2003-014, 52 Pages, 2003/09

JNC-TY9400-2003-014.pdf:3.12MB

本報告は、実用化戦略調査研究フェーズIIの2年目である平成14年度に実施したNa冷却大型炉設計研究の成果をまとめたものである。平成14年度の設計研究では、平成13年度の成立性に係わる課題としてあげられていた安全性、構造健全性及び熱流動に関する成立性評価を行い、その結果に基づきNa冷却大型炉のプラント概念を見なおした、主要設備の基本仕様を明確化し、経済性評価を実施した。 本研究の結果、経済性目標(建設コスト20万円/kWe以下、等)を満足し、概念成立性に関する基本的な見通しを有するNa冷却大型炉のプラント概念が構築された。

報告書

放射線誘発細胞がん化実験に関する文献データの調査

三枝 新*

JAERI-Review 2002-009, 43 Pages, 2002/03

JAERI-Review-2002-009.pdf:2.3MB

放射線によって正常細胞ががん化細胞へと形質を転換させていく過程のメカニズムについては未だ明らかではなく、1990年代初頭までの放射線リスク評価においても、この過程は十分に考慮されるに至っていない。しかしながら1990年代以降の分子・細胞生物学的研究手法の発展によって細胞がん化のメカニズムが徐々に解明され、近年の放射線リスク研究においてはこれらがん化メカニズムの研究成果が取り込まれる方向にある。本報告は、1993年から97年にかけて公表された放射線誘発細胞発がん実験に関する論文を調査し、相互検証が可能なように主だった情報を抽出し一覧表としたものである。またこの間の、細胞がん化機構に関わる医・生物学的研究の進展を踏まえて、放射線リスク評価における細胞がん化機構解明の重要性についても記述した。

論文

低線量放射線安全評価のためのデータベースDRESAの構築

三枝 新*

RIST News, (32), p.2 - 11, 2001/10

日本原子力研究所は低線量放射線の安全性評価を検討するための科学的基盤を提供する目的で、放射線生物学,放射線リスク評価及び放射線防護に関する種々の情報を整理・解説し、その背景となる科学的データをまとめたデータベースDRESA(Database for Radiation Exposure and Safety Assessment)の開発を行った。本稿ではその登録データのタイトルと内容,データのファイル構成,データベースシステムの構造を解説した。さらに電子化データベース構築の可能性と問題点について検討を行い、WWW公開型データベースの利点及び欠点についても考察を行った。

論文

国際放射線研究連合(ICRR)第11回大会印象記

三枝 新*

保健物理, 34(3), p.298 - 299, 1999/09

4年に1度開催される国際放射線研究連合(ICRR)の第11回大会に参加し、低線量放射線影響や放射線健康リスクにかかわる最近の研究動向について調査・報告する。今大会で注目を浴びたのは$$alpha$$粒子のマイクロビームを用いた放射線細胞がん化実験で、従来からの疫学研究に基づいたラドン健康リスク評価上の問題解決の助けとなるデータを、細胞生物学の側から提供した点が重要である。同様に放射線が直接ヒットした細胞からのシグナルが、その周囲の非ヒット細胞に伝わり、非ヒット細胞にも照射の影響が現れるBystander効果についてもマイクロビームを用いた研究が発表された。これらの実験研究は、従来の放射線影響研究の基礎となっている標的理論を実験的に検証しうるものであり、放射線リスク研究にとって無視できるものではない。そのほか、本大会で報告された他の研究についても報告を行う。

論文

High-power test of the all-metal supports for a center conductor of an ITER ICRF antenna

森山 伸一; 木村 晴行; 藤井 常幸; 三枝 幹雄*; 今井 剛; 山本 巧; 新井 宏之*; 太田 完治*

Fusion Engineering and Design, 45(1), p.31 - 40, 1999/00

 被引用回数:2 パーセンタイル:21.18(Nuclear Science & Technology)

ITER R&Dタスク「ICRFアンテナ及び真空部伝送系開発」に基づき、ITERアンテナ用全金属支持体の実サイズモックアップを設計、製作し、試験を行った。まず、広い周波数帯域で高周波特性が最適となる支持体間の間隔を、2台のモックアップを用いた低電力高周波測定により求めた。間隔2.625mの時、40-85MHzの全帯域でVSWR$$<$$2.3、最重要帯域である55-65MHzではVSWR$$<$$1.8の良好な特性が得られた。続いて60MHzの大電力高周波を用いて耐電圧試験を行い、目標としていた発生電圧40kVを上回る42.5kV、1秒間(100msでは45.5kV、1msでは55kV)を達成し、製作したアンテナ全金属支持体のモックアップがITERのICRFアンテナに十分適用可能な性能を有することを確かめた。

論文

A Mock-up test of a ceramic-free antenna feeder of the ion cyclotron heating system for next-generation tokamaks

森山 伸一; 木村 晴行; 藤井 常幸; 三枝 幹雄*; 新井 宏之*

Japanese Journal of Applied Physics, 37(6A), p.3536 - 3540, 1998/06

 被引用回数:4 パーセンタイル:24(Physics, Applied)

現在の大型トカマク装置ではイオンサイクロトロン帯(ICRF)の高周波を用いるプラズマ加熱・電流駆動装置のアンテナへの電力の伝送に、内部導体を有する同軸管を用いている。この内部導体及びこれに接続されるアンテナ導体を機械的に支持し、かつ外部導体と内部導体間の電気絶縁を確保するため、現在の装置ではセラミックの支持体を使用している。ところがITERなど次世代のトカマク装置ではプラズマからの中性子による損傷のため、セラミックは採用できない可能性が高い。この課題を克服するため、リッジ導波管の原理を用いた全金属製の「セラミックフリーアンテナ支持体」を考案した。約1/4サイズのモックアップを製作し、その高周波特性(電力反射率とその周波数依存性)を実測し、モデル計算と比較して評価した。ITERのICRF加熱装置で想定されている周波数帯域全域で15%以下、リッジ導波管の遮断周波数以上では3%以下の非常に良好な電力反射率が得られた。「セラミックフリーアンテナ支持体」が次世代のトカマク装置のICRF加熱装置に適していることが確かめられた。

論文

All metal support for a central conductor of the ITER ICRF Antenna system

森山 伸一; 木村 晴行; 三枝 幹雄; 藤井 常幸; 新井 宏之*; 植田 裕之*; 太田 完治*; 釜倉 克壽*

Fusion Engineering and Design, 39-40, p.135 - 142, 1998/00

核融合装置第1壁の構成要素であるICRFアンテナのループ導体、およびこれに高周波電力を供給する同軸の中心導体には、ディスラプションによる電磁力に耐える支持構造が要求される。電気絶縁の必要上、支持構造には、通常セラミクスが用いられる。しかし中性子束の多い環境では、誘電体損失の増加によりセラミクスが使用できない可能性が高い。そこで必要な周波数の高周波を透過する全金属の支持構造を提案し、開発を進めている。ITERアンテナ用支持構造の機械強度設計、冷却計算、実サイズモックアップの高周波特性測定を行った。ディスラプションによる電磁力は同軸管を軸の周りに回転させる方向に働き、アンテナから1m離れたところで6000Nmと見積もられるが、全金属支持構造を用いればアンテナはこれに耐えることができる。支持構造の脚部をアンテナ冷却水の導入管として用いることが可能である。使用する周波数帯域(40-90MHz)全域で電力反射率15%以下、60MHzでは1%以下の良好な高周波特性を確認した。

論文

A Ceramics-free waveguide for ITER ion cyclotron wave system

新井 宏之*; 木村 晴行; 藤井 常幸; 三枝 幹雄; 森山 伸一

IEEE Transactions on Plasma Science, 21(3), p.265 - 269, 1993/06

 被引用回数:5 パーセンタイル:23.09(Physics, Fluids & Plasmas)

ITERの高出力イオンサイクロトロン波システムのためのセラミックスの不要な導波管の提案を行う。これはT型リッジ導波管により機械的に支持されたTEM導波管からなる。伝送線路解析モデルとITERのプラズマパラメータを考慮して最適化されたアンテナインピーダンスを用いて、この導波管が3MW以上の電力容量を有することが示される。解析に用いた伝送線路モデルの妥当性は1/10サイズのモデル導波管を用いた実験により確認される。

報告書

Conceptual design of Fusion Experimental Reactor(FER/ITER); Ion cyclotron wave system

木村 晴行; 三枝 幹雄; 斉藤 靖*; 新井 宏之*; 永島 孝; 藤井 常幸; 大野 忠雄*; 佐野 圭吾*; 福山 淳*; 山極 満; et al.

JAERI-M 91-094, 89 Pages, 1991/06

JAERI-M-91-094.pdf:2.25MB

FERのためのイオンサイクロトロン波(ICW)システムの概念設計とITERのICWシステムの概念設計に対する日本の貢献についてまとめる。物理解析の結果、ICWシステムは中心イオン加熱及び燃焼制御に適していることが示される。結合系の特徴はポート内プラグイン方式リッジ導波管給電型5$$times$$4ループアレイを採用していることである。結合系の全体構造は放射線シールド、冷却、真空排気、トリチウム安全性及び遠隔保守との整合性を考慮して決められている。ランチャーはHモードプラズマを仮定して20MWの入射能力を有する。リッジ導波管の形状は有限要素法によって最適化されている。ファラディシールドの熱解析によりその保護タイルの材料としてベリリウムのような導電性の良い低Z材が適していることが示される。ITER/FERのICWシステムに対するR&D計画が示される。

口頭

次世代型サイト特性調査情報統合システムの開発,6; 沿岸域を対象とした統合化データフローダイアグラムの構築

三枝 博光; 太田 久仁雄; 新里 忠史; 天野 健治; 山中 義彰; 前川 恵輔; 國丸 貴紀; 濱 克宏

no journal, , 

次世代型サイト特性調査統合システムの開発に資するため、沿岸域における調査評価技術にかかわるノウハウや判断根拠を蓄積することを目的として地上からの調査・評価の体系的な枠組みを示す統合化データフローダイアグラムを構築した。このダイアグラムを実際に適用することによりこうしたノウハウや判断根拠の妥当性,充実を図る。

口頭

福島原発事故における環境修復に向けた取り組み,1; 地層処分技術の活用の枠組み

加藤 智子; 牧野 仁史; 竹内 真司; 宮原 要; 前川 恵輔; 山口 正秋; 飯島 和毅; 天野 健治; 三枝 博光; 澤田 淳; et al.

no journal, , 

福島第一原子力発電所周辺における長期的な現存被ばく状況を対象に、環境修復計画の作成及び対策実施を支援するための技術的情報を提示することを目的として、地層処分技術を活用した放射性物質の挙動と人間への被ばく影響の評価手法について検討した。本報告では、地層処分技術を活用した検討の枠組みについて紹介する。

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