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continuous air monitor for the measurement of highly radioactive alpha-emitting particulates (
-aerosols) under high humidity environment坪田 陽一; 本田 文弥; 床次 眞司*; 玉熊 佑紀*; 中川 貴博; 池田 篤史
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 1030, p.166475_1 - 166475_7, 2022/05
被引用回数：1 パーセンタイル：33.4(Instruments & Instrumentation)福島第一原子力発電所(1F)の長期的な廃止措置において、損傷した原子炉に残存する核燃料デブリの取り出しは、技術的に多くの困難を伴う不可避の重要課題である。デブリ取り出しは機械的な切断を伴い、放射性核種を含む微粒子(エアロゾル)が高濃度で発生し、吸入時の健康リスクが大きい。1Fの解体・廃止措置における作業員の放射線被ばくを最小化するためには、粒子の発生場所である原子炉格納容器(PCV)内におけるエアロゾルの濃度を監視することが重要である。このため、エアロゾルのin-situモニタリングシステム(in-situ alpha air monitor: IAAM)を開発し、1Fの実環境で想定される条件下でその技術的性能を検証した。IAAMは次の4つの技術的要求を満たすことが確認された。(1)高湿度下での安定動作、(2)フィルターレス動作、(3)高計数率の線測定能力、(4)高バックグラウンドの
/
線下でも線が選択的に測定できること。IAAMは、高湿度環境(相対湿度100%)及び/線高バックグラウンド(最大100mSv/hの線)下で、濃度3.3 
10
Bq/cm
以上のエアロゾルを計数の飽和なしに、選択的に測定することが可能であることが確認された。これらの結果は、IAAMが燃料デブリの解体時及び1Fの長期的な廃止措置全体において、信頼性の高いエアロゾルのモニタリングシステムとして利用できる可能性を示すものである。
高田 千恵; 栗原 治*; 金井 克太; 中川 貴博; 辻村 憲雄; 百瀬 琢麿
NIRS-M-252, p.3 - 11, 2013/03
2011年3月11日の巨大な地震と津波は、莫大な量の放射性物質を環境中に放出した。地震発生の翌日、原子力機構は緊急時放射線モニタリングを開始した。福島から帰ってきた作業者を対象とした全身カウンタが開始されたのは3月末であった。この測定で得られた
Iの体内残留量は検出下限値未満から7kBq、福島での作業開始日で推定された当初の吸入量は1kBq未満から60kBqであった。
Cs及び
Csの測定値は検出下限値未満から3kBqであった。IのCsに対する比の中央値は11であった。最大の預託実効線量は0.8mSvで、これは3月13日から14日までに派遣された第2陣のモニタリング・チームのメンバーの値である。
I in the thyroids of employees involved in the Fukushima Daiichi Nuclear Power Station accident栗原 治*; 金井 克太; 中川 貴博; 高田 千恵; 辻村 憲雄; 百瀬 琢麿; 古田 定昭
Journal of Nuclear Science and Technology, 50(2), p.122 - 129, 2013/02
被引用回数：6 パーセンタイル：44.02(Nuclear Science & Technology)2011年3月11日に発生したマグニチュード9.0の東北地方太平洋沖地震に起因する大津波により、東京電力福島第一原子力発電所は全交流電源喪失からメルトダウンに至る深刻な事故に至った。福島第一原子力発電所作業員の放射線防護システムは、この事故によりほとんどの機能を喪失した。原子力機構では、この事故支援の一環として、車載型全身カウンタによって作業員の内部被ばくモニタリングを開始したものの、さらに正確な、さらに高感度な、甲状腺沈着Iの計測がさらに求められた。本論文では、著者らの研究所で行った高純度Ge半導体検出器及び遮へい室を利用した、甲状腺計測について述べる。4月20日から8月5日までに測定した被検者の総数は560名であった。甲状腺I量の最大値及びその次に高い数値である9760Bq及び7690Bqが、5月23日に測定した2名の男性被検者から検出された。われわれの計測から得られた知見を本論文で述べる。
中川 貴博; 高田 千恵; 辻村 憲雄
Radiation Protection Dosimetry, 146(1-3), p.140 - 143, 2011/07
被引用回数：0 パーセンタイル：0.01(Environmental Sciences)TLアルベド線量計(TLAD)の評価値は、中性子エネルギースペクトルに大きく依存する。このため、筆者らは固体飛跡検出器(SSNTD)を組合せたTLADを中性子被ばくが見られる作業者に対して配付してきた。これは、両線量計の指示値の比(
/
)が中性子スペクトルの硬さの指標になるからである。ここでは、最近の/を把握すること、またTLADの換算係数の修正が必要なほど、作業環境が変化していないことを確認することを目的とした。分析の結果、/は10-20(3.363mm
)/(mSv Cs eq.)であった。これは、1991-1993年度の分析データよりも小さい値である。/の減少の原因として、作業者のグローブボックス近傍での作業の減少が考えられる。一方、90年代から作業環境中の中性子スペクトルは大きく変化していないことから、TLADでの中性子線量評価は妥当であったと言える。
高田 千恵; 中川 貴博; 吉田 忠義; 辻村 憲雄; 高安 哲也*
no journal, ,
臨界事故を含む、中性子被ばくの状況下での個人線量計の応答は、放射線の入射方向などに大きく影響を受けるため、フィールド実験等においてはそれを考慮したファントムを選択することが重要である。そこで、種々のファントム上における中性子用個人線量計のエネルギー特性及び方向特性を、Cf-252線源と減速材の組合せによるハイブリッド減速中性子校正場での実験及び計算により評価し、レスポンス変化の調査と、フィールド実験の際に使用すべきより現実的なファントムについての検討を行った。
中川 貴博; 高田 千恵; 関根 伸行*; 高安 哲也*; 辻村 憲雄; 百瀬 琢麿
no journal, ,
核燃料サイクル工学研究所のMOX施設では作業環境中に中性子が存在するため、管理区域境界の積算線量モニタリングを行う際、線に加え中性子線も測定する必要があり、長年サーベイメータにより測定した線量率を用いていたが、平成14年度からTLDを用いた積算中性子線量当量計を新たに導入した。この線量計は、ポリエチレン製の立方体の中心にTLD素子を配置したものである。今回、減速中性子校正場での特性試験と方向特性について追試験を行うとともに、モンテカルロ計算を用いて性能評価を行った。その結果は市販されているサーベイメータとほぼ同じ性能であった。使用実績の一例として示す管理区域境界における中性子線の四半期ごとの積算線量トレンドでは、測定ポイント付近にあった核燃料物質の移動により見られる3か月間あたり0.1mSvという小さな変化もよく観測されている。サーベイメータでの週ごとのモニタリングに加え、積算線量を測定することで、サーベイメータでは検出下限値未満となる低線量の場合でも測定することができ、より細やかな管理が可能である。以上から、本線量計はMOX施設の管理区域境界における中性子線積算線量の測定に適切である。
中川 貴博; 堀越 義紀; 伊東 康久; 伊藤 公雄; 百瀬 琢麿; 高田 千恵
no journal, ,
一般に、「緊急被ばく医療」とは原子力災害や放射線事故により重篤に被ばくした患者、もしくは放射性物質による体表面汚染を伴う救急患者に対する医療を指す。「いつでも、どこでも、誰でも最善の医療を受けられる」という命の視点に立脚することは他の医療と同じであるが、実際の救急搬送もしくは医療措置にあたる者にとって「放射線被ばく」や「放射性物質による汚染」は決してなじみがあるものではなく、不安を持ちながらの対応となる恐れがある。本発表では、核燃料サイクル工学研究所で緊急被ばく医療措置の必要な傷病者が発生した場合に備えて行っている取り組みを紹介する。
中川 貴博; 高田 千恵; 関根 伸行*; 高安 哲也*; 辻村 憲雄
no journal, ,
【はじめに】MOX施設の管理区域境界では、施設の運転状況から線量率が低く変動が小さいことを前提として、サーベイメータでの定期的な線量率測定を管理の基本としている。しかし、微小な線量率変動の影響を加味し、1.3mSv/3月間を超えないことを確認するためには、積算線量計での測定が望ましい。核燃料サイクル工学研究所では、TLDを内蔵した中性子線量当量計を平成14年に導入し、既に運用していた線用TLDとともに現在まで測定を行ってきた。【性能試験】本線量当量計について、これまでに報告されていない頂点方向入射の方向特性とMOX施設への適用の再確認のためエネルギー特性に関する試験を行った。加えて、モンテカルロ計算(MCNP5)にて詳細な性能評価を行った結果、方向依存は無視できる程小さく、エネルギー特性についても、本線量当量計がMOX施設での積算線量測定に十分な性能であることが確認できた。【運用実績】あるポイントでは、サーベイメータによる測定結果は検出下限値未満であったが、積算線量計を用いることで、微小な線量変動を捉えることができ、きめ細やかな管理が可能であることが確認できた。
高田 千恵; 中川 貴博; 辻村 憲雄
no journal, ,
万一臨界事故が発生した場合に被災者及び事故対応要員の被ばくレベルがどの程度になるかを推定することは、緊急対応計画の策定又は実効性の高い訓練計画の立案のための情報として非常に有用である。これまでに国内外の核燃料施設で発生した臨界事故計22件のうち21件が溶液系臨界事故であり、JCOでの事故もこれに含まれる。また、JAEAの再処理施設及びMOX燃料施設での臨界事故もすべて溶液系で想定されている。本件は、このような溶液系臨界事故について、事故の規模及び被ばくレベルを簡便に推定するための線源条件について検討することを目的として行った。事故の規模を表す場合は臨界継続時間中の出力変化を加味する必要があるが、今回は第1パルスによる被ばくを検討の対象とし、モンテカルロコードによる計算にて評価を行った。この結果から、核分裂数だけでなく、核分裂あたりの漏洩中性子も体積の関数で表すことができることが示唆された。遮へいがない場合はn/比も大きくは変化しないことから、少なくとも遮へいなしの状態での被ばくのレベルは溶液の体積から推定することができる。
高田 千恵; 中川 貴博; 辻村 憲雄; 寺門 義則*
no journal, ,
臨界事故時に施設内の従事者等の被ばくの有無,レベルを即時に判断するためのスクリーニング検査として、対象者が着用していたインジウムの誘導放射能をサーベイメータで測定する方法がある。今回は、一般的なRI線源であるCf-252線源の照射実験とモンテカルロ計算によって、この誘導放射能とサーベイメータ計数値の関係を評価した結果を報告する。
中川 貴博; 高田 千恵; 辻村 憲雄; 山崎 巧; 樫村 慎也*
no journal, ,
MOX施設のグローブボックス作業に従事する作業者は、Am-241からの線に対する防護のため鉛エプロンを着用する。このため、体幹部は不均等に被ばくするとともに、手部も体幹部に比して有意に高い被ばくを受ける。このような被ばく形態における、作業者の各部位の線量当量の関係等を作業工程ごとに分析した結果を報告する。
中川 貴博; 高田 千恵; 高安 哲也*; 樫村 慎也*; 田子 格
no journal, ,
核燃料サイクル工学研究所では昭和41年のプルトニウム取扱い開始当初は線のみを対象とした手部被ばく管理を行っていたが、昭和52年の再処理施設の運転開始に伴い、対象線種として線を追加する必要があったことから両線種を測定できる線量計(素子にUD-100M8を使用)を開発した。しかし、UD-100M8は低エネルギーの光子に対しては、評価精度が悪くなるという欠点があったことから、
Amが主な被ばく源となるプルトニウム転換工程等の作業者向けには、線専用のUD-110Sを昭和54年に導入した。これら2種類のTLD指リング線量計での管理経験を踏まえ、現在は線及び線両方の被ばく線量の合計を評価するUD-807P一種類での管理を行っている。UD-807Pの導入にあたっては性能試験を行い、末端部用のTLDに関する国際規格ISO12794 (2000)で求められる性能を満足することを確認した。核燃料サイクル工学研究所では作業環境を考慮したTLD指リング線量計を使用し、手部被ばく線量の管理を行うとともに、測定結果は以後の放射線作業計画に反映してきた。その結果、これまで皮膚の等価線量限度を超えるような被ばくはなかった。
金井 克太; 栗原 治*; 高田 千恵; 中川 貴博; 森下 祐樹; 外間 智規; 滝本 美咲; 圓尾 好宏; 百瀬 琢麿
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故の発生時から2か月程度の期間に敷地内で作業された方約560名に対し、内部被ばくの精密検査を実施した。測定は4月から8月にかけて、精密型全身カウンタ(Ge半導体検出器)等を用い、全身及び頚部(甲状腺)を対象として行った。検査の概要・結果及びこの活動を通じて明確になった作業者の内部被ばく測定にかかわる課題等について報告する。
中川 貴博; 高田 千恵; 金井 克太; 村山 卓; 宮内 英明; 鈴木 武彦; 佐藤 義高; 永崎 博子; 今橋 淳史; 磯崎 航平; et al.
no journal, ,
福島県からの委託により、平成23年7月11日からホールボディーカウンタによる福島県住民の内部被ばく測定を実施している。評価対象核種は、Cs及びCsである。測定対象年齢は4歳以上とし、4歳未満の場合は、事故時に避難行動が同じであった家族等を測定した。平成23年7月11日
平成24年1月31日の期間(フェーズ1)は、最初に放射性物質の放出があった平成23年3月12日に吸入摂取をしたと仮定し、預託実効線量を評価した。フェーズ1における測定者数は9,927人で、線量は最大で3mSvであった。成人のCsとCsの全身残留量の相関関係には、強い相関が見られ、この分布の平均的な比は1.31であった。この比は、環境中への放出量と半減期から推定される値とよく一致した。なお、Iが検出された例はなかった。なお、平成24年2月1日から実施している日常的な摂取での線量評価(フェーズ2)の実績については、発表当日に報告する。
山崎 巧; 高田 千恵; 中川 貴博; 石川 久
no journal, ,
再処理施設やMOX燃料施設を擁する原子力機構核燃料サイクル研究所では従業員の被ばく管理に・・中性子線に対応した熱ルミネセンス線量計(以下「TLD線量計」という。)を用いている。東京電力福島原子力発電所事故の復旧支援活動等に従事する職員についても同様の線量計で被ばく管理を行ってきたが、サイト外ではCsからの線管理が主体となることからTLD線量計と比べ、より管理と測定が簡易なクラウド型のDIS(Direct Ion Storage)個人線量計(以下「DIS線量計」という。)の運用検討のための性能試験を行った。
中川 貴博; 高田 千恵; 山崎 巧; 百瀬 琢麿
no journal, ,
福島県は、全身カウンタ(以下、WBCという)により県民の内部被ばく測定を実施している。検査における実測対象年齢は4歳以上で、4歳未満の子どもは親等の代理測定としている。この実測対象年齢は、ANSIで規定するWBC校正用BOMABファントムの最小が4歳児であったことと、数分間の測定中、姿勢を保つことができる年齢という理由から設定されている。しかし、保護者等からは4歳未満の子どもの実測に対する要望があったことから、キャンベラ社製立位型WBC(FASTSCAN)で、4歳未満の子どもを測定する方法を検討した。日本人の13歳の子どもの体格を参考に、Cs-137水溶液の入ったブロック形状線源を組合せ、4種のファントムを形成した。また、日本人3歳児の体格を模擬するため、ANSI規定の4歳児のBOMABファントムから腰部のパーツを除いたファントムも用いた。測定時の姿勢は、FASTSCANの構造及び被検者の安全面を考慮し、「床面から90cm高の台座上に、検出器に向かって右に横向き、体右側面を遮へい内壁に接した状態で着座する」とした。この状態で測定することにより、実際の放射能よりも1.3-1.6倍の保守側の評価値が得られることがわかった。
高田 千恵; 中川 貴博; 山崎 巧; 石川 久; 百瀬 琢麿
no journal, ,
平成24年9月、東海再処理施設の分析所において、非管理区域に設置された排水配管の肉厚検査を実施した作業者の作業衣からプルトニウム等による汚染が検出された(本事象は国等へ法令違反事象として報告済み)。これを受けて実施した内部被ばく特殊モニタリングの結果、作業衣に汚染の発見された作業者には微量の放射性物質の摂取が確認されたが、同室作業者については摂取はないと判断した。本発表ではこのモニタリングの詳細及び線量評価結果等について報告する。
滝本 美咲; 高田 千恵; 中川 貴博; 山崎 巧; 石川 久; 百瀬 琢麿
no journal, ,
全身カウンタ(WBC)は、原子力施設の立地地域等に多数配備されている。しかし、実際の原子力災害時においては複数核種が測定対象となること、バックグラウンドの変動や装置本体・被検者の表面汚染が測定精度に大きく影響すること等を十分考慮した備えを行っている所有者は多くない。本発表では、我々が行った福島第一原子力発電所従業者や福島県民対象のWBC測定及びWBC所有者からの相談対応の経験をもとに、災害時に使用するWBCを所有者が備えておくべき事項及び災害対応時に留意すべき事項等について考察した結果を紹介する。
線エネルギースペクトルの測定結果とファントム上の個人線量計の応答山崎 巧; 高田 千恵; 中村 圭佑; 佐川 直貴; 星 勝也; 中川 貴博; 滝本 美咲; 谷村 嘉彦*; 高橋 史明; 百瀬 琢麿; et al.
no journal, ,
飯舘村,田村市,川内村において校正用PMMAファントム上に国内外の5種類の電子式個人線量計を設置し、線量計の読み取り値と線サーベイメータを用いてファントム設置場所の空間線量率の測定値を得た。個人線量計の指示値Dpとファントム上に個人線量計を設置した時間から算定される空間線量Daの間には個人線量計の種類毎に一定の相関があり、Dp/Da=0.6-0.7の範囲であった。また、ファントムを設置した各地点において原子力機構が開発した線エネルギースペクトロメータを用いて線エネルギースペクトルを測定し、H*(10), 実効線量E(ROT)の推定値,個人線量計の指示値の関係について考察した。
線低線量率場における電子式個人線量計の応答小島 尚美; 中川 貴博; 山崎 巧; 滝本 美咲; 高田 千恵
no journal, ,
電子式個人線量計(EPD)は、その場で線量の確認ができることや、ガラスバッジなどよりも低い線量の測定が可能なことから近年利用が広がっている。しかし低線量の線に対する応答を確認する場合、バックグラウンドの影響を低減させるために校正室全体の遮蔽が必要となり実際の照射試験は困難であった。今回、産業技術総合研究所で開発された低線量率校正システムを用いて、トレンド記録機能を有する2機種のEPDに対して0.1
Sv/h以下のCs 線照射を行った。EPDの積算線量と標準偏差の変動を解析し、低線量での応答を調査した。
