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乙津 孝之*; 新井 伸夫*; 野上 麻美*; 木島 佑一; 山本 洋一; 小田 哲三
no journal, ,
日本には二種類のNDC(国内データセンター)があり、一つは波形データの解析を担当するNDC-1、もう一つは放射性核種関連を担当するNDC-2である。両NDCはともにNPE2012(国内データセンター準備試験)に参加し、互いに協力して解析を行った。この試験において、NDC-2はATM(大気輸送モデル)を用いてバック及びフォワードトラッキングにより放出源の推定を行った。NDC-1はATMの解析結果から候補を一つに絞りこむために地震波解析を行った。NDC-1はNDC-2からの結果をもとにREB(再評価事象報告)からイベント候補を選別し、最終的に2つのイベントに絞られた。これらのイベントはロシアのケメロボ州メジュドゥレチェンスク周辺に位置している。これらのイベントの波形は似た特徴を有し、かつ、爆発の規模が小さいと思われることから、選別することはとても困難であった。
藤井 孝成*; 乙津 孝之*; 八木 正則*; 米沢 仲四郎*; Jih, R.*; Kalinowski, M.*; Kang, I.-B.*; Chi, H.-C.*; 山本 洋一; 木島 佑一
no journal, ,
東アジア地域NDCワークショップ2014(モンゴル)の中で、放射性核種及び波形解析の両方を用いた調査を行うため共通試験が行われた。各参加NDCは候補となる事象を選ぶため、配布された仮想の放射性核種データ及び非IMS(国際監視制度)観測データも含む現実のSHI(地震及び微気圧振動)データの解析を行った。日本のNDC-1(日本気象協会)はNECESSArrayやKIGAM(韓国地質資源研究院)が提供してくれた韓国の局地的データのような局地的地震観測データを用いて事象の識別を試みた。本事象からの信号は、このような非IMSネットワークにおける多くの観測所において検知された。よって、これらの局地的・地域的地震データはより信頼性の高い事象識別を行う際、多大な貢献ができることが示された。
木島 佑一; 山本 洋一; 本橋 昌志*; 乙津 孝之*
no journal, ,
日本のCTBT国内運用体制(NOSJ)は、2つのNDC、すなわち波形データ解析を担当しているNDC-1(日本気象協会)、放射性核種データとATMの解析を担当しているNDC-2(日本原子力研究開発機構)、及びNOSJの事務局である日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センターから成る。日本のNDCはNPE(NDC準備試験)2015に参加した。まず、NDC-2が放射性核種の特定と定量のための人工(模擬)放射性核種データと実測データの解析、及び放出源可能性領域の推定のためにATM解析を行った。次に、その結果を用いて、NDC-1が震源地特定のため地震波形データの解析を行った。そして両NDCは互いに協力して最終的な結論を導いた。