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亀尾 裕; 青木 和宏; 五来 健夫; 平林 孝圀
Proc. of 1998 JAIF Int. Conf. on Water Chemistry in Nucl. Power Plants (Water Chemistry'98), p.571 - 574, 1998/00
原子炉施設の廃止措置において発生する機器配管等に対して除染を実施することは、廃棄物発生量を低減する上で非常に重要である。将来の商用発電炉の廃止措置に向け、二次廃棄物発生量の極めて少ない除染技術の開発を進めており、この中からレーザーを利用した除染技術について報告する。本技術は、レーザーを照射しながらゲル除染剤の中に汚染物を取り込み除去するものであり、通常のレーザー除染法で問題となっていた汚染物の飛散がほとんど起こらず、また汚染物の回収が極めて容易である。ゲル除染剤の調製方法、レーザー照射条件等を最適化し、模擬汚染試料を用いた除染試験を行ったところ、本技術は汚染物を効率良く除去できることを確認した。また試験前後の試料に対して表面分析を行い、反応形態について考察した。
五来 健夫; 大内 洋*; 平林 孝圀; 青木 和宏
Proc. of 1998 JAIF Int. Conf. on Water Chemistry in Nucl. Power Plants (Water Chemistry'98), p.566 - 570, 1998/00
原子炉一次系のクラッド除染に適用する除染法では、クラッド性状に適合した除染法であることが重要であり、さらに、二次廃棄物の処理が容易で、かつ発生量が少ないことが最も望ましい。原子炉施設の改修や廃止措置における除染では、金属廃棄物の発生量の低減化が重要となり、そのためには、徹底的な除染が要求される。原研では、空気と研磨材の旋流動を配管内壁に沿って生じさせながら管内壁に付着している金属酸化物を除去する負圧式自重技術方式の流動研磨除染法の開発を進めている。研磨材種、研磨材流速及び濃度を基本因子として、研削されるテストセクション配管部の材質や口径の異なるものを組み合わせた試験を行い、アルミナ研磨材は優れた研削力を有す、研磨材流速は研削力に及ぼす影響力が最も大きい、配管口径により研削パターンは異なり、大口径は旋流動が、小口径は軸流速の影響を主に受けることなどを明らかにした。
亀尾 裕; 青木 和宏; 大内 洋*; 五来 健夫; 平林 孝圀
Proc. of Waste Management'98 (CD-ROM), 8 Pages, 1998/00
原子炉施設の廃止措置において、コンクリートや機器配管等に対して除染を実施することは、解体作業効率の向上、作業者の被曝及び廃棄物発生量を低減する上で非常に重要である。将来の商用発電炉の廃止措置に向け、二次廃棄物発生量が極めて少なくかつ効率の良い4種の除染技術の開発を進めており、この中から、流動研磨除染と原位置電解除染について報告する。流動研磨除染は、研磨剤を混合した空気旋回流により配管内部を機械的に研磨し除染するものであり、従来の湿式の流動研磨に比較し大口径配管に適用が可能、乾式であるため除染廃液が発生しない等の特徴がある。原位置電解除染は、電解研磨を解体前の配管内部に適用する技術であり、部分除染が可能、従来の湿式除染に比較し廃液の発生量が極めて少ない等の特徴がある。
平林 孝圀; 五来 健夫; 門馬 利行
Proc., Seminar on Water Chemistry of Nuclear Reactor Systems 95, 0, p.139 - 144, 1995/00
原子力施設の解体撤去に先立ち、汚染されている機器配管等の除染を行い作業エリアの空間線量当量率を低減することは、作業員の被曝量低減につながり、解体を合理的に進める上で重要である。このような見地から、JPDRの解体実地試験において、一次系配管の様々な除染試験を行った結果、研磨材を水と共に配管内に流して内壁のクラッドを機械的に除染する流動研磨除染法は、除染効果の高いことが確認された。しかし、この方法を大口径配管に適用するには、大容量のポンプを必要とするなどの問題点がある。そこで、空気の旋回流により研磨材を配管内壁に沿って流動させる技術の開発基礎試験を進めている。本セミナーでは、原研における流動研磨除染技術の開発状況について述べる。
門馬 利行; 五来 健夫; 平林 孝圀
The 3rd JSME/ASME Joint Int. Conf. on Nuclear Engineering (ICONE),Vol. 4, 0, p.1817 - 1822, 1995/00
JPDRの解体実地試験では、解体作業員の被ばく低減に有効な解体前除染技術に関する様々な試験を行った。ここではその1つである流動研磨除染技術について、開発基礎試験及び実地試験を行った結果をまとめた。開発基礎試験では、研磨材の材質を始め、流速、研磨材濃度等の各種除染条件を決定した。実地試験は、これらの条件に従い、JPDR原子炉水浄化系配管の一部に流動研磨除染装置を設置して行った。その結果、33時間の除染により、除染係数1000以上を達成できることを確認した。また、この除染作業で発生した放射性物質を含んだ水は、ろ過処理により0.37Bq/g以下とすることができたため、二次廃棄物としては、回収した研磨材及びフィルタ等の固体廃棄物約50lのみであった。作業全体にわたっての人工数及び被ばく量等についての評価も行った。
富井 格三; 横田 光雄; 星 蔦雄; 森高 勇*; 清木 義弘; 塙 幸光; 井坂 興; 志知 隆弘; 上家 好三; 立花 光夫; et al.
原子力工業, 37(2), p.14 - 59, 1991/02
科学技術庁からの受託研究として、原研はこれまで開発した解体機器を使用し、放射線環境下でJPDR解体実地試験を進めている。本論文では、炉内構造物、原子炉圧力容器等の設備・機器の解体撤去、解体除染、解体廃棄物の管理、作業管理等これまでのJPDR解体実地試験を通し得られた総合的な知見や原研が進めている原子力施設のデコミッショニングに関する国際協力等について記している。なお、今回の投稿は、原子力工業の原子力施設のデコミッショニングについての特集記事として掲載するため作成されたものである。
諏訪 武; 後藤 覚司*; 五来 健夫; 栗林 伸英; 根本 吉則; 星 三千男; 佐川 千明; 米澤 仲四郎; 中原 勇; 宮崎 一郎; et al.
日本原子力学会誌, 30(11), p.1020 - 1029, 1988/11
被引用回数：0 パーセンタイル：1.69(Nuclear Science & Technology)将来の実用炉解体時の除染技術として確立することを目的に、H
SO
-Ce
溶液を用いた化学除染法(SC法)をJPDR強制循環系Aループに適用し、除染効果(DF)、母材の腐食、電解再生槽の性能、廃液処理等実証データの取得を行った。
