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報告書

地震に関する調査研究(XII)

佐々 宏一*

JNC TJ7400 2005-009, 145 Pages, 1996/03

JNC-TJ7400-2005-009.PDF:11.29MB

岩手県釜石鉱山の坑内7地点に設置した地震計による地震観測および、孔内550mレベルに設置した水圧、水量、水質観測用の各計測器と昨年度設置したレーザー干渉式岩盤歪計を用いた観測を行った。

報告書

地震に関する調査研究(IX)

佐々 宏一*; 山口 梅太郎*; 川本 眺万*; 高木 章雄*; 小林 昭一*; 石島 洋二*; 小林 芳正*

PNC TJ1552 93-001, 243 Pages, 1993/03

PNC-TJ1552-93-001.pdf:7.19MB

平成4年度の委員会業務としては、岩手県釜石鉱山の大峯地区坑内に設置した6ヶ所の地震計による地震観測および、水圧・水量・水質などの地震に関連した変化を主体とした地下水理観測を実施し、夫々について得られたデータの解析を行なった。また工事としては、725mレベルと250mレベルに設置してある独立型強震計に停電対策工事を実施し、観測業務の円滑化を計った。研究活動としては、地下水理・機器ワーキング・グループと数値解析ワーキング・グループを編成し、観測データの解析や、耐震設計手法の評価等に関する研究成果の検討を行なうと共に、観測施設の改善策や今後必要と考えられる観測機材等に関する検討を行なった。報告書の第1章では、9年目に入った本委員会の研究方針と、それに基づく研究活動の内容について記述した。第2章では、725mレベルと250mレベルに設置してあった独立型強震計は、停電するとサンプリング周波数が200Hzから100Hzに戻るという状態になっていたので、これを200Hzに固定化する工事について記述した。第3章では、平成4年度の釜石鉱山における地震と地下水理の観測データの収録結果を示すと共に、それらの解析結果について記述した。第4章では、地下深部における地震動特性を推定する手段として、SHAKE法の適用性について検討した結果について述べた。即ち観測された実際の地震波をモデル岩盤に入力し、その伝達特性をシミュレーションにより解析し、解析結果と観測結果を比較してSHAKE法の適用性を確認した結果を示した。第5章では、地層処分施設の耐震性を評価する研究の一環として、処分坑道についてケーススタディを実施した結果について述べた。即ち、解析的手法による坑道の耐震性の概略評価と、有限要素法による詳細な評価を行なったもので、結果としては、坑道表面から1m以内の部分は補強を要すが、それより深い部分は、安全であることを示した。第6章では、あとがきとして今年度に得られた研究成果をとりまとめて述べると共に、今後に残された課題と、それらの問題を順次処置していく年次計画を提言として示した。

報告書

地震に関する調査研究(VII)

佐々 宏一*; 駒田 広也*; 小林 昭一*; 佐々木 俊二*; 堀田 光*; 山口 梅太郎*; 川本 眺万*

PNC TJ1552 91-001, 277 Pages, 1991/04

PNC-TJ1552-91-001.pdf:7.2MB

平成2年度の委員会活動としては,結晶質岩盤である岩手県釜石鉱山の大峯地区坑内に昨年度設置した4ケ所の地震計と,3ケ所の水圧計および1ケ所の水量計について,観測と解析作業から開始すると共に,地震計2ケ所の増設工事を実施した。研究活動としては,地下水理と数値解析の各ワーキンググループを編成して,夫々の分野での調査研究を進めた。本報告書の第1章では,第7年目に入った本委員会の研究方針とそれに伴う研究活動の内容について記述した。第2章では,本年度増設した独立型地震計SMAC-MD型2台について,その特性と設置工事について記述した。第3章では,平成2年2月より平成3年2月までの一年間に観測された地震と地下水理についての集積データとその解析内容について記述した。深部地下構造物の耐震性評価手法についての検討結果は第4章と第5章に記述した。即ち第4章では,耐震設計法の実例調査や地震による地下水流変化に関する文献調査等を実施した結果について報告した。第5章では釜石鉱山の地質・地形を対象として地下深部における地震動特性と構造物の挙動について数値解析を行った結果について記述した。第6章のあとがきでは,本年度に得られた研究成果についてのまとめを行うとともに,次年度以降に実施すべき研究内容についての提言を述べた。

報告書

新型転換炉ふげん発電所 工事計画届出書

佐々 宏一*

PNC TN3720 90-019, 49 Pages, 1990/10

PNC-TN3720-90-019.pdf:4.95MB

要旨なし

報告書

地震に関する調査研究(VI)

佐々 宏一*

PNC TJ4552 90-001, 175 Pages, 1990/04

PNC-TJ4552-90-001.pdf:12.43MB

平成1年度の委員会活動としては、結晶質岩盤における地震観測地域として選定された、岩手県釜石鉱山の大峯地区坑内に、地震計4ケ所、水圧計3個および水量計1個を設置する工事から開始するとともに、観測設備設置、数値解析および水理観測の各ワーキンググループを編成して夫々の分野での調査研究を進めた。本報告書の第1章では、第6年目に入った本委員会の研究方針と、それに伴う研究活動の項目について記述してある。第2章では、まず釜石鉱山の地質と地下水の概況について既往の調査文献から紹介した後、坑内に設置した地震計、水圧計および水量計について、夫々の設置位置、計器類の仕様および設定条件等について記述した。第3章には、平成2年、2月13日に観測開始をした地震と地下水圧についての収録データを記載した。詳細な解析と検討は、次年度に行う予定である。第4章では、地下深部における地震動の逓減率についての評価を行い、逓減率に及ぼす周波数や地層の影響について得られた興味ある知見について述べてある。第5章では、今後の調査研究計画の諸項目の中で、特に釜石鉱山の坑内における弾性波特性調査と、岩盤・地下水の地震時の動的挙動を測定する機器の開発について、具体化した計画を示した。第6章では、あとがきとして、今年度の調査研究で得られた成果の概要と、今後進めるべき調査研究について、その項目を示してある。

報告書

我が国の地下水に関する地質学的調査

佐々 宏一*

PNC TJ7308 90-001, 87 Pages, 1990/03

PNC-TJ7308-90-001.pdf:2.49MB

本報告書は,動力炉・核燃料開発事業団中部事業所ご発注の「我が国の地質環境単元に関する地質学的調査」の結果をとりまとめたものである。地質学的調査は,主として地質学の分野で蓄積された図幅や各種文献に対する調査研究により,我が国の地質環境の適性評価や処分システムの性能評価に資するべきデータを整備することを目的として,実施されている。昭和63年度は,地質図の判続等により岩体の空間的拡がりを把握するための調査を行った。本年度調査は,既存文献の調査研究により,地層および地下水の地球化学的特性を把握するために実施したものである。本調査は,埼玉大学の関陽太郎教授が収集整理された約3000件の地下水に関する文献のうち,1980年までの文献でAランクに判定されている351文献について,地球化学的データの整理や地下水の地球化学的特性と母岩との関係の整理を行ったものである。調査の結果,水質分析データが当初の想定を大きく上回り,11,000件にも達した。このため,むしろデータ整理や処理が重要であると考え,事業所と協議の上データベース作成を主眼に調査を進めた。なお,データベースの作成に際しては,様々な観点からデータ処理ができるように努めた。調査結果については,4章の地下水の水質で若干の検討を行ったが,岩体毎の試料数のばらつきや,温・鉱泉や海水等の影響の評価など今後の検討課題が多く残された。調査の実施に際しては,動力炉・核燃料開発事業団中部事業所環境地質課の関係各位には,種々の御助言や御指導を賜った。ここに記して謝意を表する次第である。

報告書

地震に関する調査研究(V)

佐々 宏一*; 山口 梅太郎*; 川本 眺石*

PNC TJ4552 89-002, 150 Pages, 1989/04

PNC-TJ4552-89-002.pdf:10.26MB

昭和63年度の委員会活動としては、地震観測地域を宮城県細倉鉱山より、岩手県釜石鉱山に移すための準備期間として、釜石鉱山に設置する観測システムの設計や、今後の調査研究計画の立案等を検討した。この間63年11月および前年度の業務として63年2月の2回に亘り、釜石鉱山の現地調査を行ない、委員の全員が現地事情を把握できた。本報告書の第1章では、5年目に入った本委員会の63年度の調査研究方針とそれに伴う業務活動の項目について記述してある。第2章では、釜石鉱山に設置する地震観測システムと水理観測システムについて設置点の選定および観測機器やデータ記録機器等に関しそれらの形式、性能等について述べてある。尚ここで使用する機器の主要な部分は細倉鉱山から転用したものである。第3章では、細倉鉱山で昭和61年6月から昭和63年3月までの間に得られた地震観測データについて、まとめの解析を行った結果について述べてある。即ち、地上と地下の地震動特性を比較するため、方向別の加速度振幅比、周波数特性、地震動の挙動等について検討を行った。また地下での表面波の影響と、地震波の入射角・方位等が地震動に及ぼす影響についても解析を行い、夫々興味ある現象を把握した。第4章では、地中深部で発生した地震動が、観測地点まで伝播して来たとき、観測地域の地質・地形特性によりどのような影響をうけるかを知るための、シミュレーション手法について記述した。次に実例として、地形・地質を細倉鉱山の場合として、地震波動が受ける影響について解析結果を示した。第5章では、来年度から平成3年度までの3ヶ年間に、本調査研究委員会の中間的なまとめを行うことを目標とした3ヶ年計画について述べてある。即ち新たに得られるであろう釜石鉱山における地震観測データの解析と、岩質の異なる細倉鉱山での観測結果との比較検討を始めとし、地下水理観測法とその機器の開発、地下における耐震設計入力特性の評価などについて、観測作業と平行した研究工程計画を立案した。第6章では、本年度の調査研究結果についてのまとめと次年度以降の研究項目についての提案を行っている。

報告書

地震に関する調査研究(IV)

佐々 宏一*; 川本 眺万*; 高木 章雄*; 他15名*

PNC TJ4552 88-001, 184 Pages, 1988/06

PNC-TJ4552-88-001.pdf:13.1MB

昭和62年度は、本研究の第4年度として、宮城県細倉鉱山での地震観測を実施したが、細倉鉱山が昭和62年3月末で閉山したため、坑内の水没が始まり、水没にともなって、予測し得ない岩盤破壊などが発生し、下部の測定系統が測定不能という事態となった。そこで、細倉鉱山における地震観測を本年度で打ち切ることにし、新たな観測地点の調査を行った。この報告書では、第1章のまえがきで62年度の方針を記述した。第2章では、本年度観測された地震を示すとともに、主要なものについて震源位置、最大振幅などを示した。第3章では、地震観測を開始してから昭和63年1月までに発生した主要な地震11個について、地震動の解析方法について検討するとともに、その解析結果を示した。第4章は、水位計の新設状況と水位観測結果を示したものである。第5章では、坑内湛水後の地下水挙動の観測方法について検討し、弾性波、水質、水温による観測方法を示すとともに、湛水にともなって発生する岩盤破壊の検出方法を示した。第6章では、細倉鉱山から採取した岩盤コアを用いて、岩石の強度等の特性試験を実施した結果を示した。第7章では、細倉鉱山で観測した地震観測結果に含まれている細倉鉱山特有の特性を検討する手法について検討し、積分方程式-有限要素結合法が適当と考えられることを示した。第8章では、新しい地震観測地点の調査を行い、岩手県の釜石鉱山が適当であることを示すとともに、地震計設置位置について検討した結果も示した。第9章のあとがきでは、上記の研究成果をまとめるとともに、次年度以降に実施することが望まれる研究項目についての提言を行った。

口頭

Accident-Tolerant Fuel R&D Program in Japan

山下 真一郎; Mohamad, A. B.; 井岡 郁夫; 根本 義之; 川西 智弘; 加治 芳行; 逢坂 正彦; 村上 望*; 大脇 理夫*; 佐々木 政名*; et al.

no journal, , 

日本の事故耐性燃料(ATF)研究開発プログラムは、軽水商用炉の炉心、燃料の評価及び実際の設計、研究開発の経験等を最大限に利用するために国内のプラントメーカ、燃料製造メーカ、大学などと協力し2015年より進められてきている。現在国内で検討されているATF候補材料は、潜在的にPWR及びBWRへの適用が期待できる炭化ケイ素/炭化ケイ素(SiC/SiC)複合材料、BWR向けに開発が進められている酸化物分散によって強化されたFeCrAl鋼、PWR向けCr-コーティングジルカロイ被覆管である。また、被覆管材料に加えて、SiC製のBWR用チャンネルボックスや事故耐性制御棒に関する研究開発も行われている。本講演では、ATFプログラムにおけるJAEAの役割を含めて、現在までの研究開発の進捗状況を概説する。

口頭

放射性廃棄物の廃棄体製作に向けた可搬型砂充填装置の開発

林 宏一; 南里 朋洋; 半沢 守*; 佐々木 勇気*; 鳥居 和敬*

no journal, , 

廃棄物埋設地においては、廃棄物上部の覆土に陥没が生じないようにするため、廃棄体内に有害な空隙が残らないようにする必要があることから、廃棄体内の空隙に大型の振動台を用いて砂質土を加振充填する方法が開発されてきている。しかし、廃止措置を実施中の施設は、比較的小規模の施設も存在することから大型の振動台の設置は困難であることが予想される。このため、安価な可搬型の砂充填装置を開発し、小型土槽を用いた小規模試験と200Lドラム缶を用いた実規模試験を実施した。試験の結果、配管内の砂の充填率が80%以上となることを確認し、可搬型の砂充填装置でも砂を充填することが可能である見通しを得た。

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