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Cs concentrations in coastal sediments off Fukushima鈴木 翔太郎*; 天野 洋典*; 榎本 昌宏*; 松本 陽*; 守岡 良晃*; 佐久間 一幸; 鶴田 忠彦; 帰山 秀樹*; 三浦 輝*; 津旨 大輔*; et al.
Science of the Total Environment, 831, p.154670_1 - 154670_15, 2022/07
被引用回数：2 パーセンタイル：29.93(Environmental Sciences)The monthly monitoring data (total 3647 samples) between May. 2011 and Mar. 2020 were analyzed to describe temporal variability of Cs concentration in coastal sediments off Fukushima. Cs concentration of sediment had decreasing trend, but non-linear model fitting suggested that this decreasing trend showed slower. Additionally, Cs concentration were up to 4.08 times greater in shallow sampling sites (7, 10, 20 m depth) following heavy rainfall events (before five months vs. after five months), such as typhoons. These were consistent with increasing particulate Cs (P-Cs) fluxes from river and increasing dissolved Cs (D-Cs) concentration in seawater. Finally, the numerical experiment was conducted and revealed that riverine Cs input could preserve Cs concentration in coastal sediment. These results indicate that riverine Cs input via heavy rainfall events is one of the main factors for preserving Cs concentration in coastal sediment off Fukushima.
佐久間 秀樹
日本原子力学会誌, 48(3), p.172 - 175, 2006/03
高レベル放射性廃棄物の地層処分については、国の定める方針に基づき関係諸機関が処分計画の策定,処分の安全確保のための規制,処分予定地の選定と処分の実施,規制や実施の拠り所となる研究開発等の役割を分担し、社会的な受容を確かなものとしながら段階的に進めるとする考え方が国際的にも共有されている。長期にわたりこれらの役割を果たしていくためには人材の確保が不可欠であり、各国の関係諸機関では職場の内外における研修など人材育成のためのさまざまな取り組みが進められている。国際地層処分研修センター(以下ITC-School)は、各国の関係諸機関が国際協力によって人材育成を効率的に進めることを目的に2003年4月、スイスに設立した研修センターである。筆者は核燃料サイクル開発機構(当時)とスイス放射性廃棄物処分全国組合(Nagra)の廃棄物管理分野における研究交流の一環として、2001年よりITC-Schoolの設立に事務局スタッフとして参加する機会を得た。本稿では地層処分の人材育成に関する現状を概観しITC-School設立とその後の経緯について紹介する。なお日本原子力学会誌既刊(Vol.46. No.3, pp.206
207, 2004)にはITC-Schoolの研修参加報告が掲載されている。
増田 純男; 梅木 博之; 佐久間 秀樹; 前川 恵輔
JNC TN1410 2000-005, 64 Pages, 2000/04
JNC-TN1410-2000-005.pdf:2.94MB
None
増田 純男; 梅木 博之; 佐久間 秀樹; 前川 恵輔
JNC TN1400 99-024, 82 Pages, 1999/11
第2次取りまとめ(総論レポートおよび各分冊)は,第1次取りまとめ以降の地層処分研究開発成果を取りまとめた技術的な報告書である。一方,本別冊は,高レベル放射性廃棄物の発生,対策の歴史,地層処分が選択されるまでの経緯や今後の見通しなどの基本的事項,ならびに極めて長期にわたる安全の確保など,高レベル放射性廃棄物対策に特有な課題などについての情報を整理し,第2次取りまとめ読者の参考に供するものである。なお,第2次取りまとめの「要的」については総論レポートの巻頭に,また「概要」については冊子として別途準備されている。
佐久間 秀樹; 杉原 弘造; 長谷川 健; 小出 馨; 吉田 英一; 濱 克宏; 戸高 法文
PNC TN7010 97-005, 17 Pages, 1997/08
本計画書は「超深地層研究所地層科学研究基本計画」(PNC TN7070 96-002)および「超深地層研究所 地表からの調査予測研究段階計画(案)」(PNC PN7070 97-001)に基づき、「地表からの調査予測研究段階」の平成9年度の計画を示したものである。平成9年度は第1段階である地表からの調査予測研究段階の第2年度にあたる。地表からの調査予測研究段階では、地質構造、地下水の水理や地球化学などに関する研究が主体となる。この段階では物理探査や試錐調査によって地質構造の概略を把握し、これに基づいて地質構造を簡明に示す地質構造モデル、水理地質構造モデルおよび地下水の地球化学モデルを構築する。これらのモデルは、地下水流動解析や地下施設の設計などの基礎となる。また、取得される膨大な情報を効率よく管理し活用するために不可欠なデータ管理システムなどの構築を行う。これらの研究の結果に基づき、深部地質環境の特徴、地下施設の建設に伴う地下水の流動と水質の変化などを予測すると同時に、予測結果を評価する基準や方法を決定しておく。また、地下施設の詳細設計を行うとともに、この段階に続く坑道の掘削を伴う段階の詳細な研究計画を決定する。地表からの調査予測研究段階の段階目標は、以下の3項目である。(1)地表から地質環境に関するデータを取得し、地下の地質環境の概略を把握し、地下施設の建設が地質環境に与える影響を予測する。(2)上記で行う予測の結果を、坑道の掘削を伴う研究段階に取得される情報との比較により検証するための評価方法を決定する。(3)本段階で取得される情報と予測結果に基づき、地下施設の詳細設計を行い、坑道の掘削を伴う研究段階の計画を決定する。
佐久間 秀樹; 杉原 弘造; 長谷川 健; 小出 馨; 吉田 英一; 濱 克宏; 戸高 法文
JNC TN7400 2000-013, 85 Pages, 1997/02
JNC-TN7400-2000-013.pdf:3.69MB
超深地層研究所計画は、「第1段階:地表からの調査予測研究段階」、第2段階:坑道の掘削を伴う研究段階」、「第3段階:坑道を利用した研究段階」の3段階で行う計画となっている。本書は、核燃料サイクル開発機構(以下、サイクル機構)の前身である動力炉・核燃料開発事業団が、第1段階の現地調査に着手する以前の平成9年2月に、調査研究の具体的な実施内容を内部検討するために作成した「超深地層研究所-地表からの調査予測研究段階計画書-(案)」を、公開資料として登録するものである。本書では、第一段階の研究期間で実施する具体的な調査研究計画を示し、続く第2段階、第3段階については、調査研究計画の概要を示している。
佐久間 秀樹; 長谷川 健; 吉田 英一; 戸高 法文; 杉原 弘造; 小出 馨; 瀬尾 俊弘
PNC TN7070 96-002, 20 Pages, 1996/11
原子力委員会は、平成6年6月、『原子力の研究、開発及び利用に関する長期計画(以下、原子力長計という)』を新たに決定し、その中(第3章7項)で『地層処分研究開発の基盤となる深部地質環境の科学的研究を着実に進めること』との指針を示した。ここでいう深部地質環境の科学的研究を、動力炉・核燃料開発事業団(以下、動燃)は地層科学研究として進めている。原子力長計はさらに、深地層の研究施設に以下に示すような位置づけを与え、その重要性を明らかにした。・深地層の環境条件として考慮されるべき特性等の正確な把握や地層処分を行うシステムの性能を評価するモデルの信頼性向上等地層処分研究に共通の研究基盤となる施設であり、我が国の深地層についての学術的研究にも寄与できる総合的な研究の場として整備していくことが重要、・我が国の地質の特性等を考慮して複数の設置が望まれる、・深地層の計画は、研究開発の成果、特に深部地質環境の科学的研究の成果を基盤として進めることが重要であり、その計画は処分場の計画とは明確に区別して進める。動燃が計画している超深地層研究所は、原子力長計に示された深地層の研究施設に相当する研究施設のひとつである。
佐久間 秀樹; 杉原 弘造; 長谷川 健; 小出 馨; 吉田 英一; 濱 克宏; 戸高 法文
PNC TN7010 97-004, 12 Pages, 1996/08
本計画書は「超深地層研究所地層科学研究基本計画」および「超深地層研究所 地表からの調査予測研究段階計画(案)」に基づき、「地表からの調査予測研究段階」の平成8年度の計画を示したものである。平成8年度は第1段階である地表からの調査予測研究段階の初年度である。地表からの調査予測研究段階では、地質構造、地下水の水理や地球化学などに関する研究が主体となる。この段階では物理探査や試錐調査によって地質構造の概略を把握し、これに基づいて地質構造を簡明に示す地質構造モデル、水理地質構造モデルおよび地下水の地球化学モデルを構築する。これらのモデルは、地下水流動解析や地下施設の設計などの基礎となる。また、取得される膨大な情報を効率よく管理し活用するために不可欠なデータ管理システムなどの構築を行う。これらの研究の結果に基づき、深部地質環境の特徴、地下施設の建設に伴う地下水の流動と水質の変化などを予測すると同時に、予測結果を評価する基準や方法を決定しておく。また、地下施設の詳細設計を行うとともに、この段階に続く坑道の掘削を伴う研究段階の詳細な計画を決定する。地表からの調査予測研究段階の段階目標は、以下の3項目である。(1)地表から地質環境に関するデータを取得し、地下の地質環境の概略を把握し、地下施設の建設が地質環境に与える影響を予測する。(2)上記で行う予測の結果を、坑道の掘削を伴う研究段階に取得される情報との比較により検証するための評価方法を決定する。(3)本段階で取得される情報と予測結果に基づき、地下施設の詳細設計を行い、坑道の掘削を伴う研究段階の計画を決定する。
吉田 英一; 佐久間 秀樹; 湯佐 泰久
CEC NAWG, p.315 - 318, 1996/00
東濃地科学センターでは,東濃鉱山においてNagra(スイス)とCEA(フラン ス)と共同でナチュラルアナログ研究を展開中である.今回のCECナチュラルアナログワークショップでは東濃ナチュラルアナログ研究プログラムの全体概要および,各研究項目(共同研究項目を含む)について報告する.
佐久間 秀樹; 坪谷 隆夫; 大沢 正秀; 杉原 弘造
TOPSEAL 96 (Haikibutsu Kanri Shobun Ni Kansuru Kokusai Kaigi), 0 Pages, 1996/00
平成7年8月動燃事業団は地層科学研究の一層の拡充を目指して,瑞浪市月吉地区の用地を対象とした『超深地層研究所計画』を公表した.超深地層研究所計画においては,これまで東濃鉱山やその周辺において実施してきた地層科学研究の成果を踏まえ,地下1,000m程度までの地層や地下水に関する研究が20年間にわたり3段階で進められる.研究の成果は高レベル廃棄物の地層処分研究や地下深部に関する学術的な研究の基盤として活用される.さらに超深地層研究所計画では,地層科学研究と並行して,自身研究や地下空間を利用する研究などが展開され,国内外の研究者が集う開かれた研究施設として発展していくことが期待されている.計画を進めていく上では,地元住民の理解と参加が不可欠であることから,動燃事業団では計画の公表以降,関係自治体と一体となって地元住民の不安を払拭するための努力を重ねてきた結果,平成7年12月に関係
佐久間 秀樹
PNC TN7410 95-065, 14 Pages, 1995/12
中部産業活性化センターは,中部地域の産業の活性化を図るべく,昭和62年に中部本地域の主要な企業によって設立された団体である.東団体は,毎年中部地域の新しい産業創造活動の内容を紹介する。中部プロジェクト「を発行しているが,今般,事業団の。超深地層研究所計画「についての執筆依頼があったものであり,情報公開の観点から,計画の概要を。中部プロジェクト「誌上に発表紹介することとした.
湯佐 泰久; 佐久間 秀樹; 野原 壯; 坪谷 隆夫
1994 INTERNATIONAL HIGH-LNGEMENT CONFERENCE, p.2243 - 2250, 1994/00
東濃鉱山とその周辺において、中部事業所が実施している地層科学研究の内容と、現在までの成果の紹介を行う。内容は、地層科学研究のうち、水理地質研究,地下水地球化学研究,物質移行・固定研究の3つの研究を主にとりあげそれらの目的と調査方法について述べている。また、成果については、現在までに外部に発表されている主なものをまとめて、その概略を紹介している。
本田 明; 野高 昌之*; 鶴留 浩二; 井上 邦博*; 石川 博久; 佐久間 秀樹
PNC TN1410 92-059, 96 Pages, 1992/07
(目 的)オーバーパックの有力候補材料である炭素鋼で、実スケールの自己しゃへい型オーバーパックを設計・試作し、設計・製造プロセスでの技術的課題を抽出する。(内容)処分深度1000m程度を想定して、地圧27.5PMa(垂直)、27.554.9MPa(水平)、温度150度Cの条件で円筒型オーバーパックを設計した。材質は、SFVC1(圧力容器用炭素鋼鍛鋼品)を選定し、ASME-CODE-Sec.IIINEによる強度計算の結果、必要肉厚は212mmとなった。しゃへい解析に対する余裕(210mm必要)および腐食代を考慮し、肉厚を300mm(腐食代50mm)とした。製造技術上の課題は、蓋部の接合方法である。今回の検討では電子ビーム溶接の適用が有望と考えられ、施工試験により肉厚200mmの健全溶接が可能であることを確認した。(今後の課題)オーバーパックの製造技術は、現状の技術水準で十分成立可能であるが、蓋部の溶接方法の確認を行っておく必要がある。現状で有力な電子ビーム溶接を中心に、溶接システムおよび品質保証方法を確立しておくことが重要である。
小出 馨; 佐久間 秀樹; 杉原 弘造; Backblo
3rd Aspo International Seminar, ,
事業団が岐阜県瑞浪市に建設を予定している超深地層研究所は、地層処分研究開発の基盤となる深地層の科学的研究を目的とする施設であり、今後役20年間にわたって地質環境に関する広範な調査や試験などが展開される予定である。本論では、超深地層研究所計画の位置づけ、目的、研究の進め方について述べると供に、現在実施している地表調査段階での調査・試験項目と仕様、さらにこれまでに得られた地下深部の地質環境に関する知見を紹介する。
佐久間 秀樹; 武田 精悦; 中司 昇
5TH INTRENATIONAL CONFERENCE ON RADIOACTIVE WASTE MANAGEMENT & ENVIRONMENTAL REMODIATION, ,
日本の地層処分計画は｣様々な地質環境を前提に｣地下水シナリオを基本として｣多重バリアシステムによる地層処分の技術的実現性を明らかにするための研究開発段階にある 地質環境とその長期安定性に関する知見は｣これらの研究開発の基盤として不可欠な情報であることから｣動燃事業団では地層科学研究の一環として｣天然及び人工擾乱を受けた状態における地下水の動きと化学的性質に焦点を置いた試験研究を｣釜石鉱山/東濃鉱山で実施注である これらの試験研究の成果は｣日本の地質環境に関する現実的なデータセットとして｣性能評価研究や処分技術の研究開発に役立てられることになる 本発表においては｣こらまでの主要な成果と今後の計画の概要について報告する
坪谷 隆夫; 佐久間 秀樹
エネルギーフォーラム, ,
スウェーデンに代表される諸国において,高レベル廃棄物の地層処分計画は研究開発の段階から実施の段階へと進みつつある.この様な流れは,各国がそれぞれの原子力政策,自然環境,社会環境などを踏まえ,その国において安全かつ現実的な地層処分と処分の実施までの手続きを模索した結果が具体化されつつあることを示している.最近スウェーデンで開催された国際会議の場で得られた情報を踏まえ,欧州諸国が選択した地層処分実施段階への現実的なアプローチについてその背景を含めて考察を試みた.
佐久間 秀樹; 野口 義文*
OECD/NEA/CRP Meeing, ,
岩盤中に開削された空洞周辺における地下水流れの状態を明らかにすることは、地質環境の特性を評価する上で極めて重要である。空洞壁面から空洞内へ流入する地下水の状況を調査するために、従来は壁面にプラスチェックシ-トを敷設する方法などが用いられてきたが、測定精度や作業効率の面に制限があった。 筆者らは、難透水性岩盤中に開削された空洞壁面からの湧水量の分布を蒸発量計測により精密にかつ効率良く把握する手法を開発してきた。 今回は、この手法を用いた坑道壁面における湧水量調査結果について、釜石鉱山における例をもとに湧水量の偏在について報告する。
