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井川 望*; 向井 洋一*; 西田 明美; 濱本 卓司*; 加納 俊哉*; 大田 敏郎*; 中村 尚弘*; 小室 雅人*; 竹内 正人*
Proceedings of 12th International Conference on Shock and Impact Loads on Structures (SI 2017) (USB Flash Drive), p.259 - 268, 2017/06
建物に対する偶発作用は、衝撃や爆発荷重を伴う。衝撃による設計荷重は、実験データ、衝撃シミュレーション、およびエネルギー解析手法によって決定される。本論文では、AIJガイドラインに示されている衝撃による設計荷重と応答の考え方について述べる。まず、設計荷重は衝突および爆発の双方について示され、いずれも荷重-時間(F-t)曲線の形で表すものとする。荷重の算定にあたっては、保守的な結果を与えるハードインパクトを仮定している。応答評価では、衝撃荷重が直接作用する個々の構造部材の応答が評価される。これらの応答は衝撃応答、動的応答、準静的応答という3つのタイプに分類される。最大応答は、基本的に一自由度(SDOF)モデルによる直接積分法によって推定される。AIJガイドラインでは、部材の種類と損傷モードの分類に基づくSDOFモデルの作成手順が提案されている。
西田 明美; 大橋 泰裕*; 小尾 博俊*; 竹内 義高*; 加納 俊哉*; 龍崎 響*; 大田 敏郎*; 岸 徳光*; 小室 雅人*; 中村 尚弘*
建築物の耐衝撃設計の考え方, p.161 - 202, 2015/01
一般建築物において、耐震,耐風設計については設計ガイドラインが整備されているが、耐衝突、耐爆発等に対する耐衝撃設計ガイドラインは未整備である。今後さまざまな外的事象を想定する必要があることから、耐衝撃設計ガイドラインの策定が急務とされている。本稿は、耐衝撃設計ガイドライン策定に向けた書籍「建築物の耐衝撃設計の考え方」の第8章設計事例である。耐震設計された想定建物(鉄骨構造および鉄筋コンクリート構造)に対して、建物柱への車両衝突、内部爆発(マンションの都市ガス爆発)、外部爆発(建物外部の水素ステーションの爆発)事象に対して本書記載の耐衝撃設計の考え方を適用した事例を示している。本書で示されている考え方は原子力施設にも応用できるものである。
加納 俊哉*; 向井 洋一*; 西田 明美; 濱本 卓司*
no journal, ,
人工物による偶発作用を扱うための国際規格ISO10252を策定するため、2015年にTC98(構造物の設計の基本)SC3(荷重, 外力及びその他の作用)の下にWG4(偶発作用: Accidental Action)が新設された。偶発作用とは、自動車, 列車, 航空機などによる衝突や、屋内外で発生するガス爆発等により構造物に偶発的に作用する衝撃荷重のことを指す。原子力規制委員会によって原子力施設に対する外的事象として対応が求められている竜巻や火山等に起因する飛来物の衝突等も偶発作用に含まれる事象であり、近年制定されたガイド(たとえば「原子力発電所の竜巻影響評価ガイド」(2013年6月制定)等)では飛来物の衝突による原子力施設への影響評価を行うことを要求している。本国際規格は、これらの影響評価における衝撃荷重の算定のための基本的考え方を示すものである。本発表では、本規格のうち、衝突作用における設計荷重の設定例について紹介する。
向井 洋一*; 西田 明美; 濱本 卓司*; 竹内 義高*; 加納 俊哉*
no journal, ,
日本建築学会では衝撃作用をテーマとした書籍「建築物の耐衝撃設計の考え方」を2015年1月に刊行した。また、本書籍を元に、2015年3月には、「建築物荷重指針・同解説」の改定版に衝撃荷重に関する章が新たに加わった。本発表では、「建築物の耐衝撃設計の考え方」の要点を概説するとともに、同書の出版後、耐衝撃設計を具体的かつ合理的に進めていくために日本建築学会において進めてきた取組状況について紹介する。