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操上 広志; 新里 忠史; 鶴田 忠彦; 加藤 智子; 北村 哲浩; 菅野 光大*; 黒澤 直弘*
JAEA-Research 2016-020, 50 Pages, 2017/01
JAEA-Research-2016-020.pdf:6.02MB
本報告では、河川(二級河川)流域規模での放射性物質(特に放射性セシウム)の動態に伴う被ばく経路を考慮したコンパートメントモデルを構築し、試行的な解析を行った。その結果、各コンパートメントのインベントリや濃度、コンパートメント間のフラックスはおおよそ現実的な値となった。一方で、堆積物や外洋への移行、農林水産物への移行について実測値との比較によるモデル検証は十分でなく、今後、実測値との比較を詳細に実施し、コンパートメント設定やパラメータの設定の妥当性を確認していく必要がある。
北村 哲浩; 操上 広志; 山口 正秋; 小田 好博; 齋藤 龍郎; 加藤 智子; 新里 忠史; 飯島 和毅; 佐藤 治夫; 油井 三和; et al.
Nuclear Science and Engineering, 179(1), p.104 - 118, 2015/01
被引用回数：8 パーセンタイル：56.13(Nuclear Science & Technology)福島第一原子力発電所事故に伴い環境に放出されその後地表に降下した放射性物質の分布を予測することは重要で、速やかに進めて行く必要がある。このような予測を行うために、放射性物質として特に放射性セシウムに着目し、現在複数の数理モデルを開発している。具体的には、土壌の表層流出に伴う放射性セシウムの移行については土壌流亡予測式を用いた流出解析、河川における核種移行については河川解析コードTODAM・iRICを用いた移行解析、河口域における土砂堆積については3次元解析コードROMS等を応用した堆積解析を行っている。また、セシウムと土壌の吸着メカニズムについては分子原子レベルの分子挙動計算法を用いた解析を開始しており、最終目標として吸着係数等の把握を目指している。
齋藤 龍郎; 山口 正秋; 加藤 智子; 小田 好博; 北村 哲浩
no journal, ,
福島長期環境動態研究プロジェクトの調査研究の一環として実施した、環境中の放射性セシウム濃度分布から1cm線量当量率を評価する方法の開発について、検討結果を報告する。
齋藤 龍郎; 山口 正秋; 加藤 智子; 小田 好博; 北村 哲浩
no journal, ,
原子力発電所の事故から今や3年が経過した。被ばく線量に寄与する主たる核種は放射性セシウム(放射性Cs)である。事故により福島県の表層土壌に蓄積された放射性Csの時間に対する分布の予測と将来における環境中の輸送機構は、線量への影響評価においては不可欠である。Csは粘土が多く含まれる土壌に吸着されることが知られているため、放射性Csの輸送機構は主として水流による地表面の土壌侵食と土壌粒子に吸着した放射性Csの水系による運搬と考えられる。福島長期環境動態プロジェクト(F-TRACE project)では放射性Csの輸送について、侵食過程と運搬過程を流域モデルにより計算している。これらの予測結果に基づき、PHITS(粒子重イオン輸送コードシステム)を用いた1cmの線量当量率評価を特定の環境で実施し、ここに至る成果を示す。
操上 広志; 新里 忠史; 鶴田 忠彦; 加藤 智子; 北村 哲浩; 菅野 光大*; 黒澤 直弘*
no journal, ,
事故由来放射性物質の環境動態の把握は環境回復のための各種対策を検討するうえで重要である。本研究では、放射性物質の環境動態を記述するうえで重要なコンパートメントを網羅したモデルを開発し、その試解析を実施した。その結果、実測値と整合的な結果が得られた。
関 暁之; 鈴木 健太*; 赤崎 友彦*; 田森 清美; 北村 智子; 杉山 規子; 斎藤 公明; 武宮 博
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故から7年が経過したことにより、空間線量率や放射性物質の濃度の時間的な変動を知りたいという要望が多くなっている。また、事故当初から、個人が住んでいる地域や知りたい地域に特化した局所的なモニタリング情報が欲しいという要望があった。これら住人の要望に応えるため、これまでに開発した環境モニタリングデータに関するソフトウェアプラットフォームを用いて、情報システムの改良や開発を実施した。まず時系列的な変化をわかりやすくした可視化情報について、環境モニタリングデータベースに追加した。また、大量の環境モニタリングデータを統計的に解析し、空間線量率や放射性物質の濃度の全体の変化を可視化する環境モニタリングインフォグラフィックスを開発した。さらに、局所的な環境モニタリング情報を地図化・グラフ化できるマッピングツールを開発した。これらの情報システムは、住人の知りたいという要望に応えるだけでなく、今後起こるかもしれない原子力災害への適用も期待される。
