Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
吉田 美香; 大谷 哲雄; 小林 英男; 鈴木 徹
Symposium on International Safeguards, p.71 - 73, 2001/00
Symposium on International Safeguards:Verification and Nuclear Material Securityにおいて、IDMS法によるMOX燃料中のPu、U組成確定分析、Total Evaporation法の導入、スパイク調製経験等について論文発表(口頭発表)を行う。
赤津 康夫; 渡辺 均; 森田 重光; 中野 政尚; 片桐 裕実; 森澤 正人; 吉田 美香
PNC TN8440 97-001, 39 Pages, 1996/11
平成6年5月にプルトニウム燃料第三開発室のプルトニウム工程内滞留量が約70kgに達していることが新聞紙上に大きく報じられた。プルトニウム燃料工場では国/IAEAと協議して、工程内滞留を技術的に可能な限り低減する計画を策定した。この低減化計画は、設備の清掃・分解・解体による工程内滞留量の低減、新型燃料製造設備の開発による工程内滞留量の抑制、改良型非破壊測定装置の開発による工程内滞留量の測定精度向上等を柱としており、これらの実施により平成8年10月末の実在庫検認(以下「PIV」)で、目標とした当初滞留量の約15%以下(約10kgPu)の達成が確認された。本書は、プルトニウム燃料第三開発室における工程内滞留問題の発生から、この問題への取り組み状況およびその成果、今後の課題等について平成8年11月15日に開催された「工程内滞留抑制技術開発報告会」において発表した概要をまとめたものである。報告は、以下の4つの項目から構成されており、問題発生の経緯、低減化計画の策定、低減化作業の実施およびその結果、滞留低減化および滞留量測定のための技術開発等について述べたものである。
大関 清; 椿 裕彦; 吉田 美香; 小嶋 昇; 猿田 順一; 山下 朋之; 三上 智
PNC TN8410 97-234, 62 Pages, 1996/03
安全管理部では多くの放射能測定器を使用しているが、これらの測定結果は適切な品質保証体系の下で得られたものが要求されている。測定結果の品質保証を行う業務の一つに放射能測定装置の校正があげられる。この校正には、校正用線源が使用されており、線源はトレーサプル(国家標準とトレーサビリティが取れていること)なものでなければならない。校正用線源は部内各課がそれぞれ独立に管理していることもあり、必ずしも最適な形でのトレーサビリティが確立されているとは言い難い。そこで今回、放射能標準に関するトレーサビリティ体系を安全管理部として統一的に確立するためのワーキンググループを設置し、体系の策定、校正用線源の管理(線源購入、トレーサビリティの維持管理、線源検定値の確認、線源の使用廃止等)に関する検討を行った。
飛田 和則; 渡辺 均; 清水 武彦; 住谷 秀一; 森澤 正人; 森田 重光; 吉田 美香
PNC TN8520 94-009, 763 Pages, 1994/10
東海事業所周辺環境管理を行う上で必要な大気、陸上及び海洋環境試料の採取法、前処理法、化学分析法並びに測定法について、東海事業所標準分析作業法の基準に従って作成したマニュアルである。本マニュアル(第7版)は1989年8月に改訂作成(PNC TN8520 89-004)されたものを全面的に見直し改訂するとともに、機器編及び安全編を整備したものである。今後さらに改訂する必要が生じた場合は、適宜改訂し、本資料に追加或いは差し替えることとする。1972年8月 PNC TN841-72-29(初版)、1975年3月 PNC TN852-75-08(第1回改訂)、1979年4月 PNC TN852-79-09(第2回改訂)、1983年6月 PNC TN852-83-15(第3回改訂)、1986年4月 PNC TN8520 86-11(第4回改訂)、1989年8月 PNC TN8520 89-004(第5回改訂)
12月)桜井 直行; 飛田 和則; 鈴木 猛; 片桐 裕実; 清水 武彦; 叶野 豊; 吉田 美香
PNC TN8440 94-003, 157 Pages, 1994/03
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1993年1月から12月までの間に実施した環境モニタリングの結果を取りまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
桜井 直行; 飛田 和則; 鈴木 猛; 渡辺 均; 清水 武彦; 住谷 秀一; 森澤 正人; 吉田 美香; 磯崎 久明; 磯崎 徳重; et al.
PNC TN8440 93-027, 85 Pages, 1993/08
再処理施設の処理済み廃液の海洋放出に伴う東海地先海域における放射能水準の変動を詳細に把握するため、放出口を中心とした一定海域について、海水中の放射性物質濃度の調査を実施した。動燃再処理排水環境影響詳細調査は、海中放射能監視確認調査(再処理ホット試験期間実施)の後を受け、また、再処理施設の本格運転に伴う茨城県の要請に基づき、1978年(昭和53年7月)から実施している。1991年10月に再処理施設海中放出管の移設が行われ、放出口は従来の沖合1.8kmから沖合3.7kmに移設になり、それに伴い採取地点も変更となった。環境影響詳細調査の開始から1988年9月までの測定結果のまとめは、既報(PNC SN8420 89-009)のとおりである。今回第2報として、1988年10月から1991年9月の放出管移設前までの測定結果について整理を行ったので報告する。また、本報告では、1978年以降13年間にわたる沖合1.8kmに設置された移設前放出口からの放出に係わる環境影響詳細調査について検討を行った。その結果、再処理施設排水による海域全体の放射能濃度レベルの上昇変動等は見られなかった。
鈴木 猛; 渡辺 均; 清水 武彦; 須藤 雅之; 叶野 豊; 吉田 美香; 高畑 弘樹
PNC TN8440 93-006, 157 Pages, 1993/03
東海事業所では、「動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理施設保安規定、第VII編環境監視」に基づき、再処理施設周辺の環境放射線モニタリングを実施している。本報告書は、1992年1月から12月までの間に実施した環境モニタリングの結果を取りまとめたものであり、大気及び海洋への放射性物質の放出に起因する周辺公衆の線量当量算出結果についても併せて収録した。また、環境監視計画の概要、測定方法の概要、測定結果及びその経時変化、気象統計結果、放射性廃棄物の放出状況の内訳等については付録として収録した。
