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国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2005-033, 85 Pages, 2005/09
JAERI-Review-2005-033.pdf:7.03MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成16年度の業務概要をまとめたものである。国際原子力総合技術センターにおいて実施した国内研修及び国際研修業務の内容,研修のための研究開発並びに運営管理などについて記載した。平成16年度は、東京研修センターと東海研究所研修センターの組織統合から2年目となり、研修業務は順調に実施され、国内及び国際研修を合わせた修了者は1165名であった。また、平成17年度に開校予定の東京大学大学院工学系研究科原子力専攻(専門職大学院)の施設利用,実習講師選定等の準備に協力した。これらの業務活動に加え、安全確保及び快適な作業環境確保などの観点から、研修施設・設備について必要な整備並びに改善を進めた。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2005-025, 351 Pages, 2005/08
JAERI-Review-2005-025.pdf:21.05MB
原子力委員会が主催するアジア原子力協力フォーラム(Forum for Nuclear Cooperation in Asia, FNCA)の協力活動において、1999年に「人材養成」プロジェクトが加えられ、アジア諸国における原子力人材養成を推進させることにより、原子力開発利用の基盤整備を支援することになった。本プロジェクトの主な活動は、年1回アジア地域原子力人材養成ワークショップを開催することである。本ワークショップの目的は、各国における人材養成に関する課題・ニーズを明確にし、情報交換等により各国の人材養成を相互に支援協力することである。2004年度のワークショップにおいては、アジア地域における原子力人材養成戦略策に向けて、原子力人材養成の歴史をレビューし、各国における原子力開発政策をベースにした人材ニーズを抽出し、2002年から2004年までのデータを集めた「基礎データ調査」のデータと比較することによって、各国の実情を勘案した戦略モデルを作成することであった。本報告書は、FNCA2004人材養成ワークショップ(2004年10月4日
7日、クアラルンプール、マレーシア)を開催した結果の概要を取りまとめたものである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2005-002, 97 Pages, 2005/03
JAERI-Review-2005-002.pdf:13.56MB
原子力委員会が主催するアジア原子力協力フォーラム(Forum for Nuclear Cooperation in Asia, FNCA)の人材養成プロジェクトにおいて、人材養成戦略を立てるうえでの第一ステップとして定量的データ集めを行い、2002年度人材養成ワークショップで調査結果の発表を行った。2003年度には「調査データのまとめ」として調査データの分析結果をまとめた。本報告書は、2003年度に開催したワークショップにて報告された「調査データのまとめ」を、2004年度初めに更新したデータである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2004-022, 86 Pages, 2004/10
JAERI-Review-2004-022.pdf:6.75MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成15年度の業務概要をまとめたものである。当センターにおいて実施した、国内研修及び国際研修業務の内容並びに研修のための研究開発や運営管理などについて記載した。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2004-014, 319 Pages, 2004/07
JAERI-Review-2004-014.pdf:19.1MB
アジア地域における原子力開発利用技術基盤の確立を推進するためには、人的基盤の確立と人的交流の推進が重要である。本ワークショップは、アジア諸国の原子力科学技術分野の人材養成に関するニーズの把握,情報交換・調査,協力のあり方の検討,教材の共同作成など、具体的な協力や相互支援を通じて、アジア地域の人材養成交流の推進と原子力技術基盤の強化に役立てることを目的としている。本報告書、FNCA2003人材養成ワークショップ(2003年10月8日10日,タイ,バンコク)を開催した結果の概要を取りまとめたものである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Conf 2004-010, 236 Pages, 2004/06
JAERI-Conf-2004-010.pdf:14.82MB
研究炉利用ワークショップは、2002年3月に東京で開催されたアジア原子力協力フォーラム第3回コーディネータ会合での合意に基づいて、文部科学省からの受託として2003年1月13日から17日まで、インドネシアのジャカルタ及びスルポンで開催されたものである。Tc-99mジェネレータ技術及び中性子放射化分析の2つのテーマについてワークショップを開催し、中国,インドネシア,韓国,マレーシア,フィリピン,タイ,ベトナム及び日本の8か国から88名が参加した。本論文集は、8編の全体会議からの報告,10編のTc-99mジェネレータ分野の報告,10編の中性子放射化分析分野の報告及び1編のサマリー報告を収録したものである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2003-027, 80 Pages, 2003/10
JAERI-Review-2003-027.pdf:8.71MB
本報告書は、国際原子力総合技術センターの平成14年度の業務概要をまとめたもので、東京及び東海研修センターにおいて実施した研修及びに技術交流推進室が実施した業務の内容を中心に記載した。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2003-018, 510 Pages, 2003/07
JAERI-Review-2003-018.pdf:25.18MB
人材養成プロジェクトの活動は、1999年8月に原子力委員会によって組織された「アジア原子力協力フォーラム(FNCA)」の枠組みで実施している。本プロジェクトの目的は、アジア諸国における人材養成を推進させることによって、アジア地域の原子力開発利用技術の基盤を整備することである。本報告書は、ワークショップ内活動として「第4回原子力人材養成ワークショップ」が2002年10月、フィリピンのバタンガスで開催されたときの発表資料、並びにワークショツプ外活動として第4回FNCAコーディネーター会合(那覇,2003年3月)における人材養成プロジェクト活動の概要等を収録したものである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2003-003, 81 Pages, 2003/05
JAERI-Review-2003-003.pdf:3.48MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成13年度の業務概要をまとめたものである。東京研修センター及び東海研修センターにおいて実施した研修並びに技術交流推進室が実施した業務の内容を中心に、研修のための技術開発や運営管理などについて述べた。両研修センターでは、年度当初に計画した国内及び国外向けの研修をおおむね予定どおりに実施したのに加え、臨界事故後の法改正に関連して国の要請により実施した原子力専門官研修も第3回目を迎えた。また、12年度より開始した原子力保安検査官研修及び原子力特別防災研修も2年目を迎えた。本年度の修了者の合計は1,310名であった。発足後6年目を迎えた技術交流推進室では、アジア・太平洋原子力技術交流にかかわる業務及び国際研修にかかわる計画立案等を進めるとともに、第3回アジア地域原子力人材養成ワークショップを開催した。これらの活動のほかに、研修内容の改善に資するための技術開発や関連研究も進めており、着実な成果を上げている。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2003-006, 188 Pages, 2003/03
JAERI-Review-2003-006.pdf:15.4MB
原子力委員会が主催するアジア協力フォーラム(FNCA)の協力活動において、1999年に「人材養成」プロジェクトが加えられ、アジア諸国における原子力の人材養成を推進させることにより、原子力開発利用のための基盤整備を支援することになった。本プロジェクトの主な活動は、年1回原子力人材養成ワークショップを開催することである。本ワークショップの目的は、各国における人材養成に関する課題,ニーズを明確にし、情報交換等により各国の人材養成を相互に支援することである。本報告書は、第4回原子力人材養成ワークショップ(2002年10月8日(火)~10日(木),フィリピン)を開催した結果をとりまとめたものである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2002-016, 104 Pages, 2002/07
JAERI-Review-2002-016.pdf:5.84MB
原子力委員会が主催するアジア原子力協力フォーラム(Forum for Nuclear Cooperation in Asia, FNCA)の協力活動において、1999年に「人材養成」プロジェクトが加えられ、アジア諸国における原子力の人材養成を推進させることにより、原子力開発利用のための基盤整備を支援することになった。本プロジェクトの主な活動は、年1回アジア地域原子力人材養成ワークショップを開催することである。本ワークショップの目的は、各国における人材養成に関する課題・ニーズを明確にし、情報交換等により各国の人材養成を相互に支援協力することである。本報告書は、第3回アジア地域原子力人材養成ワークショップ(2001年10月29日(月)~11月1日(木),韓国原子力研究所)を開催した結果の概要を取りまとめたものである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2002-015, 267 Pages, 2002/07
JAERI-Review-2002-015.pdf:23.94MB
人材養成プロジェクトの活動は、1999年8月に原子力委員会によって組織された「アジア原子力協力フォーラム(FNCA)」の枠組みの中で実施している。本プロジェクトの目的は、アジア諸国における人材養成を推進させることによって、アジア地域の原子力開発利用技術の基盤を整備することである。本報告書は、ワークショップ内活動として「第3回アジア地域原子力人材養成ワークショップ」が2001年10月29日から11月1日の4日間、韓国原子力研究所で開催された発表論文等の配付資料,並びにワークショップ外活動として第4回FNCAコーディネーター会合(東京,2002年3月)における人材養成プロジェクト活動の概要,日本側プロジェクトリーダーから参加国プロジェクトリーダーへの提案レター,参加国の研修に関する資料等を収録したものである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2001-033, 89 Pages, 2001/11
JAERI-Review-2001-033.pdf:5.04MB
原子力委員会が主催する「アジア原子力協力フォーラム(FNCA)」の下で、第2回アジア地域原子力人材養成ワークショップが平成12年11月27・28日に日本原子力研究所東海研究所で開催された。参加者は、中国,インドネシア,韓国,日本,マレーシア,フィリピン,タイ及びベトナムの8ヶ国の原子力人材養成に関する責任者である。本ワークショップに引き続き、11年29日に参加者に対して、日本の原子力関係機関が実施しているアジア向けの国際研修・教育の現状を紹介するため、「日本における原子力国際研修・教育の現状」と題して報告会を開催した。本報告書は当日配布した英文資料を和訳してとりまとめたものである。本報告書は、原子力の国際協力において、各原子力機関や大学等が国際研修・教育を効率的かつ有効的に企画立案する上で役立つものと考えている。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2001-031, 80 Pages, 2001/10
JAERI-Review-2001-031.pdf:12.76MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成12年度の業務概要をまとめたものである。東京研修センター及び東海研修センターにおいて実施した研修並びに技術交流推進室が実施した業務の内容を中心に、研修のための技術開発や運営管理などについて述べた。両研修センターでは、年度当初に計画した国内及び国外向けの研修をおおむね予定どおりに実施したのに加え、臨界事故後の法改正に関連して国の要請により実施した原子力専門官研修も第2回目を迎えた。また、新たに原子力保安検査官研修及び原子力特別防災研修を実施した。本年度の修了者の合計は1,397名であった。発足後5年目を迎えた技術交流推進室では、アジア・太平洋原子力技術交流にかかわる業務及び国際研修にかかわる計画立案等を進めるとともに、第2回アジア地域原子力人材養成ワークショップを開催した。これらの活動のほかに、研修内容の改善に資するための技術開発や関連研究も進めており、着実な成果を上げている。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2001-020, 326 Pages, 2001/06
JAERI-Review-2001-020.pdf:43.14MB
人材養成プロジェクトの活動は、1999年8月に原子力委員会によって組織された「アジア原子力協力フォーラム」の枠組みの中で実施している。本プロジェクトは、ワークショップ(WS)内活動とWS外活動の2つに分けられている。WS内活動として「第2回アジア地域原子力人材養成ワークショップ」が2000年11月27・28の2日間、東海研究所で開催された。WS外活動として本ワークショップに引き続き、11月29日に「日本における国際研修の現状」の報告を行った。本報告書は、WS内活動として第2回ワークショップでの発表論文等及び、WS外活動として「日本における国際研修の現状」の発表資料、第3回FNCAコーディネーター会合(東京,2001年3月)での人材養成に関する発表資料などを収録したものである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2001-017, 95 Pages, 2001/06
JAERI-Review-2001-017.pdf:7.58MB
原子力委員会が主催するアジア原子力協力フォーラム(Forum for Nuclear Cooperation in Asia, FNCA)の協力活動として、1999年に「人材養成」プロジェクトが加えられ、アジア諸国における原子力の人材養成を推進させることにより、アジア地域での原子力開発利用のための基盤整備を支援することになった。本プロジェクトの主な活動は、年1回アジア地域原子力人材養成ワークショップを開催することである。本ワークショップの目的は、各国における人材養成に関する課題・ニーズを明確にし、情報交換等により各国の人材養成を相互に支援することである。本報告書は、第2回アジア地域原子力人材養成ワークショップ(2000年11月27日・28日,東海研究所)を開催した結果の概要を取りまとめたものである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Conf 2000-014, 202 Pages, 2000/12
JAERI-Conf-2000-014.pdf:14.68MB
アジア地域原子力協力における人材養成プロジェクトの活動は、原子力委員会によって組織された「アジア地域原子力協力フォーラム」の枠組みの中で実施することになった。本プロジェクトの目的は、アジア諸国における人材養成を推進させることによって、原子力開発利用技術の基盤を整備することにある。本プロジェクト活動として、第1回アジア地域原子力人材養成セミナーが1999年11月25・26日の2日間(東京)で開催された。本セミナーの成果等は本フォーラムの枠組みの中にあるコーディネーター会合(第1回,2000年3月,東京)で報告した。本会議録は、第1回原子力人材養成セミナーにおける各国の発表レポート及び第1回コーディネーター会合における人材養成プロジェクトの活動報告等を収録したものである。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 2000-026, 80 Pages, 2000/11
JAERI-Review-2000-026.pdf:11.4MB
本報告書は、日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの平成11年度の業務概要をまとめたものである。東京研修センター及び東海研修センターにおいて実施した研修並びに技術交流推進室が実施した業務の内容を中心に、研修のための技術開発や運営管理などについて述べた。両研修センターでは、年度当初に計画した国内及び国外向けの研修をおおむね予定通り実施したのに加え、臨界事故後の法改正に関連した要請により、原子力防災専門官研修を開始した。本年度の修了者の合計は1,122名であった。また、発足後4年目を迎えた技術交流推進室では、アジア・太平洋原子力技術交流にかかわる計画立案等を進めるとともに、第1回アジア地域原子力人材養成セミナーの開催を担当した。これらの活動のほかに、研修内容の改善に資するための技術開発や関連研究も進めており、着実な成果を上げている。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 99-029, p.94 - 0, 1999/11
JAERI-Review-99-029.pdf:11.29MB
本報告書は、日本原子力研究所の国際原子力総合技術センターにおける平成10年度の業務概要をまとめたものである。東京研修センター及び東海研修センターにおいて実施した研修及び技術交流推進室が実施した業務の内容をはじめ、研修のための技術開発や事業運営管理などについて述べた。東京、東海の両研修センターでは、年度当初に計画した国内及び国外向けのすべての研修を予定どおりに実施でき、合計1,156名の修了生を送り出すことができた。また、3年目を迎えた技術交流推進室では、アジア・太平洋原子力研究推進にかかわる業務及び国際研修にかかわる計画立案等を順調に進めることができた。一方、研修コース開催のほかに、研修内容の改善に資するための技術開発や新しい知見を得るための研究等も進めており、着実な成果を上げている。
国際原子力総合技術センター
JAERI-Review 99-001, 304 Pages, 1999/02
JAERI-Review-99-001.pdf:23.03MB
日本原子力研究所国際原子力総合技術センターは、科学技術庁からの受託事業として高等学校及び中学校の教職員を対象として、講義だけでなく実験も効果的に加えて原子力に関する正しい知識を普及するため、平成2年度から9年度まで「原子力実験セミナー」を実施してきた。本報告書は、その経緯と成果について述べるとともに、事業として平成4年度から発行された小冊子「セミナー通信」1~17号を掲載している。「セミナー通信」は受講者のフォローアップを目的として、実験セミナーの詳細な内容、受講者の感想・提言及び授業実践の報告等をまとめたものであり、今後の原子力教育の参考になるものと考えられる。参照の便を図るため各号の目次を一括してまとめた。なお、本事業のうち一部は、平成9年度より(財)放射線利用振興協会に移管され残りも平成10年度から移管された。