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論文

Advancement in FBR Fuel Recycle Development in Japan

野村 茂雄; 大和 愛司; 小島 久雄

International Conference Nuclear Power and Fuel Cy, 5 Pages, 2003/00

2003年12月に、ロシアのモスクワ等で"NUCLEAR AND FUEL CYCLES"と題して、国際会議が開催され、日本におけるFBR燃料サイクルの開発状況について、FBRサイクル実用化戦略調査研究として進めている燃料製造技術や再処理技術開発の進捗状況を紹介する。

論文

平成8年・電力技術革新のあゆみ(17)新型動力炉及び核燃料サイクルの開発

大和 愛司

電気評論, 2, p.62 - 68, 1996/00

平成7年度における事業団の各プロジェクトの進展状況について、新型動力炉とプルトニウム利用、放射性廃棄物処理・処分、核燃料の確保、基礎・基盤技術開発の各カテゴリ-別に記述して理解を求めるものである。なお、本稿は既に「第29回報告と講演の会予稿集」「平成7年度年報」において公表した内容を基にとりまとめたものである。

論文

高レベル廃棄物処分に係わる安全研究

大和 愛司

日本原子力学会誌, 38(2), 113 Pages, 1996/00

「原子力施設に対する安全研究の現状と課題の調査結果」について 日本原子力学会誌に掲載した。ここでは、「軽水炉」「高速炉」「高温ガス炉」及び「核燃料サイクル及び廃棄物処理処分」の安全研究を対象としており、標記タイトルの原稿は廃棄物処理処分の安全研究の一環として 執筆した。

論文

Summary of the PNC's first performance assessment report H3 and future plans of R&D on geological disposal of high-level radioactive waste

佐々木 憲明; 大和 愛司; 武田 精悦

Proceedings of 5th International Conference on Radioactive Waste Management and Environmental Remediation (ICEM '95), Vol.2, 649 Pages, 1995/00

高レベル放射性廃棄物地層処分研究開発第1次報告書の内容、それに対する原子力委員会の評価結果及び今後の研究開発計画について概説する。

論文

特集 高レベル廃棄物処分を考える 地層処分政策と研究開発の進展 地層処分を科学的に解明する

大和 愛司; 佐々木 憲明

原子力工業, 39(12), p.15 - 48, 1993/12

地層処分研究開発の考え方、現状、今後の計画を紹介。

報告書

Proceedings of technical session international workshop on research & development of geological disposal

大和 愛司; 佐々木 憲明; 原 啓二; 宮原 要; 秋好 賢治

PNC TN1100 94-003, 355 Pages, 1993/11

PNC-TN1100-94-003.pdf:15.27MB

None

報告書

Proceedings of plenary session international workshop on recearch & development of geological disposal

大和 愛司; 佐々木 憲明; 原 啓二; 宮原 要

PNC TN1100 94-002, 85 Pages, 1993/11

PNC-TN1100-94-002.pdf:4.88MB

None

論文

特集 放射線と人間社会 放射性廃棄物の処理と処分

大和 愛司

化学と工業, 46(11), 1714- Pages, 1993/11

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報告書

ソ連チェルノブイル原子力発電所事故に伴う特別環境放射能調査

北原 義久; 大和 愛司; 岩井 誠; 安全管理部 環境安全課

PNC TN8420 86-10, 166 Pages, 1986/12

PNC-TN8420-86-10.pdf:3.34MB

昭和61年4月26日、ソビエト連邦ウクライナ共和国キエフ市の北方に位置するチェルノブイル原子力発電所において原子炉建屋の損壊に到る事故が発生し、炉内に閉じ込められていた多量の放射性物質が環境に放出された。 欧州諸国においては相次いで放射能汚染が検出され、いくつかの国では食物の摂取制限等の対策が講じられた。我が国においても放射能対策本部が設けられ、全国的な放射能調査体制がとられた。東海事業所としても、定常の環境モニタリングに加え、特別調査として環境放射能調査を実施した。本資料には、東海事業所安全管理部環境安全課において実施した特別環境放射能調査の結果及びこれに基づく環境線量評価に係るパラメータの検討並びに予備的な被ばく線量の試算等を行った結果を収録した。

報告書

Pu燃料製造施設に於ける中性子エネルギースペクトルの測定及び線量評価に関する検討

大和 愛司*; 小泉 勝三; 宮部 賢次郎*

PNC TN8410 86-008, 80 Pages, 1986/03

PNC-TN8410-86-008.pdf:3.14MB

東海事業所のプルトニウム燃料製造施設においてはPu同位体から放出される中性子に対する被曝管理が重要であり,TLDバッジによる個人被爆線量の測定及びレムカウンターによる作業環境の線量率の測定を行っている。このうち,特にTLDバッジではその感度に特有のエネルギー依存性があるため作業環境のエネルギーを考慮した線量評価が必要である。また,レムカウンターもその感度はICRPのrem曲線に全エネルギー領域において一致しているとは言えないため,中性子のエネルギーに起因する誤差が考えられる。 そこでプルトニウム取扱い施設の作業環境における中性子線量の測定評価の精度向上を目的として, 1)多組減速材付BF3型スペクトロメータによるプルトニウム燃料製造施設の代表的な作業場におけるエネルギースペクトルの測定・解析 2)エネルギースペクトルの測定結果に基づいたTLDバッジ及びレムカウンターによる中性子線量評価の精度についての検討を行った。

報告書

固体飛跡検出器による中性子線量測定法の開発 速中性子個人被曝モニタリングへ利用するための調査及び特性確認試験

大和 愛司*; 小泉 勝三; 宮部 賢次郎*

PNC TN8410 86-012, 57 Pages, 1986/02

PNC-TN8410-86-012.pdf:1.83MB

固体飛跡検出器による中性子被曝線量測定について,特にプルトニウム燃料製造施設における速中性子個人モニタリングへ利用する観点から調査ならびに実験を行った。文献調査の結果では,固体飛跡検出器は中性子エネルギーが500keV$$sim$$2MeVの範囲でエネルギー依存性は約30%と平坦で,潜像退行特性,検出限界などについて優れた性能をもっていることがわかった。 そこで,固体飛跡検出器の化学エッチングおよびエッチピットの自動計数に必要な設備・装置の仕様を検討するとともに,国産の検出器を用いて,その特性試験を行った。その結果,以下の点が明らかとなった。 1)プルトニウムが放出する速中性子について,中性子線量とエッチピット密度の校正定数を明らかにした。 2)潜像退行特性は常温において70日間で全く認められなかった。 3)固体飛跡検出器の方向依存性を明らかにした。 4)感度のばらつきは,速中性子50mrem照射に対し15%であった。 5)速中性子に対する検出限界は,13mremであった。 以上の試験から固体飛跡検出器は,迅中性子個人モニタリング用検出器として充分実用性のあることが確認された。

報告書

安全管理部中長期計画 報告書

木下 睦*; 中田 啓; 大和 愛司*; 小泉 勝三; 江花 稔*; 田辺 裕*; 野田 喜美尾*; 石黒 秀治*

PNC TN802 85-03, 141 Pages, 1985/02

PNC-TN802-85-03.pdf:3.99MB

吉田登理事長は昭和59年度業務実施方針として,各界との協力・信頼関係を築きあげること,組織の活性化を図ること,広角的視野を涵養すること,の三目標をかかげられた。この目標を具体化し事業団の方向性を示すため,中長期計画を作成するよう指示されたところである。東海事業所安全管理部では,この機会をとらえ,安全管理部門をとりまく現状の問題点を洗い出し,解決するための方法について検討を行うことにした。このため安全管理部中長期計画作成準備委員会を59年9月に組織し,さらに重点施設の詳細についてはワーキンググループでの検討に基づき本計画書を作成した。安全管理部のかかえる様々な問題を広い角度から検討を加えることを意図して,委員会メンバーは中堅職員を中心として任命した。本計画書の内容は「現状認識と問題点」「問題解決のための目標設定と施策」「重点施設の概要」「重点施設実施に当たっての新組織提言」より構成されており,ほぼこの順序に従って委員会の審議も進められた。審議に当たっては,昭和55年に作成した「安全管理部業務改善計画策定結果報告書」や原子力委員会の「原子力開発利用長期計画」等を参考とした。本資料が今後の業務を遂行するなか,予算や人員計画の策定,組織の改善さらには中堅職員の教材としても大いに活用されることを期待する。また,本計画は今後とも定期的に見直しを行う必要があるとともに計画の進捗度を常に点検し確認することが勘要である。

報告書

再処理施設における放射線管理の原則

田辺 裕*; 岸本 洋一郎; 遠藤 清志*; 赤津 康夫*; 大和 愛司*; 小沢 紘一郎*; 岩間 俊郎*; 圓尾 好宏

PNC TN841 84-27, 27 Pages, 1984/03

PNC-TN841-84-27.pdf:0.79MB

再処理施設における放射線管理の原則についてとりまとめた。▲本資料は,現在動燃再処理施設で行われている放射線管理について整理し,基本的考え方や原則及び根拠を明確にし,放管業務に従事する者に適確な判断能力をつけさせることを目的としている。本資料にある原則については,殆んどは再処理施設のみならず他の原子力施設にも適用できるものと考えられ,本資料がこれら面にも活用されることを望む。▲

報告書

個人被曝管理用機器の特性の比較・検討

大和 愛司*; 遠藤 清志*; 大柿 一史*; 野田 喜美雄; 江花 稔*; 圓尾 好宏; 小林 博英*; 米沢 秀成*

PNC TN843 83-13, 56 Pages, 1983/11

PNC-TN843-83-13.pdf:1.64MB

セル内等比較的高線量率場での放射線作業が近年増加して来ており,これに伴い作業者の被曝管理も綿密に計画され,また使用する線量計も多岐にわたってきている。セル内作業において,被曝管理の完全化を期すため同一作業者に対し数種の線量計(全身被曝管理用としてTLDバッジ,アラームメータ及びポケット線量計)を着用させて管理を行った結果,アラームメータの誤作動といった線量計の機能に関する問題や,各種線量計間の測定値が一致しないといった性能に関する問題が生じた。放射線作業が増々多様化していく現状から,上記問題の解決は急務であるため,安全管理部内にワーキンググループを組織して検討を行った。その結果,機能上の問題に対しては取扱い手順の誤りや性能の劣化に起因するものが多く,操作マニュアルの見直しと徹底,使用前点検法の見直し等が必要であることが明らかとなった。また測定の性能上の問題については各線量計の特性のうち,エネルギー依存性や方向依存性等が異るために線量計間の測定値の差を大きくしていることが明らかとなった。

報告書

動力炉・核燃料開発事業団東海事業所標準分析作業法 周辺環境管理編

岩井 誠; 大和 愛司*; 渡辺 均*; 武石 稔*; 田川 博*; 並木 篤

PNC TN852 83-15, 438 Pages, 1983/06

PNC-TN852-83-15.pdf:10.35MB

東海事業所周辺環境管理を行なう上で必要な大気,陸上および海洋環境資料の採取法,前処理法,化学分析法,および測定法について東海事業所標準分析作業法の基準に従って作成したマニュアルである。このマニュアルは1979年4月に改訂作成されたもの(PNCT 852-79-09) を全面的に見直し,その後の改良等を析り込んで改訂したものである。今後さらに改訂する必要が生じた場合は,適宜改訂し,本資料に追加或は差し替えることとする。

報告書

再処理工場周辺環境放射線監視年報 1982年(1月$$sim$$12月)

三浦 信; 大和 愛司*; 圷 憲*; 野村 保*; 黒須 五郎; 須藤 雅之*; 篠原 邦彦*; 神 和美*

PNC TN844 83-03, 144 Pages, 1983/02

PNC-TN844-83-03.pdf:5.33MB

東海事業所における1982年1月$$sim$$12月の環境モニタリング結果を年報としてとりまとめる。この報告書は,再処理工場の周辺地域において,1982年1月から12月までの期間に,動燃事業団東海事業所で行なった環境放射線モニタリングの結果をとりまとめたものである。再処理工場周辺の環境放射線モニタリングは,「動燃事業団東海事業所再処理工場保安規定,第IV編環境監視」に従い実施されている。本報告には,保安規定に定められた環境放射能および放射線監視項目についてその測定結果が主として掲載されている。

報告書

動燃東海事業所における熱ルミネッセンス線量計による陸上環境放射線測定 1978年$$sim$$1982年

神 和美*; 浅野 智宏; 須藤 雅之*; 篠原 邦彦*; 大和 愛司*; 三浦 信

PNC TN841 83-08, 69 Pages, 1983/02

PNC-TN841-83-08.pdf:0.88MB

動燃東海事業所では,環境放射線監視のため,1973年より熱ルミネッセンス線量計(TLD)を使用している。線量計は,1地点につき各々3個のTLD(6個の素子)から構成されており,事業所周辺の47地点の地上高さ約1mに設置されている。線量計は,3ケ月毎に回収し線量を測定した。本レポートはTLDにより測定した1978年から1982年の間の線量測定結果をまとめたものである。

論文

フォールアウト$$^{239+240}$$Puによる被曝線量の推定

篠原 邦彦; 大和 愛司

保健物理, 18(1), p.49 - 55, 1983/00

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論文

報告書

大気中トリチウム測定法の検討

篠原 邦彦*; 野村 保*; 大和 愛司*; 三浦 信

PNC TN841 82-30, 37 Pages, 1982/05

PNC-TN841-82-30.pdf:0.87MB

本レポートは,大気中トリチウムの測定法についての研究開発及び水準調査の成果をまとめたものである。大気中HTOについては,1977年から1981年までの5年間が,また大気中HTについては,1981年6月以降のデータがまとめられている。HTOについては,測定方法の他,1981年12月までに得られたデータをもとに,時系列分析を行ない変動傾向について検討した。

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