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田中 泉; 吉元 勝起; 神 晃太*; 木村 光希*; 岩佐 和宏*; 大森 二美男*; 吉田 秀明*
JNC TN8440 2000-013, 179 Pages, 2000/04
プルトニウム転換技術開発施設は、昭和58年にプルトニウム試験を開始して以来約13年間運転を継続し、約12tのプルトニウム・ウラン混合酸化物粉末の製造を実施してきた。プルトニウム転換技術開発施設は、設備の経年劣化による設備更新を実施し、平成56年にかけて第1回設備更新として焙焼還元炉及び廃液蒸発缶等の更新を実施し、平成1011年にかけて第2回設備更新として脱硝加熱器、混合機、換排気設備等の更新を実施した。撤去設備の細断は、第2回目の更新工事において撤去したフィルターケイシング、分析グローブボックス等を細断し放射性廃棄物として処置したものである。またすでに処置された不燃性固体廃棄物のうち、プルトニウム含有率の高い大型廃棄物についても開梱を実施し、粉末等の回収を行った。本報告書は、細断工事の実施結果について工事方法、被ばく実績及び本細断で得られた知見(セル・グローブボックス系フィルターへの核物質の移行量の推定について、放射性物質の再浮遊係数測定結果)をまとめたものである。
押味 一之; 高橋 直樹; 大森 二美男*; 鴨志田 修一*; 小又 和宏*
no journal, ,
近年、バーコードに代わる固体識別技術として物流業界をはじめ普及しつつあるRFID(Radio Frequency Identification)の核燃料取扱い施設への適用にあたって、最も考慮すべきは放射線環境における耐久性である。しかし、放射線環境における耐久性に関する報告は少ないことから耐久性及び適用性を評価するため実フィールドによる連続照射試験を実施し、累積約100GyまでであればRFIDは破損することなく、正常に読み書きできることがわかった。核燃料取扱い施設から発生する低放射性固体廃棄物(以下「低放」という)の大部分は低線量であることから、今回の試験で得られた100GyがRFIDの耐久限界としたとしても、低放の管理に対してRFIDは十分適用できるものと考える。また、将来的なRFID(現状ではバーコード)を用いた管理システムとして、低放を1個単位で管理できるシステムの設計・開発を行い、運用した結果、(1)低放管理のための作業効率及び廃棄物管理の信頼性が飛躍的に向上,(2)低放の発生状況をリアルタイムで把握でき、低放の発生量低減に向けた具体的な取り組みが可能,(3)貯蔵庫の効率的な運用管理が可能となった。今後、RFIDの単価が現状より下がればバーコードから切り替える予定である。