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and NM Elements in Oxide-Electrowinning Reprocessing小杉 一正; 福嶋 峰夫; 明珍 宗孝; 水口 浩司*; 大森 孝*
Proceedings of 11th International IUPAC Conference on High Temperature Materials Chemistry (HTMC-11), 0 Pages, 2003/00
将来の再処理技術の一候補として、酸化物電解法の検討を実施している。本法では、使用済燃料に含まれるRh、Pd等の白金族FPをU、Puの回収前に塩中から除去する必要がある。しかし、白金族元素の析出電位は、酸化ウランの析出電位と接近しているため、その分離が困難である。Rh、Pdを用いたUOとの分離試験を行い、Rh、Pdの析出挙動、UO電解への影響などを調査した。
析出実験永井 崇之; 佐藤 史紀; 明珍 宗孝; 水口 浩司*; 大森 孝*; 藤田 玲子*
日本原子力学会和文論文誌, 1(3), p.312 - 316, 2002/00
サイクル機構では、酸化物電解法による乾式再処理プロセス研究を進めており、その枢要技術としてMOX共析電解がある。このMOX共析電解時に陰極表面へPuOが多量に析出した際、通常の直流電解技術では制御が困難になることが予想される。そこで、絶縁物の電解析出に用いられるパルスメッキ技術に着目し、パルス電解技術を適用したUO析出実験を行った。実験の結果、通常の直流電解技術と同等なUO顆粒を析出回収できることを確認し、パルス電解条件によるUO顆粒析出への影響を検討した。
渡辺 久夫*; 水口 浩司*; 佐藤 真*; 大森 孝*
JNC TJ8430 2001-001, 67 Pages, 2001/02
JNC-TJ8430-2001-001.pdf:2.94MB
解体プルトニウム処分においては、酸化物燃料の溶解に大量の塩素ガスを用いる必要がある。現状の塩素化溶解プロセスでは塩素ガスの反応効率が低いため、塩素ガスの使用量を低減するために、溶融塩の塩素ガス吹き込み方法及び攪拌方法等の改良と溶解温度制御により、塩素ガスと燃料との反応効率を改善し、燃料を溶解するための塩素ガス使用量を低減できることをウラン試験によって確認した。その結果、UO2 1500gを約10時間で溶解することができ、その時の塩素利用率も約20%が得られた。さらに、塩素ガス吹き込み管位置をUO2粉末と至近距離に保つ方法が塩素化溶解においてもっとも効率が良いことがわかった。
大森 浩司; 大木 耕一; 石橋 祐三; 沼野 達夫; 砂押 瑞穂*; 鈴木 敏*; 助川 泰弘*
no journal, ,
廃棄物中のウラン量を測定評価することは、廃棄物の管理上必要である。しかし、ウラン廃棄物のうちコンテナに収納された廃棄物については、適切な非破壊測定装置がなく、廃棄物情報からの推定評価にとどまっていた。このため、コンテナ詰廃棄物中のウラン量を、パッシブ
法により測定評価する測定装置を開発した。本測定装置は、Nal(Tl)検出器3台,Ge検出器1台及び廃棄物ハンドリング装置より構成される。測定手法は、
Uと放射平衡の子孫核種
Paより放出される1001keVと766keVの線のピーク計数率を用いる方法であり、密度及び線源(核種)が偏在していても適用できる。評価法としては、対向した測定点の測定データより距離の影響を除いて評価する対向対評価法を開発した。子孫核種の影響が多い場合は、その影響を取り除いて評価した。なお、係数率が少ない場合は、バックグランド計数率の変化を補正したグロス計数率による評価法を採用した。本装置の適用性(対象物の大きさより目標を100g
100%とした)については天然ウラン50g
10kgを用いたウラン試験(50%であることを確認した)や、ほかの測定装置による比較試験で確認しており、2004年1月よりウラン廃棄物の測定を開始した。本報では、Ge検出器による測定上の特性及び子孫核種含有廃棄物への適用性について報告する。
大木 耕一; 大森 浩司; 石橋 祐三; 無藤 克己; 助川 泰弘*; 鈴木 敏*
no journal, ,
ウラン廃棄物中のウラン量を測定評価することは、放射性廃棄物中の放射性物質の数量把握等のために必要である。このため、ドラム缶及び大型の角型容器(コンテナ約1m
)中のウラン量を非破壊で測定する手法及び装置について開発し、コンテナ測定については既に報告した。ここでは、ウラン廃棄物のうち200Lドラム缶詰め廃棄物中のウラン量測定について報告する。本装置は、分解能の高いGe検出器1台及び計測部並びに対象物を回転させるためのターンテーブルから構成されており、ドラム缶を回転させ、検出器をドラム缶中央部に配置し、対象物を計測するものである。本評価手法は、廃棄物中から放出される線を測定解析するものであり、個々の廃棄物による線の吸収は、外部透過線源を用いて個々に評価するものである。本報では、模擬廃棄物及びCo線源を用いた測定試験並びに実廃棄物の測定試験について報告する。
山岸 功; 小山 真一; 小澤 正基; 金村 祥平*; 水口 浩司*; 大森 孝*
no journal, ,
高レベル廃液中に含まれるPd, Ru, Rh, Tcなどのレアメタル核分裂生成物(レアメタルFP)を電解還元法により回収し、回収したレアメタルFPを水素製造用の触媒電極として利用することを検討している。硝酸系模擬高レベル廃液から88.1%のPdを、塩酸系廃液からはRu, Rh及びRe(Tc模擬物質)の77.8, 94.8及び85.2%を電解析出できた。
安江 健一; 谷川 晋一; 梅田 浩司; 須貝 俊彦*; 大森 博雄*
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分にかかわる将来の地質環境の予測・評価は、過去の自然現象の偏在性や変動傾向に基づき、将来を外挿することが基本となる。これまでは、将来10万年程度の地質環境の予測・評価を念頭においた研究開発が進められてきたが、近年においては、10万年を越える自然現象の超長期の予測・評価の考え方及び方法論の確立といった技術基盤の整備が求められている。10万年を越える期間において顕在化する自然現象の一つとしては、山地の発達が上げられる。山地の発達に伴って大局的な地形が変化していくが、それによって地下水流動にも変化が生じることから、超長期の地質環境の予測・評価ではこれらの影響を考慮していくことが重要となる。本研究では、Ohmori(1978)の山地形成モデルに基づき、現在の山地が一定の速度で隆起していると仮定した場合の各山地の発達段階及び隆起開始時期を求めた。その結果、日高山地,飛騨山地等ではほぼ動的平衡であるのに対して、近畿三角帯や日本海沿岸の山地は動的平衡には達しておらず、これからも山地の成長は続き、広域的な地下水の動水勾配や流速が大きくなっていくことが示唆された。
小藤 博英; 明珍 宗孝; 鷲谷 忠博; 水口 浩司*; 高橋 優也*; 大森 孝*
no journal, ,
モリブデン酸溶融塩の酸化物溶解性に注目し、燃料デブリを模擬した酸化ウラン(UO), 酸化ジルコニウム(ZrO)及び金属ジルコニウム(Zr)の混合試料を用いた溶融塩への溶解性に関する基礎試験を実施し、燃料デブリ処置への適用性を評価した。本試験では、UO量を一定にし、UO量に対する酸化モリブデン(MoO
)量(溶解助剤), ZrO量, Zr量をパラメータとして溶解試験を実施し、UOの溶解への影響を調べた。
大森 浩司
no journal, ,
焼却施設は、ウラン系の可燃性廃棄物を減容するため焼却処理をする施設である。本施設では、排ガス処理設備である冷却塔の目地材を主な原因とした、ふっ素濃度50ppmから80ppmの廃液が発生する。このため、希釈処理により放出基準値の8ppm以下にしたのち施設外に放出している。本件は、希釈処理に代わるふっ素含有廃液の処理方法について検討し、その適用性を確認した。試験では、一般的に適用されているふっ素処理の方法の中で吸着法を選定し、カラム試験装置及び実廃液約1500Lを処理対象とした試験装置によりその適用性を評価した。試験の結果、特定メーカの吸着材を使用した場合、実廃液に対する吸着能力は、吸着材1L当たり5.5gのふっ素吸着量となり、約300Lの吸着材により年間の処理が可能である。また、廃液の濃度に応じて吸着材量や処理流速を設定することにより、吸着効率を向上できることがわかった。これらのことから、本施設における吸着法の適用性は高いと考えられる。
