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大沢 正秀; 坪谷 隆夫
エネルギーフォーラム, 42(502), p.66 - 69, 2002/00
超深地層研究所計画を公表した際の報道の状況や、その後の地域の動向や事業団の対応を取りまとめ、この一連の動きから得られたプレゼンテーションなどに関する教訓を考察した。
佐久間 秀樹; 坪谷 隆夫; 大沢 正秀; 杉原 弘造
TOPSEAL 96 (Haikibutsu Kanri Shobun Ni Kansuru Kokusai Kaigi), 0 Pages, 1996/00
平成7年8月動燃事業団は地層科学研究の一層の拡充を目指して,瑞浪市月吉地区の用地を対象とした『超深地層研究所計画』を公表した.超深地層研究所計画においては,これまで東濃鉱山やその周辺において実施してきた地層科学研究の成果を踏まえ,地下1,000m程度までの地層や地下水に関する研究が20年間にわたり3段階で進められる.研究の成果は高レベル廃棄物の地層処分研究や地下深部に関する学術的な研究の基盤として活用される.さらに超深地層研究所計画では,地層科学研究と並行して,自身研究や地下空間を利用する研究などが展開され,国内外の研究者が集う開かれた研究施設として発展していくことが期待されている.計画を進めていく上では,地元住民の理解と参加が不可欠であることから,動燃事業団では計画の公表以降,関係自治体と一体となって地元住民の不安を払拭するための努力を重ねてきた結果,平成7年12月に関係
大沢 正秀
PNC TN1600 94-004, 263 Pages, 1994/12
標記ワークショップは、平成6年(1994年)9月1、2日、OECD/NEA(パリ)において開催され、15カ国及び3機関(約50名)が参加した。本ワークショップは、1993年2月のNEAの放射性廃棄物管理会議(RWMC)における、倫理、環境問題をコレクティブオピニオンとして取りまとめるとの合意に基づき実施されたもので、原子力界以外の意見を開くためOECD環境局等の参加を得ている。本ワークショップでは、地層処分の倫理的側面、例えば、回収可能性、代替法としての長期貯蔵、実施手続きの公開性、が討議された。この議論の結果等を基に上記のコレクティブオピニオンが取りまとめられ、RWMCの審議を経て公開される予定である。
鈴木 篤之*; 大沢 正秀
PNC TJ1553 93-001, 44 Pages, 1993/09
I団員名簿II調査日程III交流会・視察及び討論1.北京核工程研究設計院における交流会2.視察及び討論(1)地下研究施設立地候補サイト視察(2)核工業北京地質研究院における討論(3)核工業北京地質研究院視察(4)中国原子能科学研究院視察IV中国核工業総公司との総轄懇談
