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小泉 勝三; 宮部 賢次郎*; 野村 幸広*; 宇津 重次*; 中田 啓
PNC TN841 85-07, 73 Pages, 1985/03
東海事業所において,臨界事故時に個人被曝線量を測定するための臨界線量計と,定常測定に使用しているTLDバッジを日本原子力研究所の原子炉NSRRにおいて照射し,生成した誘導放射能の測定により,中性子フルエンスと,線量当量を算出する方法について検討した。また,TLDバッジ中インジウムの誘導放射能をサーベイメータを用いてスクリーニングする方法について検討した。その結果以下のことが明らかとなった。 1)臨界事故時の個人被曝線量は速中性子の寄与が大きく,32S(n,P)32P反応によって生成する 32Pの測定が重要である。32Sは燃焼による前処理によって自己吸収の少ない試料とすることが出来ること,また測定器としては低バックグランド計数装置が適していることを確認した。 2)現在用いている300mgの硫黄による速中性子の検出限界は約10rem,金による熱中性子の検出限界は2.910-4rem,金による中速中性子の検出限界は1.610-2rem,であった。速中性子の検出限界を3remにするためには約1gの硫黄が必要である。 3)TLDバッジ中インジウムの誘導放射能から中性子被曝者をスクリーニングする際,インジウムの放射能と線量当量を直接結びつける方法は,中性子スペクトルの違いによる評価誤差が大きい。従ってスクリーニングは中性子被曝の有無に止めることが望ましい。
岩井 誠; 圷 憲*; 宇津 重次*; 細野 輝雄*; 清水 武彦*; 林 直美*; 吉崎 裕一*; 圓尾 好宏
PNC TN852 84-06, 379 Pages, 1984/03
東海事業所から環境へ放出される排水および排気中に含まれる放射性物質等および公害規制物理の分析法を,本事業所標準分析作業法-放出管理編としてマニアル化した。公害規制物質の分析法はJIS・K-0102に準拠した。 このマニアルは,本事業所標準分析作業放出管理編,PNCT852-79-10(1979年4月)改訂版(第3版)である。改訂に際し,試料の前処理作業および薬品の安全な取扱い方法に主眼を置いた。さらに分析作業中の一般的な安全に関する注意事項についても充実させた。