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宮原 要; 川瀬 啓一
原子力のいまと明日, p.159 - 167, 2019/03
福島原子力発電所事故からの環境修復の準備のため実施された除染モデル実証事業で得られた知見について解説する。
宮原 要
Transactions of the American Nuclear Society, 117(1), p.51 - 52, 2017/10
福島の避難指示解除の状況に応じた住民や自治体のニーズに応える原子力機構の環境回復に関わる取組について紹介し、国際的に関心のある方々に福島の復興が着実に進んでいることをご理解頂く。
宮原 要; 大原 利眞*
日本原子力学会誌ATOMO
, 59(5), p.282 - 286, 2017/05
福島の環境回復に向けた取り組みに関わる連載講座の第1回として、日本原子力研究開発機構と国立環境研究所における環境回復に関する取り組みの概要を紹介する。
大原 利眞*; 宮原 要
Global Environmental Research (Internet), 20(1&2), p.3 - 13, 2017/03
福島第一原子力発電所事故による環境汚染の回復に向けた研究の現状として、日本原子力研究開発機構と国立環境研究所を主とする取組みの概要を紹介する。
宮原 要; 飯島 和毅; 斎藤 公明
地盤工学会誌, 63(11/12), p.62 - 69, 2015/11
東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴い放出された放射性物質の地表への沈着状況等を踏まえ、原子力機構は、事故直後から国内外の関係機関と協力しつつ環境回復に率先して取り組んできた。これらの取組みは避難住民の早期帰還や住民の安全・安心の確保に向けて、環境中での放射性セシウムの挙動の理解を深め、それを踏まえた沈着状況の将来予測や帰還住民の被ばく線量を評価するための鍵となる役割を担っている。これまでの環境回復の取組みに基づき得られた知見と技術について解説するとともに、今後取り組むべき課題を整理する。
宮原 要; McKinley, I. G.*; 斎藤 公明; 飯島 和毅; Hardie, S. M. L.*
Nuclear Engineering International, 60(736), p.12 - 14, 2015/11
福島の環境回復の取組みは、避難住民の早期帰還や住民の安全・安心の確保に向けて知見や技術を集約しつつ進められており、今後の原子力防災の観点からも取りまとめた知見が活用されるべきである。
宮原 要; McKinley, I. G.*; 斎藤 公明; Hardie, S. M. L.*; 飯島 和毅
JAEA-Review 2015-001, 90 Pages, 2015/03
JAEA-Review-2015-001.pdf:9.63MB
東京電力福島第一原子力発電所事故に伴い放出された放射性物質の地表への沈着状況等を踏まえ、放射線モニタリングとマッピング、被ばく線量推定、除染技術開発、環境中に沈着した放射性セシウムの挙動調査等の環境回復の取り組みが行われてきた。これまでの環境回復の取り組みで得られた知識や経験は、公衆と環境の防護のための防災対策(原子力事故により重大な放射性物質の放出が発生しても公衆被ばくを抑制するように備えること)の技術基盤として整備することにより国内外での活用に資することが期待できる。本報告書は、国内外での活用のため、主に原子力機構における環境回復の取組みに基づき得られた知識や経験を今後の環境回復の取り組みに向けた検討も含めまとめたものである。
宮原 要
土木学会誌, 100(3), p.16 - 17, 2015/03
福島の環境回復に向けて、被災地におけるこれまでの取組みとして、これまで経験したことのない規模の除染に関わるモデル事業を通じて、土木分野等で培われた技術や手法を適用することにより得られた、現在の本格除染にも適宜活かされている知見について概説するとともに、実態に即した今後の研究技術開発動向として、中間貯蔵施設に係る除去土壌等の取扱いについて触れ、土木分野の力の活用を促した。
木原 伸二; 天澤 弘也; 坂井 章浩; 仲田 久和; 久語 輝彦; 松田 規宏; 大泉 昭人; 笹本 広; 三ツ井 誠一郎; 宮原 要
JAEA-Research 2013-033, 320 Pages, 2014/07
JAEA-Research-2013-033.pdf:119.17MB
自治体等による除染計画の策定及び除染活動の実施の際に必要となる知見・データの蓄積をすることを目的に、森林に隣接した家屋、傾斜地等を含む南相馬市ハートランドはらまち、並びに家屋,畑,牧草地,果樹園等を含む伊達市下小国地区を対象として面的除染を実施した。除染エリアの地形、土地の利用状況等に応じて容易に実施可能な除染方法を用いた結果、除染後の空間線量率の平均値はおおむね除染前の1/2まで低減した。
江橋 健; 川村 淳*; 稲垣 学*; 小尾 繁*; 柴田 雅博; 板津 透; 仲島 邦彦*; 宮原 要; Apted, M. J.*
Materials Research Society Symposium Proceedings, Vol.1665, p.39 - 45, 2014/07
隆起・侵食が地層処分の安全機能に与える影響については、サイト選定によって回避することが基本であるものの、評価が超長期に渡ることに起因してその不確実性を完全に排除することができず、その影響を仮想的に評価する可能性がある。本研究においては、仮想的な堆積岩分布域を対象として、隆起・侵食に起因する地質環境条件の変化が地層処分の核種移行に与える影響について、より現実に即して評価するためのアプローチを例示した。このアプローチは、既存の概念モデル(モダンアナログ的な観点と地史に基づく外挿の考え方)を応用したものであり、隆起・侵食による地質環境条件の変化に関する組合せを効果的に抽出可能であることに加え、処分事業の初期段階のように情報が限られた段階における地質環境調査や隆起・侵食に関する将来予測に対して、有効なフィードバック情報となりうるものである。
宮原 要; 新里 忠史; 飯島 和毅
林業福島, (597), P. 5, 2014/05
日本原子力研究開発機構の福島環境安全センターでは、2012年11月に「福島長期環境動態研究(F-TRACE)プロジェクト」を立ち上げ、環境中に放出された放射性セシウムについて、山地の森林から河川及びダム湖を経て河口域へと至る自然環境とともに、それら自然環境から人の生活圏へと至る放射性セシウムの移動についての調査を実施している。森林における放射性セシウムの環境動態については、これまでに以下の成果が得られている。(1)森林内のいずれの地点においても、地表から5cm以内に90%以上の放射性セシウムが留まっており、土壌中の鉱物に強く収着されていると考えられる。(2)林床が落葉層に覆われている場合には、水流や土砂移動の痕跡は確認できず、放射性セシウムの移動は非常に少なく森林内に留まっていると考えられる。(3)森林内から林外への放射性セシウムの流出率は、2013年の観測では0.2から0.5%の範囲に留まっている。森林での放射性セシウムの動態については、今後とも現地調査と移動に係る観測を継続するとともに、それらに基づいた数値シミュレーションにより大局的な経年変化を把握し、住民の安全・安心の確保と帰還促進に役立てていく。
宮原 要; 時澤 孝之; 中山 真一
Materials Research Society Symposium Proceedings, Vol.1518, p.245 - 256, 2013/10
福島第一原子力発電所事故後の汚染に対処するため、原子力機構は国から受託した除染モデル実証事業を避難区域を主とする対象地区で実施した。さまざまな制約条件にもかかわらず、除染モデル実証事業により効率的で効果的な除染方法を提案するなど、本格除染に向けた知見を取りまとめることができた。これらの成果をモニタリング(放射線量などの測定),除染,除去物の保管を軸として概説する。
田川 明広; 中山 真一; 宮原 要
Proceedings of International Nuclear Fuel Cycle Conference; Nuclear Energy at a Crossroads (GLOBAL 2013) (CD-ROM), p.944 - 951, 2013/03
東京電力福島第一原子力発電所事故によって放出された放射能により、福島県の広大な面積が汚染された。原子力機構は指定公共機関として、被災地の放射線モニタリング等を行い、除染についてもさまざまな実証試験を研究開発した。特に、除染関連の活動は、原子力機構の主要な貢献の一つで、前例のない除染の技術サポートを行い、モデル実証事業等を行った。本論文は、原子力機構が実施した事業のうち、除染モデル実証事業に焦点を当ててその知見や経験を紹介している。
宮原 要; 時澤 孝之; 中山 真一
IAEA-CN-211 (Internet), 2 Pages, 2013/01
福島第一原子力発電所事故後の汚染に対処するため、原子力機構は国から受託した除染モデル実証事業を避難区域を主とする対象地区で実施した。さまざまな制約条件にもかかわらず、除染モデル実証事業により既存のものを改良した技術等の対象地区での適用結果を踏まえ効率的で効果的な除染方法を提案するなど、本格除染に向けた知見を取りまとめることができた。モデル事業の成果をモニタリング(放射線量などの測定),除染,除去物の保管の取り組みで得られた知見として概説する。
宮原 要; 舘 幸男; 北村 暁; 三ツ井 誠一郎; 澤田 淳; 柴田 雅博; Neall, F.*; McKinley, I. G.*
Proceedings of 2011 International High-Level Radioactive Waste Management Conference (IHLRWMC 2011) (CD-ROM), p.292 - 298, 2011/04
日本の地層処分計画における公募方式による複数の処分候補地を比較評価するため、処分場閉鎖後の安全評価ではできるだけ現実的に核種移行現象を取り扱うことが求められる。現実的なモデルやパラメータ設定のためには、理論の裏付け,室内,野外試験,ナチュラルアナログによる知見や情報を総合した現象理解を踏まえる必要があり、データ取得手法の信頼性をチェックする等のこれまでの紋切り型の品質保証手続きは役に立たない。本研究では、この問題を掘り下げたうえで、知識工学手法を適用した解決策を提案する。
藤田 朝雄; 谷口 直樹; 松井 裕哉; 棚井 憲治; 前川 恵輔; 澤田 淳; 牧野 仁史; 笹本 広; 吉川 英樹; 柴田 雅博; et al.
JAEA-Research 2011-001, 193 Pages, 2011/03
JAEA-Research-2011-001.pdf:5.23MB
本報告書では、堆積岩で塩水系地下水を対象とした幌延深地層研究計画において段階的に得られる地質環境条件を一つの適用例として、第1段階である地上からの調査で得られた情報をもとに処分場の設計技術や性能評価技術それぞれの適用性について論じるとともに、必要に応じて実施した技術の改良や代替技術の開発状況を取りまとめた。
宮原 要; 川村 淳*; McKinley, I. G.*; 稲垣 学*; 蛯名 貴憲*
Journal of Nuclear Science and Technology, 48(7), p.1069 - 1076, 2011/00
被引用回数：2 パーセンタイル：18.29(Nuclear Science & Technology)隆起・侵食の継続による高レベル廃棄物処分場への影響は処分後の遠い将来においてのみ想定され得るものの、評価の時間枠が定められていない我が国では、隆起・侵食シナリオを評価しておくことが求められる。このため、河川の下刻による段丘の形成を含む地形の超長期の変遷に関する地質学的記録の文献調査を踏まえ、現実的な現象理解に基づく下刻侵食モデルを構築した。このモデルに基づきフラックスを指標として処分場の下刻侵食による影響を評価することにより、処分システムの有効性と頑健性を例示した。
板津 透; 稲垣 学; 加藤 智子; 鈴木 祐二*; 小山田 潔*; 江橋 健; 川村 淳; 蛯名 貴憲*; 宮原 要
JAEA-Review 2009-015, 59 Pages, 2009/07
JAEA-Review-2009-015.pdf:10.84MB
高レベル放射性廃棄物地層処分の性能評価の一つである生物圏評価においては、具体的な地質条件を踏まえて核種挙動を推定し、その結果を評価に反映させる検討が始まっている。本研究では、個別の地域において表層環境(天然バリアからの核種移行先となる帯水層や生物圏の環境)を考慮した生物圏評価手法を構築するためのいとぐちとして、評価に使用される表層水理解析(生物圏評価に利用されることを目的とした表層環境における水理・物質移行解析)について、特に帯水層中での地下水流動に重点を置いて、以下の検討を行った。(1)海外における表層水理解析に関する文献調査を行い、第四紀層中の核種移行を考慮した線量計算等の技術について把握した。(2)国内における表層水理解析に有用な地下水流動・物質移行調査技術に関する文献調査により、表層水理解析の特性(表層環境における層相変化が大きいこと等)に対して有用と思われる環境トレーサの利用法,不圧地下水位データを利用した透水係数の推定法等の情報を得た。(3)モデルサイトの表層環境における物質移行解析を試行し、幾つかのパラメータ値を変えて、計算濃度分布に与える影響を検討したところ、ソース位置の違いによる濃度分布の変化が比較的大きかった。(4)表層水理解析による計算結果を生物圏評価モデルへの入力値として利用するために、河川・湖沼・海域等への地下水・物質流出入量が求められるようなモデル設定・境界条件について検討した。
宮原 要; 稲垣 学; 川村 淳; 蛯名 貴憲*; McKinley, I. G.*
Materials Research Society Symposium Proceedings, Vol.1193, p.177 - 184, 2009/05
注意深いサイト調査と処分場の設計により高レベル廃棄物処分場への隆起・侵食の影響は長期に渡り回避できると考えられるものの、安全規制において評価期間が定められていない我が国においては、隆起・侵食の継続により処分場の深度が時間とともに浅くなり遠い将来において処分場が地表に到達する可能性について適切なシナリオにより評価することが求められる。本研究では、隆起・侵食による処分場への破壊的な影響について科学的根拠に基づきシナリオや概念モデルを設定する手順を示すとともに、解析結果を天然の放射性核種のフラックスと比較することにより、処分システムの有効性と頑健性を例示した。
