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山井 忠世*; 若松 尚則; 和知 剛*; 小田川 信哉
JNC TJ7440 2000-001, 81 Pages, 1998/03
JNC-TJ7440-2000-001.pdf:10.42MB
広域地下水流動研究において調査対象となっている土岐花崗岩体とその周辺岩体の地質構造を明らかにし,水理地質学的な三次元地質構造モデルを作成するため,土岐花崗岩体のほぼ全域(御嵩町部分を除く)およびその周辺の地表踏査を行い,以下の成果を得た。1.土岐花崗岩体の北西部の一部を除く部分の地質図を作成し,岩体の分布を把握した。澄川花崗岩との境界はモード組成を用いて区分した。その結果 、従来澄川花崗岩に属すると考えられていた下石
駄知地域の花崗岩は、土岐花崗岩に含まれるもの判断された。2.粒度と組織に基づいて,土岐花崗岩を複数の領域に区分した。この結果,岩体中央部の月吉から本郷の花崗岩は中粒,その東側の定林寺付近は細粒,これらの周辺は粗粒である。各領域内の岩相は完全に均質ではない。3.調査地域全体の割れ目方向を計測した。本地域全体は北東方向の急傾斜割れ目が発達している。さらに日吉および大湫の粗粒花崗岩には北北西方向の急傾斜割れ目が発達している。岩相の違いによる割れ目方向の変化はない。4.割れ目方向の傾向は,ある程度の面積を持って計測すると集中度が上がり,個別のリニアメントを対象としても有意な傾向は得られない。5.地質構造から,地下水流動系の考察を試みた。岩相境界露頭の詳細調査の結果,境界に高角に交差する複数の割れ目があることから,岩相境界での遮水性は低いものと思われる。石英斑岩脈中は割れ目が発達していることから,岩体中の水みちである可能性がある。6.正馬様ルートマップ,坑道における月吉断層の観察,地震波探査の結果から,SPU-1,2破砕帯は,月吉断層のごく近傍に位置する副断層と思われる。
山井 忠世*; 加藤 芳郎*; 若松 尚則*
PNC TJ7361 98-001, 116 Pages, 1998/02
PNC-TJ7361-98-001.pdf:5.92MBPNC-TJ7361-98-001-attribute-list-A-G.pdf:61.72MB
東北地方南部を対象とした写真判読調査により、断裂系の抽出とそれらの分布や特性の把握を行った。抽出した断裂系を5万分の1地形図に記載するとともに、「活断層」及び「地質断層」の属性を一覧表にまとめた。本調査地域では、318本の活断層、2,064本の地層断層、及び多数の「その他のリニアメント」が抽出された。詳細な写真情報を多数収録した。(Sサイクル機構)南側では北西-南東方向、阿武隈山地では北西-南東方向と北東-南西方向である。「その他のリニアメント」は第四系が形成する地域を除いてほぼ一様に判読され、地質断層が多く判読される地域に数多い。卓越方向は北西-南東方向と北東-南西方向であり、南-北方向は地域的に限られる。
山井 忠世*; 若松 尚則; 和知 剛*; 小田川 信哉
JNC TJ7440 2000-027, 140 Pages, 1997/10
JNC-TJ7440-2000-027.pdf:11.76MB
広域地下水流動研究において調査対象となっている土岐花崗岩体とその周辺岩体の地質構造を明らかにし、水理地質学的な三次元地質構造モデルを作成するため,土岐花崗岩体のほぼ全域(御嵩町部分を除く)およびその周辺の地表踏査を行い、以下の成果を得た。1.土岐花崗岩体の北西部・南東部の一部を除く部分の地質図を作成し、岩体の概形を把握した。2.土岐花崗岩体の岩相を、粒度と組織に基づいて分類した。次に,花崗岩の岩相分布を調査し,土岐花崗岩体を複数の領域に区分した。この結果、岩体中央部の月吉定林寺付近の花崗岩は細中粒(大部分等粒状組織であるがしばしば斑状を示す)、それより外側では中粗粒である。ただし、各領域内の岩相は完全な均質ではない。岩体緑辺部では土岐花崗岩の細粒化が認められ、岩脈が発達する。3.調査地域の全体の割れ目方向を計測した。本地域はNNW方向とNE方向の急傾斜の割れ目が発達している。リニアメントの分布特性等に基づいて区分された「構造区」ごとに割れ目発達方向をみると、構造区により発達方向が異なる。また,構造区内の割れ目は、構造区内のリニアメント(活断層・地質断層)の方向とほぼ調和的である。4.10地点での詳細割れ目調査の結果、NSNNE方向の急傾斜の割れ目が多くの地点で見られた。この方向の割れ目群には、横ずれ断層と石英脈(開口割れ目)という成因の異なる割れ目が混在している。岩体東部ではNS方向の縦ずれ断層が見られる。露頭規模の割れ目も、近傍のリニアメント(特に地質断層を表すリニアメント)と概ね一致する。
山井 忠世*; 若松 尚則*; 和知 剛*; 小田川 信哉*
PNC TJ7361 97-006, 121 Pages, 1997/08
対象地域の表層部(瀬戸層群瑞浪層群上部)の水理学的環境を把握するため、ボーリング孔2本を掘削し、地下水位計を設置した。地表より16.6mまでは瀬戸層群の砂礫が分布し、その下は瑞浪層群の砂質シルト岩である。地下水面は瀬戸層群下部のGL-15m付近に1面認められ、基底部の数十cmがやや砂質で鉄の沈着がみられることから、この基底部が瀬戸層群中の主要な帯水層と見ることができる。回復法による透水試験の結果、瀬戸層群の基底部でk=8.8
10-5cm/sの透水係数が得られた。2本のボーリング孔は、それぞれGL-15.3016.80m(瀬戸層群最下部)とGL-18.0020.00m(瑞浪層群上部)にスクリーンを設けた井戸に仕上げ、圧力センサー式地下水位計を設置した。
山井 忠世*; 若松 尚則*; 中島 誠*; 小汐 真由美*; 高遠 俊一*
PNC TJ7361 97-003, 188 Pages, 1997/02
不凍液のテンシオメーターへの使用により観測結果への影響を把握するため、脱気水と不凍液をそれぞれ使用したテンシオメーターによる土壌水分の比較観測をDU3B地点において行った。その結果、不凍液の使用によるテンシオメーターの観測結果への影響として、以下のことが把握された。(1)テンシオメーター内の溶液に不凍液を使用した場合、少なくともpFO2.06(飽和圧力水頭
=115cmH2O)の範囲の土壌水分を測定することが可能であった。(2)不凍液を使用したテンシオメーターの圧力水頭測定値(PG)と脱気水を使用したテンシオメーターの圧力水頭測定値(w)の関係は1次回帰式で表すことが可能であり、PGに乗じる係数は1.031.13であった。この係数は、深度が大きいほうが大きくなく傾向にあった。(3)テンシオメーター内の不凍液には、98日間で約1417%あるいは69日間で約8%の濃度低下が見られた。テンシオメーター上部における不凍液の濃度が下部に比べて最大で約20%低くなる傾向が確認された。(4)土壌水分フラックスを算定した結果、不凍液の使用により圧力水頭測定値に最大で約10%の影響が現れた場合においても、土壌水分フラックスの算定値に及ぼす影響がほとんどなかった。
山井 忠世*; 若松 尚則*; 小林 公一*
PNC TJ7361 97-002, 259 Pages, 1997/02
東濃地域の土岐花崗岩を中心とした約35km四方の地域を対象に、地形・地質(美濃帯の堆積岩類、領家帯の花崗岩・濃飛流紋岩、瑞浪層群、瀬戸層群)・地球化学・水理の分野別に公表文献を収集・整理し、文献ごとの要旨を作成した。収集した文献は86件になる。東濃地域の航空写真・ランドサット画像・スポット画像の判読結果をコンパイルし、縮尺1/20万の1枚の図にまとめた。東濃鉱山を中心とした約25km四方の範囲を対象として、既存地質図(糸魚川、1980;岐阜県、1981など)に基づき縮尺1/25,000の地質図を作成した。
山井 忠世*; 若松 尚則*; 小林 公一*; 中島 誠*
PNC TJ7361 97-001, 271 Pages, 1997/01
東濃鉱山周辺の表層水理観測システムを検討した。表層水理観測の目的を涵養量の時間空間分布の把握と位置づけ、そのためのフルスペックのシステム構成の検討と流域の選定を行った。システムは、降水量・蒸発散量・流出量・地下水貯留量を得るための気象・流量・地下水頭・土壌水分の各観測システムから構成される。対象流域は、観測目的によって、大流域(ある程度の広がりをもった領域での平均的な水収支の把握を目的とする)、モデル小流域(涵養メカニズムの把握を目的とした詳細な観測を行う)、その他の小流域(特定の地形・地質条件の流域での涵養特性を把握することを目的とする)の3タイプを考え、それぞれ6流域、2流域、4流域を選定した。
山井 忠世*; 若松 尚則*; 岡崎 彦哉
PNC TJ7361 96-003, 157 Pages, 1996/03
広域地下水流動解析を実施する際に必要な水平地質断面図を、平成4年度に作成した全国の地質構造モデルおよび地形モデルに基づいて作成した。断面図は、標高2,000m-4,000mの9深度について、100万分の1、250万分の1、400万分の1の3つのスケールで作成した。地表の地質分布を表したモデル図(地質図)の作成した。断面図作成の結果、新第三紀以降の新しい堆積物のまとまった分布があるのは、北海道、東北地方日本海側北陸、南関東、山陰であることがわかる。本断面図のデジタル化について検討した結果、現モデルによって地質構造を三次元的に表現するには、多数の鉛直断面図を作成することが最も効率的であると考えられる。
山井 忠世*; 角南 基亮*; 若松 尚則; 岡崎 彦哉; 高遠 俊一*
JNC TJ7440 2001-005, 272 Pages, 1996/03
JNC-TJ7440-2001-005.pdf:10.5MB
地下水流動研究のテストフィールドである東濃地域において、水理地質構造に関する情報を整理し、データベース化した。ここでは特に、地下水流動の上で重要と考えられる地質構造に関するデータを以下のとおり取りまとめた。動燃事業団による地表踏査およびボーリング調査により取得された主要な地質境界(瀬戸層群・瑞浪層群・基盤岩類の間の不整合、瑞浪層群中の累層間の不整合、断層)の分布に関するデータを数値化し、地質構造に関するデータベースを作成した。水理地質構造データベースには、これまでに観察を行ったすべての露頭・ボーリング孔について、観察地点の位置、地質境界(不整合)の分布、礫層・風化部の存在等の情報が記載されている。
山井 忠世*; 加藤 芳郎*; 岡崎 彦哉*
PNC TJ1361 95-001, 196 Pages, 1995/03
PNC-TJ1361-95-001.pdf:20.45MBPNC-TJ1361-95-001-attribute-list.pdf:13.11MB
属性一覧表は、活断層に区分されるリニアメントと、活断層・地質断層に区分されるリニアメントの2種を作成した。活断層に区分されるリニアメントの属性一覧表には、1/20万地勢図・1/5万地形図単位に、以下の(1)(13)の項目がとりまとめられている。活断層・地質断層に区分されるリニアメントの属性一覧表には、1/20万地勢図・1/5万地形図単位に、活断層に区分されたリニアメントの(7)、(8)、(10)の項目を除く項目についてとりまとめられている。以下に、その記入要領を示す。(1)位置・1/20万:建設省国土地理院発行の1/20万地勢図名・1/5万:建設省国土地理院発行の1/5万地形図の番号なお、本調査にかかわる1/20万地勢図及び1/5万地形図の範囲は、図-1に示している。(2)リニアメント番号1/5万地形図ごとに、活断層に区分されるリニアメントに付けられた番号である。番号は地質断層を含めた連続番号となっているため、序列しない。複数の地形図にまたがって連続する活断層については、主要部分の存在する地形図で表記している。図面上では、延長区間の地形図では、リニアメント番号の前に主要部分の地形図番号(116)を付けて表示している。また、1本の活断層が途中で10
以上屈曲している場合は、屈曲地点で分け、コード番号に続いてアルファベット(a、b・・・)を追記している。(3)分類リニアメントを活断層・地質断層に分類しており、活断層を1、地質断層を2として表示している。
山井 忠世*; 江田 敏幸*; 若松 尚則; 岡崎 彦哉; 神原 正年*
JNC TJ7440 2001-004, 258 Pages, 1995/03
JNC-TJ7440-2001-004.pdf:42.12MB
本業務では、岐阜県東濃地域を対象とした地下水流動調査の基礎データを得ることを目的として、1)水理地質構造調査、2)割れ目調査、3)植生調査、の3つの調査を実施した。その結果、以下の成果を得た。1)水理地質構造調査では、従来の調査領域の北東側約21km2を対象とした地表踏査とボーリングデータ整理を行い、水理地質平面図および断面図を作成した。また、水理地質構造データベースへのデータの追加を行った。2)割れ目調査の対象とした14地点では、低角割れ目の他に23方向の高角割れ目の発達が認められた。これらの高角割れ目の一部は近傍のリニアメントと調和的な方向を示す。割れ目の発達方向はリニアメント構造区ごとに異なる傾向がある。割れ目存在パターンにはフラクタル性が認められる。3)植生調査結果からは、衛星データから見た高活性度地点(NDVIの高い地点)はそうでない地点よりも単位面積当りの葉の容量が大きい傾向が見られるが、その他の樹木活力や水理地質条件(土壌の水分状態など)に関しては両者の違いは明瞭でない。樹木活力と表層水理地質条件の関係も明確でないものの、梢端および枝の伸長量の大きい地点では表層土壌が乾燥している傾 向がある。
山井 忠世*; 小林 公一*; 岡崎 彦哉*
PNC TJ7361 94-003, 178 Pages, 1994/03
地下水流動研究のテストフィールドである東濃地域において、水理地質構造に関する情報を整理し、データベース化した。ここでは特に、地下水流動の上で重要と考えられる地質構造に関するデータをとりまとめた。本調査の成果は以下のとおりである。(1)既存の地質図(糸魚川、1980)と動燃事業団による調査結果を統合し、1枚の地質図を作成した。(2)動燃事業団による地表踏査およびボーリング調査により取得された主要な地質境界(瀬戸層群・瑞浪層分・花崗岩の間の不整合、瑞浪層群中の累層間の不整合、断層)の分布に関するデータをデジタル化した。(3)(2)の結果を用いて、地質構造に関するデータベースを作成した。水理地質構造データベースには、これまでに観察を行ったすべての露頭・ボーリング孔について、観察地点の位置、地質境界(不整合)の分布、礫層・風化部の存在等の情報が数値化・コード化されて記載されている。また、断層の認められた地点に関しては、断層の分布・方向・特性に関するデータベースを作成した。(4)データベースに基づき、瀬戸層群の基底面および瑞浪層群の基底面の分布標高のコンターマップを作成した。
山井 忠世*; 角南 基亮*; 小林 公一*
PNC TJ7361 94-002, 71 Pages, 1994/03
我が国の広域地下水流動を把握するための調査技術・解析技術の開発の場である東濃地域において、リニアメントの情報から岩盤中の割れ目系の分布特性を推定する解析手法を開発するための基礎資料として、本地域のリニアメント判読図および、リニアメントによる構造区分図を作成した。リニアメント判読図(1:2,500、1:25,000、1:100,000)をSPOT衛星画像(1:100,000)、LANDSAT衛星画像(1:200,000)、国土地理院撮影の航空写真(1:40,000)の3種類の画像を用いて、それぞれの画像ごとに作成し、あわせて判読に用いた画像の違いによるリニアメントの特徴の差異について検討した。またリニアメントの分布特性等から、本地域の構造区分を行いその特徴を把握した。3種類の画像ごとに判読されたリニアメントを比較すると、まず発達方向は、航空写真によるリニアメントが、北西方向に卓越しているのに対し、SPOT.LANDSAT画像によるリニアメントが北東、北西方向に集中しているが、比較的同様の傾向を示している。また、リニアメントの空間分布についてボックスカウンティング法によりフラクタル性をみると、特に差は認められない。本地域は、リニアメントの地域的な方向性の違い、切断関係、肌理の差異などから、10の構造区に区分できる。この構造区分は、地形分類や地質図とも調和的である。また、露頭で計測された割れ目のトレース長とリニアメントの長さの頻度分布は、フラクタル性に従うと推定される。
山井 忠世*; 加藤 芳郎*; 小林 公一*
PNC TJ1361 94-001, 175 Pages, 1994/01
PNC-TJ1361-94-001.pdf:18.26MBPNC-TJ1361-94-001-attribute-list.pdf:11.25MB
断層運動の長期的な活動性を明らかにするためには、断層活動の地域特性や活動様式を明らかにし、活動性を地体構造論から論じる必要がある。また、地下深部の水理地質特性は、岩体に発達する断裂に密接に関係するために、断裂系の分布とその特性を広く把握する必要がある。本調査は、地層科学研究の一環として既に実施されている断裂系の調査と同じく、上記諸特性を把握するために、統一した基準に基づいて空中写真判読により地表に分布する断裂系を抽出し、それらの分布や特性を把握することを目的としている。本年度の調査は、北海道北部を対象として、断裂系の抽出およびそれらの分布や特性の把握を行った。調査の結果、本調査地域では108本の活断層、1,035本の地質断層、多数の「その他のリニアメント」が抽出された。活断層は砂川低地帯や知床半島、富良野盆地などで帯状分布をなして集中する傾向があるものの、半数以上のものは山地などに単独で分布する。地質断層は、中央凹地帯の西側の先第三系・新第三系非グリーンタフが分布する天塩山地及びその周辺地域と、その東側で先第三系・新第三系グリーンタフからなる日高山地一帯とに大きく二分される。西側地域では、地質配列に比較的調和的な北北西-南南東北-南方向の長さ数km10数kmの地質断層が密に発達し、東側地域では先第三系分布地域に北東-南西方向などの地質断層が発達しているが、西側地域に比べれば少なく、特定域に集中して分布する。新第三系地域には地質断層は非常に少なく、また第四紀火山地域では、地質断層がまったく抽出されない地域もある。本報告書では、抽出した断裂系を1/50,000地形図に記載するとともに、「活断層」および「地質断層」の属性を一覧表にまとめた。また、断裂系の分布や特性の解析結果について述べる。
山井 忠世*; 中島 誠*
JNC TJ7440 2001-006, 555 Pages, 1990/03
不飽和帯を含む表層付近の地下水理状況を評価することは、地下水の流動過程を高精度に把握する上で重要であるばかりでなく、蒸発散量と地下水涵養量,或いは岩盤浸透量の算出・把握をすること、土壌水分や地下水の流動に伴う物質の移動について評価するための基礎的な研究を実施するうえで重要なものであると考えられる。動力炉・核燃料事業団中部事業所では、第2立坑掘削影響調査として、感圧センサー式土壌水分計3側線,9箇所に設置した。本業務においては、土壌水分観測から得られるデータに基づき、不飽和帯を中心とした表層付近の地下水水理状況を評価するのに必要な、土壌の物性試験を行ったものである。