保安管理業務報告; 平成18年度上半期

山本 純太

JAEA-Review 2007-002, 138 Pages, 2007/03

JAEA-Review-2007-002.pdf:14.75MB

平成17年10月1日に核燃料サイクル開発機構と日本原子力研究所は統合し、新たに「日本原子力研究開発機構」として発足した。核燃料サイクル工学研究所保安管理部は、二法人統合前の核燃料サイクル開発機構東海事業所保安管理部の業務をそのまま受け継ぎ、労働安全衛生関連業務,危機管理業務,警備・入構管理業務,所にかかわる核物質防護及び品質保証業務等、多岐にわたる業務を所掌している。これらの業務実績については核燃料サイクル開発機構時代から保安管理業務報告書として発行してきており、新法人においても引き続き業務報告書として発行していくこととした。本報告は、核燃料サイクル工学研究所保安管理部における平成18年度上半期(平成18年4月平成18年9月)の業務実績をとりまとめたものである。

保安管理業務報告書; 平成17年度上半期(業務報告)

山本 純太

JAEA-Review 2006-013, 125 Pages, 2006/07

JAEA-Review-2006-013.pdf:13.51MB

保安管理部は、労働安全衛生関連業務,危機管理業務,警備入構管理業務,所にかかわる核物質防護及び品質保証業務等、多岐に渡る業務を所掌総括するとともに、これら業務データを、業務実績報告書に取りまとめている。本報告は、二法人統合前の核燃料サイクル開発機構東海事業所保安管理部における平成17年度上半期(平成17年4月平成17年9月)の業務実績をとりまとめたものである。

保安管理業務報告(平成16年度上半期)

山本 純太

JNC TN8440 2005-001, 178 Pages, 2005/04

JNC-TN8440-2005-001.pdf:5.27MB

保安管理部は、労働安全衛生関連業務、危機管理業務、警備・入構管理業務、所に係る核物質防護及び品質保証業務等、多岐にわたる業務を所掌している。これらの業務を総括するとともに業務データの活用等を目的に、業務実績に係る報告書を四半期報として保安管理部が発足した平成13年度から作成している。本報告は、平成16年度上半期(平成16年4月平成16年9月)の業務実績をとりまとめたものである。

保安管理業務報告(平成15年度第3四半期)

山本 純太

JNC TN8440 2004-012, 172 Pages, 2004/12

JNC-TN8440-2004-012.pdf:3.93MB

保安管理部は、労働安全衛生関連業務、危機管理業務、警備・入構管理業務、所に係る核物質防護・保障措置・核物質輸送及び品質保証業務等、多岐にわたる業務を所掌している。これらの業務を総括するとともに業務データの活用等を目的に、業務実績に係る報告書を四半期報として保安管理部が発足した平成13年度から作成している。本報告は、平成15年度第3四半期(平成15年10月平成15年12月)の業務実績をとりまとめたものである。

保安管理業務報告(平成15年度第1四半期)

山本 純太

JNC TN8440 2003-028, 178 Pages, 2004/02

JNC-TN8440-2003-028.pdf:9.48MB

保安管理部は、労働安全衛生関連業務、危機管理業務、警備・入構管理業務、所に係る核物質防護・保障措置・核物質輸送及び品質保証業務等、多岐にわたる業務を所掌している。これらの業務を総括するとともに業務データの活用等を目的に、業務実績に係る報告書を四半期報として保安管理部が発足した平成13年度から作成している。本報告は、平成15年度第1四半期(平成15年4月平成15年6月)の業務実績をとりまとめたものである。

超深地層研究所計画 -環境の調査結果-

山本 純太; 永崎 靖志; 西村 修

JNC TN7420 2000-005, 43 Pages, 2000/11

JNC-TN7420-2000-005.pdf:1.7MB

核燃料サイクル開発機構では、岐阜県瑞浪市明世町月吉の約14haの正馬様用地に計画している超深地層研究所の設置に先立ち、環境に関する自主的な調査を実施してきている。この調査は、用地および周辺地域における環境の概要を把握し、調査結果を研究所の設計、施工計画に反映して、環境と調和した研究所とすることを目的としている。この調査には専門家並びに専門コンサルタントに参加して頂き、調査方法への指導や結果の評価を行ってもらい、加えて用地内で行う工事方法などについても指導をいただきながら実施してきている。本試料は、平成9年2月から平成12年8月の間までに実施した調査の概要をとりまとめたものである。なお、今後も研究期間を通じて必要な調査を継続して実施していく予定である。

広域地下水流動研究 年度報告書(平成9年度)

山本 純太; 杉原 弘造; 川瀬 啓一; 太田 久仁雄; 尾方 伸久; 藪内 聡; 天野 格

JNC TN7400 99-002, 26 Pages, 1999/01

JNC-TN7400-99-002.pdf:2.23MB

本報告書は「広域地下水流動研究基本計画書」(東濃地科学センター,1977)に基づき、核燃料サイクル開発機構(サイクル機構)が、岐阜県土岐市に所有する東濃鉱山とその周辺域において実施する広域地下水流動研究について、平成9年度の研究成果を示したものである。

超深地層研究所計画 年度計画書(平成10年度)

山本 純太; 杉原 弘造; 川瀬 啓一; 太田 久仁雄; 尾方 伸久; 濱 克宏; 天野 格

JNC TN7410 98-002, 25 Pages, 1998/11

JNC-TN7410-98-002.pdf:1.07MB

None

鉄共存下におけるMOX燃料中のプルトニウム電量分析

影山 十三男; 檜山 敏明; 山本 純太; 上村 勝一郎

動燃技報, (97), p.126 - 131, 1996/03

https://jopss.jaea.go.jp/pdfdata/PNC-TN1340-96-001.pdf

定電位電量分析法によるFeを含むPu-U混合酸化物(MOX)燃料中のPuの分析法を開発した。溶解したMOX試料中に共存するFeは、FeとPuの酸化還元電位が近接していることから、定電位電量分析法によるPuの分析の妨害となる。本法は、試料溶液中に共存するFeが、o-フェナントロリンと錯形成することにより、Feの酸化還元電位がアノード側に約100mV(vs SCE)シフトすることを利用し、Feの妨害を除去した。添加したo-フェナントロリンはFeの20倍量以上である。Uは重量比でPuの10倍まで影響を及ぼさなかった。本法の相対標準偏差は0.3%以下(n=7)であった。

不活性ガス融解; 非分散赤外呼吸法によるMOX燃料のO/M分析法の開発

上村 勝一郎; 檜山 敏明; 和田 勉; 篠原 修二*; 高橋 俊夫; 山本 純太

PNC TN8410 95-105, 52 Pages, 1995/05

PNC-TN8410-95-105.pdf:1.24MB

MOX燃料の開発におけるO/Mの測定は、炉心燃料設計、燃料製造及び品質管理の観点から極めて重要である。しかし、プルトニウム燃料製造施設において従来から採用されている酸化重量法(約4hr/件)及び酸化還元重量法(約2日/件)は、測定に長時間を要しているため、製造工程に迅速なデータのフィードバックが出来ず工程管理に十分対応が出来ないのが現状である。そこで短時間でかつ高い分析精度を有する不活性ガス融解-非分散赤外吸収法による酸素対金属原子数比(以下「O/M」という。)分析装置を開発し、混合酸化物燃料(以下「MOX」という。)のO/M測定値を工程へ迅速にフィードバックするための分析方法を確立した。本方法の測定原理は、黒鉛るつぼに試料及び金属助燃剤を採取し、ヘリウムガス雰囲気中で試料を加熱融解した際に発生する酸素と黒鉛が反応し、生成する一酸化炭素を非分散赤外吸収検出器で定量することにより酸素含有率を求め、O/Mを算出する方法である。従来法との比較分析の結果、酸化重量法(MOX燃料中のPu含有率が5%以下)では、平均値(X)=2.0038、標凖偏差(N-1 )=0.00339、相対標準偏差(RSD)=0.170%に対し、本方法では、X=2.0041、N-1 =0.00375、RSD=0.1878%でありよく一致した値が得られた。また、Puを約30%含有するMOX燃料の繰り返し分析(n=8)の結果、X=1.9796、N-1 =0.00354、RSD=0.178%であり再現性良いデータが得られた。分析時間は、約10分/件である。