Magnetoresistance and Hall effect of antiferromagnetic uranium compound URhIn

芳賀 芳範; 松本 裕司*; Pospisil, J.; 立岩 尚之; 山本 悦嗣; 山村 朝雄*; Fisk, Z.*

Journal of Physics; Conference Series, 807(1), p.012015_1 - 012015_4, 2017/04

https://doi.org/10.1088/1742-6596/807/1/012015

Transport characteristics of an antiferromagnetic uranium compound URhIn are studied. The antiferromagnetic transition leads to a formation of a gap on the Fermi surface as demonstrated by a hump in the resistivity behavior as a function of temperature. Hall effect, magnetoresistance and de Haas-van Alphen study consistently demonstrate a small carrier concentration in the antiferromagnetic state suggesting that majority of the Fermi surface vanishes.

Engineering a spin-orbital magnetic insulator by tailoring superlattices

松野 丈夫*; 井原 康太*; 山村 周玄*; 和達 大樹*; 石井 賢司; Shankar, V.*; Kee, H.-Y.*; 高木 英典*

Physical Review Letters, 114(24), p.247209_1 - 247209_5, 2015/06

https://doi.org/10.1103/PhysRevLett.114.247209

In Ir oxides with interplay of spin-orbit coupling and electron correlations, we have tailored a spin-orbital magnetic insulator out of a semimetal SrIrO by tuning the structure through superlattices [(SrIrO), SrTiO] ( = 1, 2, 3, 4, and ). We observed the systematic decrease of the magnetic ordering temperature and the resistivity as a function of . The transition from the semimetal to the insulator is found to be closely linked to the appearance of magnetism at 3. Long range magnetic ordering was realized even in the = 1 single layer superlattice, implying that the design and realization of novel electronic phases is feasible at the level of a single atomic layer in complex Ir oxides.

原子力平和利用の国際的な協力における核不拡散の確保と主要国の核不拡散政策に関する分析

玉井 広史; 山村 司; 寺岡 伸章

JAEA-Review 2014-029, 79 Pages, 2014/08

JAEA-Review-2014-029.pdf:43.14MB

原子力平和利用と核不拡散の確保を国際的な協力のもとで推進する上で、二国間原子力協力協定は重要な役割を果たしてきたが、新興国の原子力発電の導入が進む中でその重要性は一層増している。本研究は、公開情報に基づき原子力資機材の主要供給国が締結している二国間原子力協力協定について、保障措置の適用や濃縮・再処理に関する資機材・技術等に関する規制など核不拡散を担保するために規定されている核不拡散要件を抽出し、比較分析を行ったものである。その結果、いずれの協定においても、供給した原子力資機材を平和目的で適正に管理するための最低限の施策が規定され核不拡散体制を担保する一定の役割を果たしている一方で、濃縮・再処理の実施、プルトニウム・濃縮ウランの貯蔵、機微技術の移転、協定に違反した場合の制裁規定等に関して、供給国毎に相違が存在することも判明した。このような協定中の核不拡散要件の差異に拘らず国際的な核不拡散体制の強化を進めていくためには、NSGガイドラインのような取極めを遵守することに加え、供給国と受領国双方にインセンティブをもたらすような核不拡散上の共通理解を醸成することが有効であると考えられる。

米国の核不拡散政策が日本の核燃料サイクル政策に与える影響に関する研究

山村 司; 須田 一則; 富川 裕文; 武田 悠; 寺岡 伸章

JAEA-Review 2014-007, 106 Pages, 2014/03

JAEA-Review-2014-007.pdf:10.11MB

米国の核不拡散政策は、日米原子力協力協定の下での原子力資機材の供与を通じて、日本の原子力政策、特に核燃料サイクル政策に大きな影響を与えてきた。本報告書は、特に日米原子力協力協定の今後の取扱いの検討に資することを目的として、日米間の原子力政策や核不拡散課題に対する過去の経緯を分析するとともに、両国のインタラクションのクライマックスである、東海再処理交渉及び1988年の日米原子力協力協定の改定等に焦点をあてて分析を行い、米国の核不拡散政策が日本の核燃料サイクル政策に与える影響について評価した。原子力分野における日米の関係は、米国から我が国への原子力資機材の供給に由来する影響力の行使というこれまでの一方向的な関係から、双方向、互恵関係へと発展してきており、その結果として米国の政権の意向に左右されることなく核燃料サイクル政策を円滑に進められる枠組みである、包括的事前同意を協定に組込むことができた。しかしながら、米国が規制権を有する核物質が我が国の核物質のうち、かなりの割合を占めるため、米国の政権及び議会の動向は我が国の原子力政策に大きな影響を与えることから、引き続き注視していく必要がある。

プルトニウムのトリレンマにいかに対処するか; 原子力政策転換に伴うプルトニウム核不拡散への対応

久野 祐輔; 鈴木 美寿; 山村 司; 田崎 真樹子

日本原子力学会誌ATOMO, 55(2), p.111 - 116, 2013/02

原子力政策見直しにおけるプルトニウムの取扱い及び新たに加わった使用済燃料の処分にかかわる核不拡散・核セキュリティ上の課題について整理し、プルトニウムや使用済燃料に対するこれまでの米国を中心とした国際社会の対応、今後予想される対日政策などについて考察するとともに、我が国として検討すべき多様なオプションについて核不拡散の観点から議論した。

Actinide-handling experience for training and education of future expert under J-ACTINET

逢坂 正彦; 小無 健司*; 林 博和; Li, D.*; 本間 佳哉*; 山村 朝雄*; 佐藤 勇; 三輪 周平; 関本 俊*; 窪田 卓見*; et al.

Proceedings of International Conference on Toward and Over the Fukushima Daiichi Accident (GLOBAL 2011) (CD-ROM), 5 Pages, 2011/12

将来アクチノイド研究・技術に従事することが期待される若手に向けたJ-ACTINET主催のサマースクールが成功裏に開催された。第1回のサマースクールは2009年8月茨城地区で開催され、2010年8月関西地区での開催が続いた。アクチノイド研究の入門コースとして、大学・大学院学生並びに若手研究者・エンジニアを対象として、実際のアクチノイド体験を主眼とした。34日の短期間のスクールでアクチノイドの体験を行い、アクチノイドへの興味を引き出すために多くの努力が払われた。茨城地区でのサマースクールにおいてはアクチノイド取扱いの模擬体験が、また、関西地区でのサマースクールにおいては実際のアクチノイドを用いた実験が好評を博した。今後J-ACTINETサマースクールを毎年開催していく予定である。

核不拡散に関する日本のこれまでの取組みとその分析; 原子力平和利用の信頼確立の要素と今後の課題

山村 司; 松島 英哉; 大塚 直人*; 田崎 真樹子; 水間 英城*; 門田 公秀*; 木本 徹

JAEA-Review 2010-040, 180 Pages, 2010/09

JAEA-Review-2010-040.pdf:4.84MB

我が国は、1950年代から原子力利用を開始したが、当初から平和利用に徹することを明確にし、透明性を確保した形で平和利用を進めるとともに、国際的な信頼性を確保するための措置を実施してきた。本稿では、これまでの日本の核不拡散対応を7つの措置に分類して整理,分析,評価を行い、それぞれの措置に関して、我が国の原子力平和利用に対する信頼確立の要因となった事項及び今後の課題を抽出した。本稿が、原子力委員会等における原子力平和利用・核不拡散政策の議論に資するものとなり、また、原子力発電の導入等、原子力利用の本格的な開始を計画している国々にとって、参考になることを期待する。

米国オバマ政権の核不拡散・原子力政策

千崎 雅生; 山村 司

日本原子力学会誌ATOMO, 51(6), p.458 - 462, 2009/06

http://ci.nii.ac.jp/naid/10024978143

大統領に就任から3か月後の2009年4月5日、オバマ氏はプラハで、長期的目標として核兵器のない世界を目指すと演説し、注目を集めた。軍縮や核不拡散に関して初めて発表した包括的な政策の中で述べたもので、年内に第1次戦略兵器削減条約(STARTI)の後継条約を締結する意向も示した。本稿では、これらの演説や共同声明、選挙キャンペーン等での核不拡散・原子力に対しての政策表明、また主要閣僚の指名公聴会における発言や関連ポストの人選等を踏まえ、特に原子力平和利用に関連するオバマ政権の核不拡散・核軍縮・原子力政策について解説するとともに、ブッシュ前政権などとの政策の比較、我が国の原子力計画への影響や課題などを考察する。なお、本稿は、日本原子力学会春の年次大会(核不拡散・保障措置・核セキュリティ連絡会)での講演内容を、加筆修正したものである。

R&D of a MW-class solid-target for spallation neutron source

川合 將義*; 古坂 道弘*; 菊地 賢司; 栗下 裕明*; 渡辺 龍三*; Li, J.*; 杉本 克久*; 山村 力*; 平岡 裕*; 阿部 勝憲*; et al.

Journal of Nuclear Materials, 318, p.35 - 55, 2003/05

将来の核破砕施設で使用可能な、MW級の中性子源固体タングステンターゲットの開発を行った。Wを腐食から守るため、3つのコーテング技術を研究した。HIP,ろう付け,メッキである。HIP法は前報で最適化した条件が接合力の観点からも言えるかどうかを微小押し込み試験法で調べた。その結果、接合部からの亀裂発生荷重が最も高いことが証明され、確かに最適化条件であることを再確認した。たの2つの方法は、基礎的な技術としてターゲット製作に応用可能であることを示した。コーテングが無い場合のWのエロジョンを流水下で調べた。高速度ではエロージョンが発生しやすい。固体ターゲットの設計では、スラブ型と棒型を設計した。1MWターゲットの中性子特性に関する限り、固体ターゲットのほうが、水銀より優る。

Characterization of self-powered neutron detector at high temperature under neutron irradiation

中道 勝; 山村 千明*; 河村 弘; 佐川 尚司; 中澤 正治*

Fusion Technology 1996, 0, p.1591 - 1594, 1997/00

現在、核融合炉ブランケット設計において、工学データを取得するために、ブランケット構造等を模擬した、ブランケット炉内要素試験を計画している。本炉内要素試験は、核熱特性、トリチウム放出/回収特性等の評価を目的としており、これら特性評価のために、各種設計機器が照射試験体内に装荷されている。計測機器の一つである自己出力型中性子検出器(SPND)は、トロイダル増殖材または中性子増倍材領域内に装荷されるため、照射期間中高温にさらされる。このため、SPNDの高温中性子照射下における特性評価を実施している。本報告書ではSPNDとして、標準型及び高温型の2種類を用いて行った、高温下での中性子照射支援結果について報告する。