JT-60SA用ダイバータターゲットの製作

山田 弘一*; 櫻井 真治; 中村 誠俊

FAPIG, (187), p.28 - 31, 2014/02

核融合エネルギーの早期実現に向けて日欧協力で「幅広いアプローチ(BA)活動」が実施されており、その中で核融合エネルギーの早期実現を目指した研究開発のために日本原子力研究開発機構でJT-60SAの建設が進められている。JT-60では、高加熱プラズマの維持時間が制限されていたため、真空容器下部に設置されるダイバータターゲットは炭素タイル(C/C材)のネジ止め構造の慣性冷却であったが、改造後のJT-60SAでは100秒間の高熱負荷環境に耐えるためモノブロック構造受熱タイルを冷却管に冶金的接合した強制冷却ダイバータが適用される。しかしながら、受熱タイルと冷却管とでは適用される材料の線膨張率が異なり、その材料接合部間で欠陥が生じやすく、その欠陥が断熱箇所となり所定の除熱性能を得ることが難しい。そのため、当該機器製作では、受熱タイル構造の改善を行うことで対応した。本稿では、高い除熱性能を満足させるダイバータターゲット製作での実施内容について報告を行う。

放射性廃棄物処分におけるモニタリングの調査研究(3)研究概要

田代 晋吾*; 伊藤 賢治*; 平野 真治*; 小山田 潔*

PNC TJ1561 95-001, 107 Pages, 1995/02

PNC-TJ1561-95-001.pdf:3.08MB

本調査研究は、高レベル放射性廃棄物地層処分場の閉鎖の判断、及び閉鎖後の状況の把握等の方策として、処分のモニタリングを位置づけ、モニタリングの考え方、技術等について調査検討することを目的としたものである。本年度は、前年度実施したモニタリングの要件、必要性、対象と目的、実施方法、データ取得技術に係る要件、現状の技術レベルの調査と将来の実現可能性、データの利用方法の検討、モニタリングの課題の摘出と解決方策及びスケジュールの検討の一連の調査研究内容の検討の前提条件とした処分概念・処分スケジュールを基本ケースとし、その基本ケースに対して種々の個別の条件を変動させて、モニタリングに係る前年度と同様の内容の検討を行った。変動させた内容は、処分事業を構成する段階の採用の有無やその長さ、地質環境条件、地下施設のレイアウト、実証用廃棄体の有無やその概念で、計13の変動ケースとした。その結果として、モニタリングに係る各検討内容についてケースごとの変動内容を明らかにするとともに、基本ケースの場合を含め計26の課題の摘出とその解決方法、スケジュールを示した。また、モニタリングに関する新たな文献調査の結果を付録にとりまとめた。