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竹田 敏一*; 佐賀山 豊; 巽 良隆*
日本原子力学会誌ATOMO, 52(8), p.462 - 467, 2010/08
資源有効利用及び環境保全性の観点から近年高速炉の開発が各国で加速してきている。ロシアとインドでは商用炉の運転開始目標を2020年に定め、中国は2030年頃、日本,フランス,韓国は20402050年の実用化をめざしている。その中でもインドと中国は、今世紀半ばまでに200GWeを超える高速炉を導入し原子力発電の主流とする国家戦略を打ち出すなど活発な動きが見られる。本稿では、IAEAが2009年12月に京都市と敦賀市で開催した国際会議(FR09)"International Conference on Fast Reactors and Related Fuel Cycles-Challenges and Opportunities"での議論を中心に、各国の高速炉とその燃料サイクル技術(高速炉サイクル技術)の開発動向と技術開発の現状、そして各国が有する重要課題についての3回連載の第1回として、開発主要国(ロシア, インド, 中国, フランス, 韓国, 日本)及び国際機関についての最新の開発計画の動向について紹介する。
石川 真*; 巽 良隆*; 関口 善之*
PNC TN941 80-33, 136 Pages, 1980/04
高速実験炉「常陽」50MW性能試験の一項目として実施された燃焼係数試験(NT―35)の結果について報告する。本試験は,原子炉運転期間中の炉心,余剰反応度及び原子炉積算熱出力を測定する事によって,原子炉の燃焼に伴う反応度の変化量を求める事をその内容とする。測定方法として,原子炉起動時の臨界点の変化を追跡する方法と,原子炉が定格出力で連続運転している際の制御棒位置の変化を追跡する方法の2種が,適宜採用された。燃焼係数試験は,19781979年の50MW出力上昇試験・印MW定格第1・第2サイクルの3期にわたって実施され,以下の主要諸点が確認された。1)燃焼係数は負であり,測定の最確値として以下の値を得た。燃焼係数I(Np239の効果を含む):―7.9(+1.0/-0.3)10-3%k/k/50MW・DAY燃焼係数II(Np239の効果を含まない):―7.7(十0.9/-0.5)10-3%k/k50MW・DAY燃焼による反応度降下曲線は,50MW定格到達直後から約1週間にわたって,下に凸のカーブを描き,その後直線となる。これは,Np239(半減期2.35日)の蓄積のためであり,その反応度降下量は約-1-2と測定された。燃焼係数の測定誤差は,絶対値に対して+6-12%と見積られる。誤差幅が負の方向に偏っているのは,主として,使用した制御棒価値が過大評価であったと推定されるためである。定格連続運転時の反応度降下曲線は,データのバラツキが0.7以下と非常に少ない。しかし,原子炉停止前後の反応度降下勾配を比較すると約5%の差がある。これは見積った再現性誤差を大きく超える量であり,今後の検討課題として残された。