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Cs concentrations in east Japanese rivers辻 英樹*; 石井 弓美子*; Shin, M.*; 谷口 圭輔*; 新井 宏受*; 栗原 モモ*; 保高 徹生*; 倉元 隆之*; 中西 貴宏; Lee, S*; et al.
Science of the Total Environment, 697, p.134093_1 - 134093_11, 2019/12
被引用回数：17 パーセンタイル：59.38(Environmental Sciences)福島第一原子力発電所事故の影響を受けた河川の溶存態放射性セシウム濃度の制御要因を明らかにするため、東日本66箇所の河川で調査を行った。溶存態Cs濃度について流域の平均Cs沈着量・土地利用・土壌組成・地形・水質との関連性を評価した結果、地形的な湿潤指標(TWI)が有意に正の相関を示した。ヨーロッパの河川でも同様の相関が認められるが、日本の河川では湿地帯ではなく市街地が溶存態Cs濃度に強く影響していた。
谷口 圭輔*; 倉元 隆之*; 恩田 裕一*; 吉村 和也; 新井 宏受*; 大沼 沙織*; 佐藤 貴之*
no journal, ,
福島県では、生活圏の空間線量率の低下を目的に、面的除染が集中的に実施されてきた。これにより流域から一部のセシウムが除去され、土地被覆の状況が変化することで、河川における土砂・放射性セシウムの動態に影響が現れる可能性がある。本研究では、流域が除染特別地域に位置し、除染の影響が顕著に表れると思われる阿武隈川水系・口太川を対象に、除染の進捗と浮遊土砂、放射性セシウムの動態の変化の関係について解析を行う。
野村 直希*; 新井 宏受*; 倉元 隆之*; 新里 忠史; 林 誠二*
no journal, ,
2017年4月に福島県浪江町の十万山で林野火災が発生した。当該地域は原子力発電所事故由来の放射性セシウムにより汚染され、帰還困難区域に指定された比較的線量の高い地域であることから、林野火災に伴う大気・水圏への放射性セシウムの流出が懸念される。そこで我々は、林野火災跡地における土壌-水圏での放射性セシウム動態に関する調査を行ってきた。本研究では特に、水圏への放射性セシウムの流出源となる可能性がある残留炭化物に着目した。炭化物に含まれるイオンの溶出特性はイオン種や生成温度に影響を受けるとの報告があることから、本研究では残留炭化物の生成温度の推定及び放射性セシウムの溶出特性を明らかにすることを目的とし、林野火災跡地で採取した試料に関する熱分析、放射能分析及び溶出試験を行った。
新里 忠史; 佐々木 祥人; 渡辺 貴善; 三田地 勝昭*; 伊藤 聡美; 倉元 隆之*; 新井 宏受*; 野村 直希*; 林 誠二*; 玉置 雅紀*
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所事故に由来する放射性物質のうち、Csは半減期が約30年と長く、今後長期にわたり分布状況をモニタリングし、その影響を注視していく必要がある。福島県の約7割を占める森林域では、これまでの長期観測によりCsは森林内に留まる傾向が明らかになりつつあるものの、住民帰還が進む中では、様々な状況の森林におけるCs環境動態の把握が重要と考えられる。本論では、2017年春に発生した福島県浪江町での林野火災に係るCs環境動態について、延焼地と非延焼地におけるCsの分布状況及び森林斜面からの流出状況に関する調査結果を報告する。
野村 直希*; 新井 宏受*; 倉元 隆之*; 新里 忠史; 林 誠二*
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所事故の帰還困難区域に位置する福島県浪江町の山地森林において、2017年に林野火災が発生した。本研究では、土壌及びリター層中の栄養素や放射性セシウムの溶出挙動に係る林野火災の燃焼温度を推定するため、林野火災で生成された残存炭化物に着目した。林野火災により、スギ林及びアカマツ-コナラ優勢の落葉広葉樹林が延焼したため、それら林分に対照サイトを設定し、残存炭化物を対照サイトに隣接する延焼地にて採取した。採取した未燃焼リター, 人工燃焼させたリター及び残存炭化物について、TG-DTA熱分析及び赤外線吸収スペクトル解析を実施した。
Cs concentrations in Japanese rivers辻 英樹*; Shin, M.*; 谷口 圭輔*; 新井 宏受*; 栗原 モモ*; 保高 徹生*; 倉元 隆之*; 中西 貴宏; Lee, S*; 信濃 卓郎*; et al.
no journal, ,
河川を流下する懸濁態及び溶存態放射性セシウム(Cs)の挙動を予測するためには、溶存態Cs濃度に影響を及ぼす可能性がある土質及び土地利用を考慮する必要がある。本研究では、日本の河川における溶存態Cs濃度の制御要因を明らかにするため、2017年8-9月の平水時に採取した67河川の溶存態Cs濃度を測定し、土質及び土地利用との関係について考察した。
新里 忠史; 新井 宏受*; 林 誠二*
no journal, ,
2017年に発生した十万山林野火災の跡地及び隣接する非延焼地において、山林の落葉落枝と土壌を採取しセシウム137分布を調査するとともに、現地にて放射性セシウムの流出観測を行った。その結果、火災跡地と非延焼地で放射性セシウム量に明らかな違いはなかった。また、火災跡地における放射性セシウムの流出率は、火災の発生年で年間2.6%と比較的高くなったものの、翌年には下草が生育し、落葉落枝が堆積することで、非延焼地と同程度の1%以下となった。
新里 忠史; 林 誠二*; 新井 宏受*
no journal, ,
環境創造センター環境動態部門(原子力機構, 福島県, 国立環境研究所)が進めている環境動態研究について、フェーズ1でのこれまでの成果とフェーズ2における今後の予定を発表する。
Cs濃度の形成要因辻 英樹*; 石井 弓美子*; 林 誠二*; Shin, M.*; 谷口 圭輔*; 新井 宏受*; 栗原 モモ*; 保高 徹生*; 倉元 隆之*; 中西 貴宏; et al.
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所の事故以後、環境省では東日本602地点の公共用水域(河川・湖沼・沿岸)を対象に水中放射性Cs濃度のモニタリングを行ってきた。しかし事故直後を除き、近年ではほとんどの対象地点でCs濃度は「不検出」と報告されていることから、今後定量下限値とともに測定地点数や頻度を見直すことで、中長期的な環境放射能汚染の予測・評価のための環境モニタリングへとシフトする必要がある。水中放射性Csの中でも、特に溶存態Csは生物へ移行しやすいため、新たなモニタリングのあり方の一案として、溶存態の放射性Csを測定対象とし、その濃度が今後も十分低いレベルで推移すると予測される地点を対象外とすることが考えられる。しかし今後の溶存態放射性Cs濃度を予測するための科学的知見が現状十分ではないことから、本研究では東日本における河川水中の溶存態Cs濃度の形成要因を検討した。
竹内 幸生*; 谷口 圭輔*; 新井 宏受*; 吉田 博文*; 藤田 一輝*; 高橋 勇介*; 倉元 隆之*; 野村 直希*; 萩原 大樹; 土肥 輝美; et al.
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所(FDNPP)の事故によって陸域に沈着したCs-137は、河川を介して海洋へと移行している。河川におけるCs-137濃度は低下傾向が続いているが、懸濁態については、一時的に高い濃度が観測される場合がある。不溶性放射性セシウム粒子(CsMP)の存在が、その一因となっている可能性が指摘されている。例えば、阿武隈川水系の口太川で2011-2016年に採取された6つの浮遊砂試料から、1-17個のCsMP(0.1Bq以上)が発見され、試料全体に占めるCsMP由来の放射能の比率が1.30-67.4%であると報告された事例がある。しかし、FDNPPに近い浜通り地域では、CsMPが河川水中の懸濁態Cs-137濃度に与える影響について、定量的に評価された事例はない。そこで、本研究では、浜通り地域を中心に幅広いCs-137沈着量を示す複数の流域で浮遊砂試料を採取し、オートラジオグラフィーによるCsMPの検出を試み、試料全体の放射能濃度に占めるCsMP由来のCs-137の割合の算出を試みた。福島県浜通りに位置する猿田川、七日沢、高瀬川と、阿武隈川流域に位置する布川に計5か所の河川観測点を設け、浮遊砂サンプラーにより浮遊砂試料を採取した。各試料は、凍結乾燥の後、Ge半導体検出器によりCs-137濃度を測定した。その後、各試料(1.5-3.0g)をポリ袋に封入し、濃度既知の2個のCsMP(基準粒子)とともにイメージングプレートを用いて60分間曝射するオートラジオグラフィーを行った。IP像の輝度と放射能の関係から、0.25Bq(基準粒子の放射能)を超える粒子をCsMPとして取り扱うこととした。その結果、阿武隈川水系の布川では検出されなかったが、浜通りの4地点の浮遊砂試料からは、いずれもCsMPとみられる粒子の存在が確認された。CsMP由来のCs-137濃度の割合は2.3-5.3%程度であった。このことから、CsMP由来の放射能の比率は低いものの、CsMPが浜通りの河川水中の懸濁物質に一般的に含まれる可能性があることが示唆された。
