Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
高村 秀一*; 門 信一郎*; 藤井 隆*; 藤山 寛*; 高部 英明*; 足立 和郎*; 森宮 脩*; 藤森 直治*; 渡辺 隆行*; 林 泰明*; et al.
カラー図解,プラズマエネルギーのすべて, P. 164, 2007/03
核融合並びにプラズマに興味を持ってもらい、またその有用性,将来性を広く理解してもらうための一般向け解説書として、プラズマ・核融合学会の企画(日本実業出版社から出版予定)に共同執筆で出版するものである。読者の対象範囲は、理科に興味を持つ高校生,大学生・一般社会人,ある種のプラズマに仕事で関連している人で、他分野からのヒントを求める人など、広い層に読んでもらえることを想定している。(目次:はじめに/プラズマってなんだ?/プラズマ技術のひろがり/実験室の超先端プラズマ/核融合プラズマエネルギーとは?/プラズマエネルギーへの道/核融合プラズマエネルギー発電所を目指して/プラズマエネルギーと未来社会)
飛田 健次; 小西 哲之*; 時松 宏治*; 西尾 敏; 日渡 良爾*
プラズマ・核融合学会誌, 81(11), p.875 - 891, 2005/11
核融合が将来の市場導入を考えたときに求められるであろう要件とそれへの対応を考察した。まず、世界エネルギーモデルに基づいて核融合が市場に導入された場合の電力シェア予測を示し、核融合の重要な意義とされる地球温暖化抑制に対する寄与を定量化した。このような将来予測はエネルギー供給コスト最小化という尺度での合理的な解ではあるが、実際の市場がこのような原理に従うとは考えにくい。核融合の導入を想定する今世紀半ばはエネルギー市場の大規模な拡大と脱化石燃料というエネルギー供給構造の一大変革期であり、新エネルギー技術に対する各国のエネルギー戦略が色濃く反映されることに留意する必要がある。このような視点から、国内市場及び世界市場への核融合の市場参入シナリオを考察した。また、核融合が市場に受け入れられた後、そのシェアを拡大していくために求められる革新技術として、炉心プラズマの高ベータ化,ブランケット高性能化等について解説した。
小西 哲之; 岡野 邦彦*; 時松 宏治*; 伊東 慶四郎*; 小川 雄一*
Fusion Engineering and Design, 69(1-4), p.523 - 529, 2003/09
被引用回数：4 パーセンタイル：31.64(Nuclear Science & Technology)最近、将来の地球規模でのエネルギー供給構成の観点での核融合エネルギーの評価が重視されており、IEA国際協力等で世界的に検討が進められている。我が国では原研を中心とした協力研究で、核融合のエネルギー源としてのさまざまな側面が定常トカマク炉をモデルに社会経済的に研究されている。炉本体やプラント概念の設計としては、初期装荷トリチウムの自給,放射性廃棄物の低減化検討,初期世代では超臨界水冷却,長期的には高温ガス冷却の高効率発電と熱利用、特に水素製造が検討されている。社会経済的には将来のエネルギー供給シナリオの検討,核融合のライフサイクル分析などを行っている。欧州のExtyern-Eをモデルにした外部性検討が開始され、核融合の環境影響,社会影響が評価されている。こうした多角的な社会経済的検討は核融合実用化への方向を探り、現在の設計,開発に反映される一方、社会に対する核融合研究開発の意義の説明にも有用と考えられる。
小西 哲之; 時松 宏治*
プラズマ・核融合学会誌, 78(11), p.1192 - 1198, 2002/11
今世紀後半の核融合エネルギーの寄与を、エネルギーモデルを用いて評価した。核融合の経済的なインパクトは、将来のエネルギー支出の削減,エネルギー市場での売り上げによるGDPの増加,核融合発電関連機器の売り上げの面から評価できる。エネルギー市場での核融合のシェアは、導入時期により大きく異なり、導入時期は核融合が市場での競合可能となるコストを達成する時期によって決められる。この競合可能コストは、他のエネルギー源に対する環境制約の影響が大きい。モデル計算の結果、核融合は環境制約のある場合には大きな市場可能性を持っていること、ことにエネルギー需要が大きく増加する途上国地域への機器輸出の効果が大きいことが見いだされた。この経済効果と比較することにより現在の研究開発の意義を分析することも可能であるが、将来価値は割引率により現在に換算すると大きく減ずる。
時松 宏治*; 朝岡 善幸*; 岡野 邦彦*; 小西 哲之
Fusion Science and Technology, 41(3), p.831 - 834, 2002/05
将来のエネルギー市場を環境経済モデルで解析した。2100年に大気中二酸化炭素濃度を550ppmとしながら需要を最小エネルギーコストで満たすモデルで核融合の可能性を評価すると、発電コストが市場と競合できる段階で導入された後は、建設速度の上限によりシェアが規定される。殊に導入当初は初期装荷トリチウムの供給が問題になりうる。著者らはこれが自給できることを示したが、その影響は21世紀終わりの核融合のシェアに顕著にあらわれ、核融合のエネルギー供給への貢献度を大きく高めることになる。将来の核融合開発において、トリチウム供給をエネルギーと関連して検討する必要がある。
