Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
川越 慎司; 白鳥 芳武; 松井 祐二; 東浦 則和
サイクル機構技報, (16), p.63 - 72, 2002/09
廃止措置においては、炉心構造材を含めすべての機器、コンクリート等に含まれる放射化及び汚染による放射性核種の濃度及び量を評価する必要がある。ふげん発電所の廃止措置の事前準備として、原子炉の運転中でなければ実施できない中性子束密度の解析、測定、評価を優先的に行い、その結果より放射化量の評価を行ってきた。放射化量を評価するためには、解析と測定を効果的に組合せる必要があり、この手法を用いて炉心構造材、生体遮蔽体コンクリート及びその周囲に位置する機器、コンクリートについて、放射化量の評価を行った。
北端 琢也; 井口 幸弘; 塚本 裕一; 関口 峰生; 松井 祐二
JNC TN3410 2002-001, 40 Pages, 2002/05
JNC-TN3410-2002-001.pdf:3.99MB
新型転換炉ふげん発電所(以下「ふげん」という。)は、新型転換炉原型炉としての運転を平成15年3月末で終了する。「ふげん」では、平成10年度以来、核燃料サイクル開発機構法にもとづき、廃止に伴う措置に関する技術の開発及びこれに必要な研究(以下「廃止措置技術開発」という。)を実施している。この廃止措置技術開発を計画・実施するにあたり、「ふげん」を国内外に開かれた技術開発の場として十分に活用するとともに、当該技術開発で得られる成果を有効に活用することを目的として、サイクル機構外の有識者で構成される「ふげん廃止措置技術専門委員会」を平成11年12月に設置し、平成11年12月14日に第1回委員会を開催した。同委員会については、平成12年度以降も引き続き設置し、平成14年2月14日に第5回委員会を開催した。本書は、第5回ふげん廃止措置技術専門委員会において配布された資料集であり、"「ふげん」廃止措置の進め方"、"技術開発計画の概要"、"重水系解体技術"、"原子炉本体解体技術"、"放射化構造材のインベントリ評価"についてまとめたものである。
清田 史功; 東浦 則和; 松井 祐二; 川越 慎司
JNC TN3410 2001-006, 37 Pages, 2001/11
JNC-TN3410-2001-006.pdf:2.91MB
新型転換炉ふげん発電所は核燃料サイクル開発機構法にもとづき、平成15年度までに運転を停止することになっており、現在、廃止にともなう措置に関する技術の開発及びこれに必要な研究(以下「廃止措置技術開発」という)を実施している。この廃止措置技術開発を計画・実施するにあたり、「ふげん」を国内外に開かれた技術開発の場として十分に活用するとともに、当該技術開発で得られる成果を有効に活用することを目的として、サイクル機構外の有識者で構成される「ふげん廃止措置技術専門委員会」を平成11年12月に設置し、平成11年12月14日に第1回委員会が開催された。平成13年度も引き続き設置され、平成13年8月29日に第4回委員会が開催された。本書は、第4回ふげん廃止措置技術専門委員会において配布された資料集であり、「ふげん」廃止措置の準備状況、廃樹脂減容安定化処理装置の検討状況、トリチウム除染基礎試験の結果、運転廃棄物の放射能調査についてまとめたものである。
北端 琢也; 清田 史功; 白鳥 芳武; 井口 幸弘; 松井 祐二; 佐藤 裕之
JNC TN3410 2000-014, 43 Pages, 2000/09
JNC-TN3410-2000-014.pdf:2.37MB
新型転換炉ふげん発電所は核燃料サイクル開発機構法にもとづき、平成15年度までに運転を停止することになっており、現在、廃止にともなう措置に関する技術の開発及びこれに必要な研究(以下「廃止措置技術開発」という)を実施している。この廃止措置技術開発を計画・実施するにあたり、「ふげん」を国内外に開かれた技術開発の場として十分に活用するとともに、当該技術開発で得られる成果を有効に活用することを目的として、サイクル機構外の有識者で構成される「ふげん廃止措置技術専門委員会」を平成11年12月に設置し、平成11年12月14日に第1回委員会が開催された。平成12年度も引き続き設置され、平成12年8月28日に第2回委員会が開催された。本書は、第2回ふげん廃止措置技術専門委員会において配布された資料集であり、「ふげん」廃止措置への取り組み状況、生体遮へい体コンクリートの放射化量評価、コンクリート中のトリチウム濃度測定方法の検討、「ふげん」の廃止措置技術開発の進め方についてまとめたものである。また、併せて、当該委員会において参考として報告された系統化学除染の実施状況についても記載した。
