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藤井 俊行*; 江草 聡一朗*; 上原 章寛*; 山名 元*; 森田 泰治
Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry, 295(3), p.2059 - 2062, 2013/03
被引用回数:3 パーセンタイル:18.63(Chemistry, Analytical)紫外-可視-赤外領域の反射吸光分光法による3M硝酸中のNd, U及びPdの定量分析を実施した。分析は、反射光測定が可能な試料チャンバーに光ファイバーを取り付け、紫外-可視-赤外分光光度計を用いて行った。反射吸光度は、その値が0.1以下のとき、Nd, U及びPdの濃度に比例し、3M硝酸中で、Nd, U及びPdの濃度が、それぞれ0.2M, 0.04M, 0.01M程度以下であれば定量分析が可能であることがわかった。
藤井 俊行*; 江草 聡一朗*; 上原 章寛*; 桐島 陽*; 山岸 功; 森田 泰治; 山名 元*
Journal of Radioanalytical and Nuclear Chemistry, 290(2), p.475 - 478, 2011/11
被引用回数:19 パーセンタイル:80.18(Chemistry, Analytical)Pd溶存状態評価のため、濃硝酸溶液におけるPd錯体の紫外可視吸収スペクトルを研究した。硝酸と過塩素酸を混合してイオン強度を1, 2, 5Mに保ちながら硝酸濃度を変化させて得た吸収スペクトルを解析することにより、Pdの主たる化学種はPd, PdNO及びPd(NO)であることがわかり、錯形成定数, をそれぞれのイオン強度ごとに算出した。
江草 聡一朗*; 藤井 俊行*; 上原 章寛*; 山名 元*; 山岸 功; 森田 泰治
京都大学原子炉実験所第45回学術講演会報文集, p.123 - 125, 2011/01
パラジウム(Pd)分離技術開発の基盤データ取得として、硝酸溶液中におけるPdの溶存状態を分光学的手法を用いて分析し、硝酸錯体の錯生成定数に関する考察を行った。イオン強度を一定に保ち、硝酸濃度を変化させた溶液の吸収スペクトル分析結果の解析により、Pd-硝酸錯体の1配位種及び2配位種の錯形成定数を求めた。
飯島 隆; 松嶌 聡; 森田 聡; 宝珍 浩仁
JNC TN4410 2004-004, 46 Pages, 2004/03
新型転換炉ふげん発電所(以下「ふげん」という。)は、新型転換炉原型炉としての運転を平成15年3月29日に終了した。「ふげん」では、平成10年度から、核燃料サイクル開発機構法にもとづき、廃止に伴う措置に関する技術の開発及びこれに必要な研究(以下「廃止措置技術開発」という。)を実施している。この廃止措置技術開発を計画・実施するにあたり、「ふげん」を国内外に開かれた技術開発の場として十分に活用するとともに、当該技術開発で得られる成果を有効に活用することを目的として、サイクル機構外の有識者で構成される「ふげん廃止措置技術専門委員会」を平成11年12月に設置し、平成11年12月14日に第1回委員会を開催した。同委員会については、平成12年度以降も引き続き設置し、平成16年2月27日に第9回委員会を開催した。本書は、第9回ふげん廃止措置技術専門委員会において配布された資料集であり、"「ふげん」廃止措置の準備状況", "トリチウム除去コールド試験結果", "原子炉冷却系の系統化学除染結果", "原子炉本体解体技術の検討状況(その3)", "福井県研究開発拠点化構想の中での廃止措置事業の展開"についてまとめたものである。
松門 宏治*; Esirkepov, T. Z.; 木下 健一*; 大道 博行; 内海 隆行*; Li, Z.*; 福見 敦*; 林 由紀雄; 織茂 聡; 西内 満美子; et al.
Physical Review Letters, 91(21), p.215001_1 - 215001_4, 2003/11
被引用回数:136 パーセンタイル:95.25(Physics, Multidisciplinary)東京大学原子力工学研究施設の超短パルスレーザーを用いたイオン発生実験を行った。レーザーパラメーターは、波長800nm,パルス長50fs,ピーク強度610W/cmでコントラストは10程度,ターゲットは厚さ5mのタンタル箔を用いた。その結果、1MeVのプロトンと2MeVの電子の発生を確認した。この実験結果を解釈するために、ターゲットがプリパルスによって完全にプラズマ化した状態でメインパルスと相互作用をする低密度プラズマスラブを用いた新しいイオン加速機構を導入し、さらにそれに基づくシミュレーションを行った。実験結果とシミュレーション結果は良好な一致を示した。また、新しい加速機構が有する独自のレーザー強度に対するスケーリング側に基づいて、実用的なレーザープラズマイオン源の可能性が示される。
北端 琢也; 大和 義明; 宝珍 浩仁; 森田 聡
JNC TN4410 2003-011, 39 Pages, 2003/09
新型転換炉ふげん発電所(以下「ふげん」という。)は、新型転換炉原型炉としての運転を平成15年3月29日に終了した。「ふげん」では、平成10年度から、核燃料サイクル開発機構法にもとづき、廃止に伴う措置に関する技術の開発及びこれに必要な研究(以下「廃止措置技術開発」という。)を実施している。この廃止措置技術開発を計画・実施するにあたり、「ふげん」を国内外に開かれた技術開発の場として十分に活用するとともに、当該技術開発で得られる成果を有効に活用することを目的として、サイクル機構外の有識者で構成される「ふげん廃止措置技術専門委員会」を平成11年12月に設置し、平成11年12月14日に第1回委員会を開催した。同委員会については、平成12年度以降も引き続き設置し、平成15年8月29日に第8回委員会を開催した。本書は、第8回ふげん廃止措置技術専門委員会において配布された資料集であり、"「ふげん」廃止措置の準備状況"、"放射能インベントリ評価の検討状況"、"原子炉本体解体技術の検討状況(その2)"、"原子炉冷却系の系統化学除染計画"についてまとめたものである。
直井 洋介; 北端 琢也; 森田 聡; 高城 久承; 八木 正邦; 新沢 達也
第13回環太平洋原子力会議2002, 0 Pages, 2002/00
原子炉冷却系の応力腐食割れ予防対策として1985年から「ふげん」に水素注入法を適用しSCCは発生を予防している。「ふげん」では還元法による系統化学除染法を開発し、1989年と1990年の定検時に適用して大幅な被ばく低減に成功した。長期的な水素注入の適用によって原子炉冷却系配管の酸化皮膜中のCr濃度が高くなり、開発した還元法による除染法では効果が期待できないため、新たな酸化還元法を開発し1999年と2000年に適用し、大幅な被ばく低減を図った。また、除染後の再汚染を抑制するため亜鉛注入法を1999年から適用して再汚染を大幅に抑制した。
高城 久承; 森田 聡; 北端 琢也
サイクル機構技報, (12), p.66 - 74, 2001/09
新型転換炉ふげん発電所では、定期検査に伴う被ばく線量を低減するためにプラント線量率上昇抑制技術としてGEプラントで1986年から採用され始めた亜鉛注入技術に着目し、「ふげん」への適用の見通しが得られた。この結果を受けて。1998年8月から実機への短期亜鉛注入試験を行い、実機での亜鉛注入効果と安定して注入できることを確認した。その後、第15回定期検査後の1999年8月の原子炉起動時から連続亜鉛注入試験を開始し、系統科学除染後の再循環系配管への放射能付着抑制効果が確認され、プラント線量率上昇抑制対策としての亜鉛注入技術の実証をすることができた。
森田 聡; 青井 正勝
JNC TN3410 2001-004, 199 Pages, 2001/03
新型転換炉ふげん発電所(以下「ふげん」という)の第16回定期検査において、原子炉冷却系Aループの再循環ポンプ及び下部ヘッダ逆止弁の分解点検作業にともなう被ばく低減のため、昨年原子炉冷却系Bループで実施した酸化還元除染法(HOP法)の経験を踏まえ、Aループの系統化学除染を平成12年8月に実施した。前回の除染はBループの再循環ポンプ等の分解点検作業にともなう被ばく低減と、第15回定期検査以後に実施する亜鉛注入による放射能蓄積抑制技術の効果評価を補完するため、更に、長期間水素注入継続プラントに適用できる除染法の実証を目的に、新規開発のHOP法により実施し、良好な除染効果を得ると共に、除染法の有効性を実証した。今回Aループの除染計画検討にあたっては、Bループでの除染経験を踏まえた検討を行い、除染方法、設備及び運転操作等の改善を行った。その結果、除染作業は計画工程通り順調に進めることができ、原子炉冷却系Aループの機器・配管表面線量当量率を全て0.4mSv/h以下と大幅に低減することができ、再循環ポンプ等の分解点検作業に直接影響する部位についての総括除染係数として約33を得、良好な除染結果を得た。この結果、再循環ポンプ等の分解点検作業時の総線量当量を、除染しない場合の予測値の1/10(3.3人・Sv0.33人・Sv)へと大幅に低減し、前回を凌ぐ顕著な被ばく低減効果を得、所期の目的を達成することができた。以上2回に亘る除染より、定期検査時の被ばく低減を達成すると共に、長期間水素注入継続プラントに対するHOP法による除染方法を確立することができた。
森田 聡; 尾崎 信治; 石田 一成*; 中村 文人*; 玉川 忠*
8th International Conference of Water Chemistry of Nuclear Reactor Systems, 0 Pages, 2000/00
第15回定期検査で実施したBループの系統化学除染結果について、除染方法、除染対象系統範囲、除染条件、除染結果として除染剤濃度、pH、放射能濃度、金属濃度及び線量当量率の変化を示し、除染対象系統の良好な除染係数を得たこと、その結果RCP分解点検等の被ばく低減に効果的であたこと、材料健全性も良好であり、新開発の酸化還元除染法(HOP法)の有効性を実証したことを報告する。
森田 聡; 相澤 大和; 塚本 裕一; 奥沢 良和; 小堀 勝; 中村 孝久
サイクル機構技報, (7), p.1 - 9, 2000/00
第15回定検で実施した原子炉冷却系Bループの系統化学除染について、除染方法、除染システム、及び除染結果について、サイクル機構技報で発表する。
森田 聡; 青井 正勝
JNC TN3410 99-027, 424 Pages, 1999/08
新型転換炉ふげん発電所(以下「ふげん」という)では、第15回定期検査で実施する原子炉冷却系Bループの再循環ポンプ及び下部ヘッダ逆止弁の分解点検作業にともなう被ばく線量当量低減のため、更には第15回定期検査以後に実施する亜鉛注入による放射能蓄積抑制技術を補完するために、平成11年2月、原子炉冷却系Bループの系統化学除染を実施した。「ふげん」では機器配管の応力腐食割れ予防として、昭和60年より水素注入を実施しており、その結果、配管内表面の酸化皮膜中クロム含有率が増加してきた。このため、第8回(平成元年)及び第9回定期検査時(平成3年)に実施し除染効果の有った還元除染法(クリデコン203法)では、十分な除染効果が得られないことが判明した。それゆえ今回の除染では前回の経験を踏まえつつ、長期間水素注入を実施している原子力発電所に対応できる除染法として、国内で新たに開発された酸化還元除染法(HOP法)を採用し、原子炉冷却系Bループの系統化学除染を行った。その結果、再循環ポンプ等の分解点検作業に直接影響する機器・配管の表面線量当量率に関しては、総括除染係数DF=20.3が得られたことにより大幅に低減することができ、これらの作業時被ばくの総線量当量は、除染しない場合の予測値の約1/6(4.5人・Sv0.8人・Sv)と大幅に低減することができ、初期の目的を達成することができた。今後はこの経験を踏まえ、次回定検におけるAループの系統化学除染の準備を進めて行く予定である。
小原 建治郎; 角舘 聡; 岡 潔; 田口 浩*; 伊藤 彰*; 小泉 興一; 柴沼 清; 八木 敏明; 森田 洋右; 金沢 孝夫; et al.
JAERI-Tech 99-003, 312 Pages, 1999/02
【本報告書は、諸般の事情により、全文ファイルの公開を取りやめています。】ITER(国際熱核融合実験炉)の工学R&Dにおいて、日本ホームチームが分担し、進めてきた遠隔保守装置用機器・部品の線照射試験の結果と耐放射線性機器の現状について述べる。試験された機器・部品の総数は約70品目で、その仕様は市販品、市販品を改良・改質した機器、及び新規に開発した機器に分類され、高崎研究所の線照射施設を使用して実施された。その結果、セラミック被覆電線によるACサーボモータ、耐放射線性ペリスコープ、CCDカメラが開発された他、高線照射下で使用可能なITER用遠隔保守装置用機器・部品の開発が着実に進展した。
小原 建治郎; 伊藤 彰*; 角舘 聡; 岡 潔; 中平 昌隆; 森田 洋右; 田口 浩*; 深津 誠一*; 武田 信和; 高橋 弘行*; et al.
Fusion Engineering and Design, 42, p.501 - 509, 1998/00
被引用回数:3 パーセンタイル:31.85(Nuclear Science & Technology)ITERの炉内観察装置として、耐放性ペリスコープの開発を進めている。ペリスコープを構成する光学部品のガンマ線照射試験の結果、CeOを含有するアルカリバリウムガラスと鉛ガラス、合成石英によるレンズを製作し、長さ6mの耐放性ペリスコープを試作、照射試験を実施した。その結果50MGy照射後でも観察性能の低下がきわめて少ないことがわかった。この結果をもとに、ITERの実機サイズとして15m長の耐放性ペリスコープを製作し、長尺化に伴う光学的成立性の検証と、高温下での観察性能について試験した。また、ペリスコープの先端に取付ける走査用ミラー駆動機構の製作も進めており、単体試験終了後ペリスコープに取り付け総合試験を行う予定である。
小原 建治郎; 角舘 聡; 岡 潔; 伊藤 彰*; 八木 敏明; 森田 洋右
J. Robot. Mechatron., 10(2), p.121 - 132, 1998/00
国際熱核融合実験炉(ITER)の炉内環境は、強度な線(~30kGy/h)環境にあり、ブランケット及びダイバータ等の保守・交換を行う遠隔保守機器には、高い耐放射線性が要求される。このため、ITER工学R&Dでは、10MGy~100MGyの耐放射線性を持つ遠隔保守装置用機器・部品の開発を目標に、線照射試験を進めてきた。本件では、ITER計画の中で日本ホームチームが分担して進めてきた線照射試験結果について報告する。
岡 潔; 小原 建治郎; 角舘 聡; 富永 竜一郎*; 赤田 民生*; 森田 洋右
プラズマ・核融合学会誌, 73(1), p.69 - 82, 1997/01
核融合炉の炉内保守システム、観察装置及び遠隔操作ツールなどは、ITER炉内機器の遠隔保守に用いられるもので、30kGy/hという強度なガンマ線環境に対して従来の技術ベースを大きく上回る耐久性が求められる。このため、ITER工学R&Dでは、これらの遠隔保守装置を構成する部品要素を対象に、10kGy/hの環境下で10MGy~100MGyを満足する耐放射線性を目標に、ガンマ線照射試験並びに機器開発を進めてきた。本件は、この内ACサーボモータ、計測素子、光学素子、潤滑剤及び絶縁材料についての開発の現状と今後の計画について述べる。
小原 建治郎; 角舘 聡; 岡 潔; 中平 昌隆; 伊藤 彰*; 森田 洋右; 木村 正信*; 佐々木 奈美*; 荻野 修司*; 坂田 重義*; et al.
Proc. of 1997 RADECS Conf. Data Workshop (RADECS 97), 0, p.69 - 74, 1997/00
核融合実験炉(ITER)の炉内・炉外観察装置への適用を目的に耐放射線性CCDカメラの開発を進めている。第1段階の照射試験の結果では、標準型カメラの耐放性は約2kGyで、レンズの透過率減少とカメラヘッドの電気的特性の劣化が確認された。これらの結果を基に、第2段階では耐放性を高めるための方策として、(1)耐放性レンズ (2)電気的特性の劣化を補償するための機能(感度アップ、黒基準レベルと波形補正)をカメラヘッドをカメラコントロールユニットに取り付けた。本カメラは、現在高崎研の照射施設でガンマ線照射中であり、その効果の一部が確認されている。本会議では、これらの結果について報告する。
小原 建治郎; 角舘 聡; 岡 潔; 古谷 一幸; 田口 浩*; 多田 栄介; 柴沼 清; 小泉 興一; 大川 慶直; 森田 洋右; et al.
JAERI-Tech 96-011, 111 Pages, 1996/03
核融合実験炉の炉内遠隔保守システムは、高ガンマ線照射下(平均310R/h)で使用される。このため遠隔保守システムを構成する多くの機器、部屋には、従来の原子力機器、部屋の持つ耐久性を大きく超えた強度(10MGy照射、100MGyを目標)が要求され、新たな耐放射線性機器、部屋の開発が求められている。本試験では、高崎研のガンマ線照射施設を利用し、平均110R/hの線量率下で10MGy照射の照射試験を実施した。その結果、新規に開発したモータやペリスコープ、高温下(250C)で照射した電気絶縁材料としてのポリイミドに10MGy照射の耐久性が確認された。
小原 建治郎; 角舘 聡; 岡 潔; 古谷 一幸; 田口 浩*; 多田 栄介; 柴沼 清; 大川 慶直; 森田 洋右; 横尾 典子*; et al.
JAERI-Tech 94-003, 73 Pages, 1994/08
【本報告書は、諸般の事情により、全文ファイルの公開を取りやめています。】最大10R/hと推定される、放射化された核融合実験炉の炉内機器の組立/保守作業は、すべて遠隔操作装置を用いて行われる。従って、遠隔装置を構成する各種機器、部品の耐放射線性の向上は、核融合実験炉用遠隔保守システム開発の主要な課題である。炉構造研では、高崎研のガンマ線照射施設を利用して、遠隔操作装置の主要構成機器であるACサーボモータ、ペリスコープ、潤滑剤、各種センサ、電線他について、~10R/hの照射線量率下で10rad以上の照射試験を実施するとともに、それら機器の耐放射線性の開発を進めている。本作業はITER工学R&Dの一環として行われたもので、本報告は、その途中経過についてまとめたものである。
小原 建治郎; 角舘 聡; 岡 潔; 多田 栄介; 森田 洋右; 関 昌弘
Proceedings of SPIE, Vol.2425, 0, p.115 - 122, 1994/00
核融合実験炉用炉内観察装置の主要構成部品であるイメージファイバー、ペリスコープ、光学ガラス、反射鏡及び接着剤のガンマ線照射試験を行った。平均線量率110R/h、集積線量100MGyの照射は、実験炉の炉内線量率と一作業あたりの集積線量を想定したものである。試験の結果、試作した耐放射線性イメージファイバーとペリスコープの観察限界は照度8500lxにおいて、それぞれ12MGy及び20MGyであり、ペリスコープについては、標準仕様のものに比べ、2万倍もの耐久性を示した。これを可能にしたのは、先行して試験された光ガラス、反射鏡の結果であり、アルカリバリウムガラス、銅ガラス、石英ガラスそして窒化クロムコーティングした反射鏡の耐放射線性が実証された。接着剤ではポリエステル系に比べエポキシ系の方が耐放射線性に優れていることがわかった。